人生大パニック @qwertydotnet ライトノベルの挿し絵をわざわざ本のページをのりで貼り付けてまで規制した地元中学の図書室司書は頭おかしいと思う。本や著者編集者に対する冒涜だとも思った。 http://t.co/Rr1ceuu7
京大医学部研究室で爆発、全身打撲で男性搬送 (1月7日 17:08) サイバー攻撃、流出認めぬ農水省に「甘すぎる」 (1月7日 16:53) スカイツリー落雪、警備員60人の「目視」頼り (1月7日 14:49) 事件は組織の問題…警部補逮捕で緊急副署長会議 (1月7日 14:23) 冷却装置の液体たどり…ひき逃げ容疑者の車発見 (1月7日 14:23) 中国海洋監視船4隻、尖閣沖領海に侵入…今年初 (1月7日 13:40) 車庫に紙袋、家の中に置いたら爆発…3人けが (1月7日 13:35) 枯れ葉に埋もれ寒さしのぐ…一時不明の母子4人 (1月7日 12:58) 北ア・剱岳男女4人遭難、上空からの捜索を再開 (1月7日 12:37) 民家2棟全焼、焼け跡から1遺体…85歳男性か (1月7日 12:36)
■専門チーム 徹底調査へ 大阪国税局が近畿2府4県で実施した所得税の税務調査で、インターネットを利用した商取引のうち、所得をまったく申告しない無申告が全体の4分の1以上を占める高水準で常態化していることが7日、同局への取材で分かった。直接的な現金の授受がなく、ネットを利用する気軽さから、中には「ばれないと思った」と意図的に申告しない悪質なケースもある。直近の調査で、申告漏れと合わせた総額は年約61億円に達しており、同局は専門の調査チームを中心に監視を強めている。 [成長鈍化]コンビニ業界に淘汰の足音? 「アマゾンは怖い」ネットの脅威 ネット取引は近年、パソコンの普及とともに飛躍的に増加。企業によるネットオークションや大がかりな物販などのほか、ブログを通じた個人ベースの売買も増えている。 大阪国税局によると、ネット取引の無申告の割合は、統計を取り始めた平成15年7月〜16年6月実績の
海底地図作成プロジェクト「シービューサーベイ(Seaview Survey)」に参加する豪州研究チームが特別製の水中カメラでとらえた映像(2012年3月1日撮影)。(c)AFP/Catlin Seaview Survey 【1月7日 AFP】世界最大のサンゴ礁グレートバリアリーフ(Great Barrier Reef)の地図を作成しているオーストラリアの科学者チームが、これまで想定されていたよりもさらに深い、光のほとんど届かない海中にサンゴ礁を発見した。深海ロボットを使った調査での発見。 海底地図を作成している豪クイーンズランド大学(University of Queensland)の「シービューサーベイ(Seaview Survey)」チームは、オーストラリアの大陸棚の端、トレス海峡(Torres Strait)付近にあるリボンリーフ(Ribbon Reef)の水深125メートルの海中で
パレスチナ自治区ヨルダン川西岸(West Bank)の街ヘブロン(Hebron)南部のヤッタ(Yatta)村で、自分たちの農園で作業しようとするパレスチナ人所有者たちを追い出そうとするイスラエル軍兵士と言い争うパレスチナ人女性(2012年12月29日撮影)。(c)AFP/HAZEM BADER 【1月7日 AFP】イスラエルの世論調査で、パレスチナの独立国家樹立を支持するイスラエル人がわずかながら半数を上回る結果が出た。 日刊紙イスラエル・ハヨム(Israel Hayom)が800人以上を対象に行った調査では「2国共存、すなわちイスラエルから独立したパレスチナ国家の創設という考えに賛成か、反対か」と質問した。すると、回答者の約54%が「支持する」と答えた。「反対する」と答えた人は38%で、残りは無回答だった。 ただし、同じ調査で54%以上がパレスチナとの和平協定締結は不可能だと考えており、
