今備えるべき新型コロナウイルス対策は何か 日米英3カ国の専門医資格を持つ矢野晴美医師に聞く 岩崎賢一　朝日新聞社　メディアデザインセンター　エディター兼プランナー 新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大。世界保健機関（WHO）がついに緊急事態を宣言、日本政府が「水際対策」を強化するなど、様々な動きが出ています。そんな中、中国や日本で、すでに無症状の感染者が見つかるなど、新しいフェーズに入っていると見る感染対策の専門家もいます。ドラッグストアでマスクが売り切れになるニュースが流れていますが、私たちは今、感染症の情報をどのように理解し、どう備えた方がいいのでしょうか。東京でもオーバーシュート、ロックダウンの可能性も危惧されます。 情報の洪水にどう対応するか 厚生労働省がメディア向けにアラートを出し始めたのは、2020年1月6日です。「中華人民共和国湖北省武漢市における原因不明肺炎の発生について

財政難に苦しむ野辺山宇宙電波観測所のこれから 所員は120人から13人へ、それでも45m望遠鏡での研究継続に奮闘 立松健一　国立天文台教授 長野県の八ケ岳山麓にある野辺山宇宙電波観測所は、日本の天文学初の国際レベルの大型観測装置を備える観測所として1982年3月に開所した。建設予算総額110億円。それまでの基礎科学予算の最高額であった大型加速器・陽子シンクロトロンの70億円を超えるものであった。以来、数々の発見を成し遂げ、多数の論文を生み出してきた。 その主人公である直径45mの電波望遠鏡は、完成時に世界最大であり、現在は大きさ世界一の座こそ米国のGreen Bank Telescopeに譲ったものの、依然として世界第一線級のミリ波望遠鏡（単一鏡）である。しかし、観測所は財政難により2019年9月末に本館・共同利用宿舎を閉鎖し、所員は光熱費削減のため、面積が5分の１の観測棟に移住した。最盛

ソーシャルワーカー養成から「生活保護」が消える 水面下の精神保健福祉士養成課程改革に隠されたシナリオ みわよしこ　フリーランスライター 2020年4月から、精神保健福祉士の養成課程における教育内容が改定される見通しだ。改定の方向性は2019年6月に厚労省の検討会で決定されており、現在、同時に改定される社会福祉士養成課程とともに、省令案へのパブリックコメントが募集されている（しめきりはいずれも1月18日）。 最大の懸念は、両資格の養成課程から科目「低所得者に対する支援と生活保護制度」が消滅することだ。影響を受ける可能性があるのは、低所得となりやすく生活保護を必要とすることの多い精神障害者だけではない。 実学重視？で廃止される科目 精神保健福祉士の養成カリキュラムは、精神保健福祉士法に関する省令や施行規則で定められる。現在、改定を控えてパブリックコメントが募集されているのは、「精神保健福祉士法

何の写真だろう。 ヒョウ？　サーバル？　小さそうだから山猫？ 「正解はオセロット猫です」 と言いたいところだが、この画像のうち、オセロット猫が占める面積の割合は5％ほど。残りのほとんどは様々な熱帯の植物だ。 このように植物を認識せず背景として見過ごす現象を、植物学者たちは皮肉を込めて「Plant Blindness（植物に対する盲目）」と呼ぶ。 地球上のバイオマスの8割は植物 そんな「日陰者」の植物だが、実は地球上の生態系において圧倒的な位置に立ち、栄華を誇っている。今年の５月末に米国の研究グループによって発表された論文「The biomass distribution on Earth」を見ると、植物の重要性が自然と理解できる。これは、動植物、菌類や細菌、古細菌やウイルスをも含めた地球上のすべての生命の総重量（バイオマス）の概算を示したものだ。 この研究を紹介したサイエンス誌に掲載された

福島事故による放射性ヨウ素被ばくは多くない 「データが不十分で被ばく量はわからない」という主張は間違いだ 高橋真理子　ジャーナリスト、元朝日新聞科学コーディネーター 東京電力福島第一原発事故の後に子どもの甲状腺がんが多数見つかっている。チェルノブイリでは放射性ヨウ素のせいで子どもの甲状腺がんが増えた。だが、福島で見つかっている甲状腺がんは「放射線の影響とは考えにくい」というのが福島県の検討委員会の評価である。それに納得できない人は少なくなく、異議を唱える専門家もいる。病気の原因の判定は難しい問題だと思うが、事故から６年以上たち、被ばく量がチェルノブイリより桁違いに小さかったことは明確になっている。これは、「原子放射線の影響に関する国連科学委員会（UNSCEAR)」をはじめ信頼できる多くの組織の報告書に書いてある。それなのに「データが不十分なので、よくわからない」という主張がいまだにあること

最初は「まさか」だった重力波初観測 米国チームの日本人研究者が語る「大発見」が確定するまで 高橋真理子　ジャーナリスト、元朝日新聞科学コーディネーター 世紀の大ニュース「重力波初観測」は、２０１６年２月１１日に発表された。重力波信号が米国の観測装置に届いたのは前年の９月１４日だ。日本時間午後６時５０分４５秒、継続時間約０．２秒。５年がかりの改良工事を終えたばかりの観測装置は、１５年９月１２日にやるべきチェックをすべて済ませ、１８日から正式観測を始めると決めたところだった。正式になる前の慣らし運転のとき、その信号は飛び込んできた。しかも、理論予想にピッタリ合う波形で。「ウソだろ？」が研究者の自然な反応だった。そこからどうやって「大発見」に至ったのか。米国チームの上級研究員（シニアサイエンティスト）河邊径太さん（４８）の話を中心に、興奮と喜びへの道筋をたどってみる。 最先端技術で感度を上げる

重力波の直接観測で宇宙の新しい窓が開いた アインシュタインの予言から１００周年、構想開始４０年の快挙 大栗博司　東京大学カブリ数物連携宇宙研究機構長 、 カリフォルニア工科大学教授 ・理論物理学研究所所長 記者会見の生中継室は満員 カリフォルニア時間で２月１１日朝、私たちはカリフォルニア工科大学（Caltech）の講義室に集まった。ワシントンDCの全米記者クラブで開かれる記者会見の生中継を見るためである。「重力波観測の進捗状況の報告のための、研究チームの共同記者会見」とだけ連絡があったのだが、数週間前から「重力波が観測された」という噂が飛び交っていた。Caltechのキャンパスでは、３つの講義室で記者会見の生中継が流されることになっていたが、どこも満員だ。 今年は、アルベルト・アインシュタインが重力波を予言してちょうど１００周年の記念の年である。重い物体は、その周りに重力の影響をおよぼす。

予算獲得ルールと連動する刑法犯認知件数 犯罪被害者実態調査の件数は20年間横ばい、犯罪を減らした成果という見せかけ 河合幹雄　桐蔭横浜大学法学部教授（法社会学） 「2015年の刑法犯戦後最少の109万9048件」という報道が新聞各紙に掲載された。記事によれば、2002年のピーク時に285万3739件をつけてから大幅に刑法犯認知件数が減少したということである。厳密な専門用語では、刑法犯から自動車運転過失致死傷等（いわゆる交通人身事故）を除いた一般刑法犯の犯罪認知件数のことである。私は、『安全神話崩壊のパラドックス』（岩波書店2004年）において、2002年までの犯罪急増は、1980年に自転車の防犯登録制度ができてから急増を続ける自転車盗によるものだという統計上の見せかけに過ぎないことを明らかにした。 今回の、この急減は、本当に犯罪が急減したことを意味するのであろうか。繰り返し述べているように