森林火災で壊滅的な被害を受けた豪タスマニア(Tasmania)州ドゥナリー(Dunalley)の様子(2013年1月5日撮影)。(c)AFP/Chris Kidd 【1月7日 AFP】オーストラリア南部のタスマニア(Tasmania)島で熱波による森林火災が発生し、警察によると6日時点で約100人が行方不明になっている。 オーストラリアでは熱波の影響で記録的な暑さが続いており、冷涼な気候で知られるタスマニア州でも気温が40度を超えた。4日に発生した森林火災は、あっという間に州南部に拡大した。 州都ホバート(Hobart)の東方55キロメートルにあるドゥナリー(Dunalley)は壊滅的な被害を受け、住宅約70棟が焼失したほか中心部の商店街や学校、警察署も灰燼(かいじん)に帰した。警察当局によれば現在のところ死者は発見されていないが、100人ほどの行方が分かっておらず、警察と軍が1軒ずつしら
業界人としてではなくて個人として 僕はいわゆるインターネット業界で働いていて、Webサービスを作っていたりするので、どうしてもWebサービスを見る時に、業界人目線で見てしまったりします。 つまり「この仕組みは素晴らしい」とか、「これはビジネス的にいけてるねえ」とかそういう感じで見ちゃうのですね。 そして、業界人として言及したいサービスなどをFacebookやTwitterで紹介してしまうということも多々ありました。すでに知られているサービスよりも新しいサービスを紹介しがちだったり、応援している人がやっているサービスなどを紹介しがちだったりします。 しかし、そんな業界目線をすっとばして、本当にユーザーとして素晴らしいと思ったサービスこそ紹介する価値があるんじゃないかなあ、という気持ちもあります。そこで、今回は、完全にユーザー目線として、ここ最近感動したサービスなどを紹介したいと思います。 コ
■元スレ:http://hayabusa.2ch.net/test/read.cgi/news4vip/1357377876/ 1 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2013/01/05(土) 18:24:36.58 ID:fn2dyu4K0 立ったら書く 4 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2013/01/05(土) 18:25:37.96 ID:ONvOY8dP0 1レスですませろ 18 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2013/01/05(土) 18:34:45.42 ID:I/mWOIus0 とりあえず聞こう 8 名前:以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします:2013/01/05(土) 18:28:22.70 ID:fn2dyu4K0 全然面白くないが、一人で抱え込むには 悲しい風景だったから話させてくれ さっ
携帯電話で利用者同士が交流しながら遊ぶ「ソーシャルゲーム」大手のグリー(東京)が未成年者733人に対し、自ら決めた課金上限額を超えた金額を課金していたことが7日わかった。総額は2811万円で、システムの設定ミスが原因としている。 グリーは昨年4月、月間の課金上限を15歳以下は5千円、16〜19歳は1万円に設定し、それ以上は遊べないようにした。だが9月上旬、料金をクレジットカードで支払う利用者には年齢による制限がかかっていないことが内部調査でわかった。 過大請求された利用者は10〜19歳で、請求額が10万円を超えた人も30人いた。グリーは問題を公表せず、返金もしていなかったが、外部から指摘を受けて公表と全額返金を決めた。 ソーシャルゲームは多くが無料で始められるが、ゲーム内で使う武器や道具などにお金がかかる。未成年者への高額課金が社会問題となったため、各社が自主的に規制を設けている。