博士号取得者の初の追跡調査まとまる 修了時に半数以上が平均４４０万円の借金という衝撃 高橋真理子　ジャーナリスト、元朝日新聞科学コーディネーター 博士号を得た人たちの初の追跡調査を文部科学省の科学技術・学術政策研究所がまとめた。職に就いた人の中で大学や公的研究機関などの「アカデミア」に入ったのは約６割、民間企業など非アカデミアが４割で、アカデミアの８割以上が任期制雇用だったのに対し、民間企業では正社員がほとんどで、所得も比較的高い。だが、処遇に満足しているかどうかは、収入とあまりリンクしていないという興味深い結果だった。一方、留学生や社会人学生を除いた学生（課程学生）は、博士修了時に半数以上が平均４４０万円程度の借金を抱えていることも明らかになった。博士課程進学は経済的に見合うのか、という観点からの結論は、「ビミョー」としか言いようがない。 調査は１２年度中に日本の大学院の博士課程を修了し

南部陽一郎先生を悼む 独創的なアイデアと長期的な展望で素粒子物理学の流れを変えた師 大栗博司　東京大学カブリ数物連携宇宙研究機構長 、 カリフォルニア工科大学教授 ・理論物理学研究所所長 シカゴ大学名誉教授でノーベル物理学賞受賞者の南部陽一郎先生が、７月５日にお亡くなりになりました。９４歳でした。南部先生は、対称性の自発的破れの理論、強い相互作用のカラー自由度とゲージ理論による記述の提案、弦理論の提唱など、現代の理論物理学の基礎となる偉大な業績をあげられました。 ２００８年度のノーベル物理学賞の授賞対象となった「対称性の自発的破れ」とは、自然界が基本法則のレベルでは対称性を持っていても、現実の世界ではそれが隠されている場合があるという考え方です。この研究の発端は、物性物理学における超伝導の現象を説明するために、ジョン・バーディーン、レオン・クーパーとロバート・シュリーファーの３氏が考案した

安倍晋三政権が、新たな安全保障政策に関する法案を5月15日に国会に提出。国内では、この法案をめぐって賛否の議論が起こっている。反対派の主張は次の二つに集約されるだろう。 ＡＪＷフォーラム英語版論文 一つは、立憲主義の立場から、安倍政権が、憲法9条に関する政府の従来の解釈を無視して、集団的自衛権を認めるなど恣意（しい）的に解釈を変えていることに異議を唱えるものである。 もう一つは、平和主義の立場から、アジアへの侵略や植民地支配の歴史に対する安倍首相の否定的態度と絡めて、日本を再び戦争のできる国にしようとしていると批判するものである。 一方、賛成派の主張は、中国の海洋進出の脅威にいかに対処するかという観点から出発している。彼らは、立憲主義や平和主義に手を縛られた揚げ句、中国に尖閣諸島を占領されてしまうのは、愚かなことだと考えているのだろう。 反対派は中国の海洋進出の脅威を否定しがちであり、その

ハント発言がスウェーデンで話題にならないわけ 発言よりも行動が重視される男女平等先進国 山内正敏　地球太陽系科学者、スウェーデン国立スペース物理研究所研究員 英国ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）のティム・ハント博士が国際的な場で女性研究者を侮辱した事件は瞬く間に世界に広がった。ハント博士がノーベル賞受賞者という発言力の高い人だっただけに反響も大きく、大学は名誉教授職を取り上げるという政治的判断を迅速に下している。一連の動きは、まるで閣僚が失言（という名の本音）をついつい漏らして辞任させられる政治の世界に似ている。 私の住んでいるスウェーデンは、男女平等をいち早く推進し、今もそのリーダーを自認して各種施策を続けている。しかもノーベル賞を出している国でもある。当然ながら、この種の問題には大きく反応するだろう……と思いきや、反応は薄い。事件直後こそ、定番の意見や記事がマスコミを賑わし