動画撮影に成功したダイオウイカ。おとりの餌のソデイカを抱えている(C)NHK/NEP/DISCOVERY CHANNEL動画撮影に成功したダイオウイカ(C)NHK/NEP/DISCOVERY CHANNEL 【田玉恵美】最大の無脊椎(せきつい)動物で、生態がよく分かっていないダイオウイカが深海で泳ぐ様子を、NHKなどが国際共同制作プロジェクトで初めて動画で撮影した。昨年7月、小笠原諸島・父島東沖の水深630メートルで遭遇したという。 「海のモンスター」と呼ばれるダイオウイカは全長18メートルになるとも言われる。これまで、深海では写真は撮影されたことがあるが、動画となると水面に引き揚げられた後のものがあるだけだった。カメラの前に現れたのは全長約3メートル。ただ2本の長い触腕が切れており、切れていなければ7、8メートルあると推測される。 特殊な深海撮影用に開発した超高感度ハイビジョンカメ
保育所などの空きを待つ「待機児童」が3年前、全国で最も多かった横浜市は保育施設を増やすなどの対策を進めた結果、ことし4月には待機児童がほぼいなくなる見通しになりました。 横浜市は、3年前、待機児童が1552人に上り、前の年と2年続けて全国の市町村で最も多くなりました。 このため認可保育施設を増やしたり施設の空き情報を提供する相談員を各区に配置したりするなどの取り組みを進めた結果、去年10月の待機児童は302人にまで減少しました。 さらに、ことし4月には新たに67の施設が開設され、受け入れ枠が5110人分、増えることから横浜市は待機児童がほぼいなくなる見通しになったとしています。一方で、仕事を持つ母親の増加などに伴い、今後5年ほどは年に2000人のペースでさらに受け入れ枠を増やす必要があるということで、横浜市は、今後も施設の増設や保育士の確保などに力を入れることにしています。 横浜市緊急保育
毎年、初詣などで神社仏閣系の場所を訪れると、心なしかほっとした気分になる。めまぐるしい変化にさらされている昨今、何年も変わらぬ佇まいを見るということは落ち着くものだ。 世界最古の木造建築である法隆寺五重塔をはじめ、日本には古代からの木造建築が、今でもたくさん現存している。周辺の建物が様変わりしていく中、なぜこれほどもの長い間、これらの建築物は風雪に耐え抜くことができたのか。 答えの一つに、「古代人」の技術が「現代人」の技術を上回る要素を持っていたということが挙げられる。そんな馬鹿なと思うかもしれないが、紛れもない事実なのだ。本書はそんな、1000年を耐えぬいた古代人たちの技術や思想を紹介した1冊である。 たとえば釘。現代の釘は外に出しておくと10年も経たないうちに真っ赤に錆びてしまうが、飛鳥時代の釘はおよそ1300年ものあいだ新品同様の状態を保っており、この先1000年使っても大丈夫と言わ
TPP(環太平洋経済連携協定)交渉参加問題は、今回の総選挙の争点の一つだった。自民党は「聖域なき関税撤廃を前提にする限り反対」という公約を掲げて選挙に臨み、農村部の票を集めた。「条件付き反対」とも「条件付き賛成」ともいえるあいまいな公約のおかげで農村部の立候補者は堂々と「TPP反対」を標榜できたからだ。前回の総選挙では、民主党がコメの戸別所得補償制度創設を掲げ、米価下落に苦しむ農民票を大量に獲得して政権の座についた。今回、TPP交渉参加に前のめりの野田政権の裏をかいた“争点隠し”ともいえるあいまい公約で、前回と逆の現象が農村部で起きたのである。 安倍政権のTPPへの姿勢は、いま次第に変わりつつある。一連の人事を経て、閣僚、官邸にTPP推進派をそろえ、機会を見てオバマ米大統領に交渉参加を表明するシフトをつくりあげた。“日米同盟いのち”の安倍首相にとって、これ以外の選択肢はないからだ。TPP反
ベルファストの騒乱日本のメディアではあまり取り上げられていませんが、昨年末以来、英国の北アイルランドでの騒乱が激しさを増しています。きっかけは、12月3日、首府ベルファストの市議会が常時行ってきた英国旗、ユニオン・ジャックの掲揚を、祝日など年間17日に限定すると決定したことでした。これに反発した、英国への帰属を主張する人たちが市議会入り口にバリケードを作ったり、議員の事務所を襲撃するなど抗議活動を過激化させ、警察との衝突に至っています。なかには火炎瓶を投げつけられた女性警官もおり、北アイルランド警察庁の発表によると、2012年12月だけで29名の警官が負傷しました。 その正式名称が「グレートブリテン島および北アイルランド連合王国」というように、英国はイングランド、ウェールズ、スコットランド、そして北アイルランドから成る、形式上それらの地域が共通の国王(女王)を戴く連合王国(United K