差別はなぜなくならないのか 黒人暴動にみる差別の重層構造と深層心理 下條信輔　認知神経科学者、カリフォルニア工科大学生物・生物工学部教授 米国で大規模な黒人暴動が繰り返されている。グローバル化、多言語化が進む日本にとっても他人事ではない。 メリーランド州ボルティモアで今年４月、黒人青年が警官に取り押さえられる際に暴行を受けて死亡し、その葬儀のあと群衆が暴徒化した。米政府はボルティモアで非常事態を宣言し、州兵を投入。市内には夜間外出禁止令も出た。 昨年１１月にもミズーリ州ファーガソンで、白人警官による黒人少年射殺事件が起きた。大陪審の警官不起訴決定を受けて暴動が発生し、この時も州兵が出動。２夜連続して放火や商店の襲撃が相次ぎ、２日目だけで44人の逮捕者を出した。 さらに遡れば、ロサンゼルス（ＬＡ）大暴動（１９９２年４月末〜）を忘れることはできない（以下ウィキペディア他）。複数の人種間事件を引

派遣法改正問題で、女性たちが声を上げ始めた 賃金の低い『お得』な労働者から、スキルだけ奪って3年で使い捨てでいいのか 林美子　朝日新聞編集委員 労働者にとってのメリットはさっぱりよくわからないが、デメリットならいくつも考えつく。そんな労働者派遣法改正案が、今国会に上程されている。派遣法の根幹を変えるような大改正だ。「ですが、世間の関心はあんまり盛り上げってない気がするんですよね。なんでですかね」。そんな質問を、同僚の男性記者から受けた。 影響受ける多くの派遣労働者は女性 答えはある意味簡単だ。影響を受けそうな派遣労働者の多くが、女性だからだ。私はそう考えている。 2008年末、リーマンショック後の東京・日比谷公園に誕生した「年越し派遣村」と比較してみるとわかりやすい。炊き出しの列に並んだのは、工場を雇い止めされ、寮を追い出されるなどして職や住まいを失った男性労働者が大部分だった。テレビのニ

切れ目ない安保法制の整備めざす政権（下） 国民全体を巻き込む議論と、分析的な報道を〈『Journalism』6月号より〉 礒崎陽輔　柳澤協二　長谷部恭男　小村田義之 松本　安保法制を根本的に変えることで安倍政権は日本をどんな国にしたいのか、「この国のかたち」をどうしたいのかという点をめぐる明確なビジョンがなかなか見えてこないという気がしていますが、いかがですか。 長谷部　柳澤先生がご指摘になった話とおそらく同じようなことを申し上げることになると思うのですが、日本として今いろいろな安保法制を整備することではたして何が抑止できるのか、どれだけお金をかければその憂いがないという状態に本当になるのだろうか、ということですね。それがないままに、しかも政府の憲法に関する有権解釈のステータスを揺るがせにした形で立法を進めるということになってまいりますと、これははっきり言って実質的な支えというものがないま

切れ目ない安保法制の整備めざす政権（上） 何にでも対応できる法律は歯止めが効かない〈『Journalism』6月号より〉 礒崎陽輔　柳澤協二　長谷部恭男　小村田義之 集団的自衛権の行使を認めた昨年7月の閣議決定を踏まえ、安倍政権は関連する11法案を閣議決定しました。 国会審議を経て法案がこのまま成立すれば、自衛隊の海外での活動は一気に広がり、日本がこれまでとってきた安保政策の事実上の大転換となる情勢です。 なぜ今、安保法制の整備が必要なのか。「歯止め」は本当に機能するか。メディアは本来の役割を十分にはたしているか。報道上の課題はどこにあるか―。様々な論点について徹底討論しました。（討論者のプロフィールは末尾に。司会は『Journalism』編集長・松本一弥。座談会は4月7日に実施しました） 松本　安倍内閣は昨年7月1日、憲法解釈を変更して集団的自衛権の行使を認めるとともに、他国軍への後方支

だれが、安倍首相に石炭の夢を見させているのか 「クリーンコール」への固執は国を誤る 大野輝之　公益財団法人自然エネルギー財団常務理事 安倍首相が石炭の夢を語った夜 ５月２１日の夜、都内で開かれた国際交流会議「アジアの未来」の晩さん会で安倍首相が行った講演について、日本のメディアが報じたのはもっぱら「アジアへの投融資を3割増する」という部分だった。しかし、この夜の首相のスピーチには、もっと注目されるべき内容が含まれていた。それは、アジアのエネルギー問題に関するくだりである。 「アジアの資源とも呼ぶべき、石炭を、もっと効率的に活用してはどうでしょう。石炭火力発電は、世界の発電量の４割を担うにもかかわらず、地球温暖化の元凶のように言われ、敬遠されがちです。しかし、それもまた、イノベーションによって、解決できる問題です」 こう切り出してから安倍首相が語ったのは、「日本の高効率石炭火力発電の技術を使

2014年5月、欧州司法裁判所がGoogleに対して個人名の検索結果から、個人の過去の事実について報じる内容へのリンクの削除を命じる判決を言い渡した。この判決を受けてGoogleは、検索結果から個人情報を含むウェブサイトへのリンクの削除を請求するフォームを用意し、欧州域内からの請求に対応するようになった。日本でも10月に東京地方裁判所がGoogleに対して検索結果の削除を命じる仮処分決定を下している。 これらの司法判断が画期的なのは、検索サイトに削除を命じたことだ。個々の記事を載せているサイトの運営者と異なり、検索サイトは記事へのリンクを機械的に張っているだけ。自ら表現をしていないので検索結果として表示される個々の内容について責任を持たないという主張がこれまでは通用してきた。ところが、今回、検索結果の表示については検索サービス提供者が責任を有すると判断された。 ただ、同じようにGoogle

［5］「知性の海抜ゼロ地帯」の出現 「わかりやすさ」と「売れること」、第3次新書ブームが転機に 香山リカ　精神科医、立教大学現代心理学部教授 今年の1月17日、大学入試センター試験の監督をしていた私は、国語の時間に何気なく問題文に目をやり、「あっ」と声を上げそうになってしまった。 第１問は現代文の長文読解だったのだが、それがこんな文章から始まっていたのだ。 「啓蒙のベクトルが、どんどん落ちていく」 「ネット上で教えを垂れる人たちは、特にある程度有名な方々は、他者に対して啓蒙的な態度を取るということに、一種の義務感を持ってやってらっしゃる場合もあるのだろうと思います。僕も啓蒙は必要だと思うのですが、どうも良くないと思うのは、ともするとネット上では、啓蒙のベクトルが、どんどん落ちていくことです。」 「誰が書いたものだろう」とあわててページを括り、これが佐々木敦氏の『未知との遭遇―無限のセカイと

将棋「電王戦」：前代未聞の椿事で人間側が２連勝 プロ棋士とソフトの真剣勝負で起きた「想定外」、そしてその文明論的な含蓄 下條信輔　認知神経科学者、カリフォルニア工科大学生物・生物工学部教授 将棋のプロ棋士対コンピュータ の真剣勝負、「将棋電王戦 FINAL」第２局（３／２１、高知城）で、将棋ソフト「Selene」が、永瀬拓矢６段の指した王手を「認識できず」反則負けした。「ソフトの反則負け」というニュースに、読者もたぶん「？」となったのではないか。「機械対人間」の近未来を占う深い含蓄があるので紹介したい。なお３／２８の第３局はソフト「やねうら王」が稲葉陽７段に勝ち、 現在プロ側から見て２勝１敗となっている。 今年の電王戦 を「FINAL」と銘打ったのには、これまでの経緯が関係している。このシリーズではソフトがこれまでプロ中堅を圧倒して来た。「人間のトップを超えるのも時間の問題」という認識が、