ミカンを毎日4個程度食べる閉経後の女性は骨粗しょう症になりにくいことが、農研機構果樹研究所などの調査でわかった。 果物や野菜に含まれるカロテノイド色素のうち、特にミカンに多く含まれる「β―クリプトキサンチン」が、健康な骨を維持するのに有効とみられるという。 同研究所や浜松医科大学などは2003年度から、三ヶ日みかんの産地として知られる浜松市の旧三ヶ日町で栄養疫学調査を実施している。 研究グループは05年、閉経した女性212人に協力してもらい、β―クリプトキサンチンの血中濃度を調査。ミカンを毎日4個程度食べる「高濃度グループ」、毎日1、2個食べる「中濃度グループ」、毎日は食べない「低濃度グループ」に分け、骨粗しょう症の発症率をそれぞれ調べた。また、4年後の09年に追跡調査を実施し、新たに骨粗しょう症を発症した人について調べた。 その結果、高濃度グループは低濃度グループに比べ、骨粗しょう症の発
連絡先を交換する入学予定者たち。「これで入学しても安心」と笑みがこぼれる(大阪府柏原市の関西福祉科学大で)=森田昌孝撮影 「気が合いそうな相手とペアになって」と促され、約70人の若者が2人ずつ向き合い、自己紹介を始めた。 関西福祉科学大(大阪府柏原市)に入学予定の高校3年生らを集めた<顔合わせ会>。行われたのは初対面同士、相手の得意なことを聞き出す「インタビューゲーム」だ。雰囲気は徐々に和み、あちこちでメールアドレスの交換が始まる。 友達作りの一助に、と3年前から開かれているこの会。「友達ができないからと、休学や退学してしまう学生もいるので」。司会を務めた准教授の長見まき子が、事情を打ち明けた。 ■ □ 文部科学省によると、2012年度の大学の休学者は過去最高の約3万1000人に上り、ここ10年で1万人近く増えた。一方、内田千代子・福島大教授が57の国立大に行った09年度の調査では、
世界で初めてiPS細胞(人工多能性幹細胞)を使った臨床研究を行ったとする森口尚史氏(元東京大病院特任研究員)の虚偽発表は、われわれメディアにさまざまな反省を与えた。かつてヒトクローン胚から胚性幹細胞(ES細胞)を世界で初めてつくったとする元ソウル大教授の論文捏造(ねつぞう)が発覚したことがあったが、この際も世界のメディアはだまされた。科学・医療分野の優れた報道で知られる米紙ニューヨーク・タイムズでさえ、例外ではなかった。「私たちは捏造を防ぐシステムは持ち得ない。だからこそ研究の本質を見抜くことが求められる」。約5年前に当時の同紙担当デスクから聞いた言葉は色あせることなく、いまなお胸に響いている。(篠田丈晴)異常だった韓国の捏造報道 米紙ニューヨーク・タイムズは科学や医療に関する記事が充実していることでも知られ、この分野で、米国の優れた報道に贈られる「ピュリツァー賞」に何度も輝いている。20
「アベノミクス相場」は曲がり角? 日経平均株価の前場の終値を示す電光ボード=2014年5月2日、東京都中央区【時事通信社】 日本銀行が2016年4月28日の金融政策決定会合で追加の金融緩和を見送ったことを受けて、株価が急落、円高も進行した。安倍政権の発足後、上昇を続けていた株価の先行きが楽観視できない状況になりつつある。16年3月31日の日経平均株価は1万6758円で、前年度末を5年ぶりに下回った。大規模な金融緩和がもたらした「アベノミクス相場」が始まった12年以降、初めての事態だ。16年3月末の東証1部の時価総額は500兆円。一年で約56兆円減少した計算だった。(時事通信社・舟橋良治) 安倍政権発足前の12年秋、株価は9000円を割り込んでいたが、黒田東彦日銀総裁が13年4月に「クロダのバズーカ砲」と海外で言われるほどの金融緩和を断行。13年の1年間で5割を超える株価上昇を記録した。 こ
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