by Sebastian Unrau これまで多くの人が「木々は光や場所を求めて生存競争をしている」と考えてきましたが、近年の研究によって木々はハブとネットワークから構成される複雑な社会生活を持っており、互いにコミュニケーションを取り協力しあって生きていることがわかってきました。木々が使う「言葉」とはどういうもので、どうすれば人間が理解することはできるのか？を複数の科学者や専門家が説明しています。 A biologist believes that trees speak a language we can learn — Quartz https://qz.com/1116991/a-biologist-believes-that-trees-speak-a-language-we-can-learn/ 言葉を話すのは一部の限られた生き物だけであるとこれまでは考えられてきましたが、近年に

２０１７年は、日本が北朝鮮の軍事的脅威にさらされた一年でした。「核・ミサイルの脅威」とともに、日本海沿岸で相次ぐ木造船の漂着も、国防と水産資源確保の点から看過できません。 ２０日に視察した石川県能登町の小木漁港は、全国有数のイカの水揚げ量で知られ、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）にある好漁場「大和堆（やまとたい）」で操業を続けてきました。ところが、漁業者は今、「廃業」の危機に直面しています。 地元の県漁協小木支所によると、約３年前から北朝鮮籍とみられる漁船が出没し、今では集魚灯をつけると、イカだけでなく、北朝鮮の漁船まで押し寄せ、「横取り」の違法操業が常態化しています。 日本の三大朝市として知られる「輪島朝市」にもイカが並ぶことは、ほとんどなく、現地で「商売上がったりだ」との悲痛な声を聞きました。 なぜ、違法操業を止められないのでしょうか。 小木支所によると、背景には、地元漁船「第３６八千代

1坪の奇跡 話題沸騰！ 第4刷出来！たった1坪で年商3億！品数は「羊羹」と「もなか」の2品だけ！初めて明かす、40年以上早朝からとぎれない行列秘話、父との葛藤、障がいのある社員との話。お客様と共に歩んで60年以上。いま語り継ぎたいものとは？6500社超の会社を見続けている法政大学大学院教授・坂本光司氏推薦！「小ざさは、本物中の本物だ！」 バックナンバー一覧 世界一売ることが難しい商品が「殺し」を売ることができれば、世界一のマーケティング・マネージャーになることができるのではないか――そう考えた天狼院書店店主の三浦崇典氏による緊急寄稿！ 第3刷が決定した、本格マーケティング小説『殺し屋のマーケティング』（ポプラ社）において、「受注数世界一の殺しの会社」を創ろうとしている主人公の女子大生起業家七海は、師匠の西城から、世界最強のマーケティング技巧「7つのマーケティング・クリエーション」について学

今回のイランのデモは、単発的なもので、暗号化チャット・アプリ「テレグラム」などによって火に油が注がれた面もあるので、いずれ鎮静化する性質のものかも知れません。 しかしデモのニュアンスは（ちょっといつもと違うぞ）と感じさせるものがあります。 【最高指導者ハメネイ師退陣要求】 まず市民の第一の要求が最高指導者ハメネイ師の退陣を要求している点です。最高指導者に対する批判は不敬罪に相当し死刑になる犯罪であり、それを市民が平然と叫んでいるところから判断し、市民は政府を恐れていない様子が伝わってきます。 【米国傀儡政権時代へのノスタルジア】 第二にモハンマド・レザー・シャー・パーレビ皇帝に対するノスタルジアが出ている点です。レザー・シャーはイランの近代化、西欧化を推進した人としてなつかしがられています。 実際、1979年にイラン革命が起きる前は、テヘランは「ロスアンゼルス・イースト」という愛称が付けら

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嗜好用大麻の解禁に伴い、2018年カリフォルニア州の大麻ビジネスの年商は52億ドル（約5860億円）へ──。大麻ビジネスに特化したニューヨークの調査機関「GreenWave Advisors」のマット・カーンズはそう推測する。また、州の税収も10億ドル（約1130億円）増える見込みだ。 カリフォルニア州では2018年元旦の合法化を前に、新しいビジネスが次々と出現した。その一方で、連邦法では大麻の所持や吸引は依然として違法であるため、大麻関連の企業が利用できる金融サービスが限られているのが現状だ。しかし変化の兆しもある。 銀行にとって、規制物質法でヘロインと同じスケジュールⅠに分類される大麻を扱う企業と取引することは、営業免許を失うリスクを孕んでいる。また、大麻ビジネスと取引する際には米国財務省のFinCen（金融犯罪を取り締まる機関）に報告しなければならない。カーンズによると、全米の銀行の

あけましておめでとうございます。今年もよろしくお願いします。 新年ですが、まずはお雑煮を食べました。そして1番先に手をつけた事は ディスプレイ配置の変更 です。 これまで縦3枚にしていましたが、どうしてもウェブサイトやソフトウェアによって横のほうが見やすいものがあります。 その筆頭が Kindleの書籍たち でして、Kindleの書籍を見るには縦だと長すぎるのです。また、漫画のように見開きで表示をされるものは縦の真ん中にちょこんと表示されて、とても見づらいです。 そこで、1番右はiPad Proも置いてあるため、その両者が干渉しないように、横にしました。 なのでほとんど、実質4ディスプレイになりました。そして早速、横になったディスプレイでKindleを読んでいたら、面白い研究成果を見つけました。それは何かと言うと さまざまな職種において、雇用した従業員30,000人を調査したところ、その履

サウジアラビアは、昔からの文化、社会の規範をそのまま続けてきた国だ。日本は極端に欧米化したが、石油の恵みのあるサウジは超然として宗教を軸とした君主制をつい最近までは続けてきた。そんな国の商業都市ジェッダに拠点を置くイスラム開発銀行に雇われたことがある。 スポーツ新聞は空港で没収だ ジェッダのキング・アブドゥルアズィーズ国際空港では、どの国と比べても緊張した覚えがある。パスポートコントロールと税関で厳重に審査され、回りの女性たちの黒ずくめのニカーブから眼だけを晒している姿が、中東は初めてだった筆者に威圧感を与えていた。 「女の裸の掲載された週刊誌は当然だけど、スポーツ新聞だって没収だよ。相撲の裸だって女か男かわからないっていうからね。聖地のメッカとメディナがあるから厳しい」 そう言ったのは、筆者ら調査団を迎えてくれた商社駐在員のＫ氏だった。彼は大阪外語大学（2007年大阪大学に吸収）のアラビ

樋田 桂一 一般社団法人 日本ブロックチェーン協会 事務局長 大学在学中、東京めたりっく通信株式会社(現在Yahoo!BB)に入社。職業能力開発総合大学校 電気電子系 電子工学科を中退。07年アラヤ株式会社へ入社し、翻訳業界へ。11年よりフリーランス。14年9月に設立された一般社団法人 日本価値記録事業者協会(JADA)の事務局長に就任。16年4月にJADAが一般社団法人 日本ブロックチェーン協会に改組。引き続き、事務局長を務める。 嶋田 庄吾 税理士法人S&1パートナーズ　税理士／公認会計士 ■略歴 2003年3月　青山学院大学経営学部経営学科 卒業 2005年12月　大手監査法人 入社 大手証券会社、地方銀行、投資会社/ファンドの監査業務、内部統制構築支援、組織再編業務支援、USGAAP/IFRS対応などのアドバイザリー業務に従事 2011年1月　辻・本郷税理士法人 入社 上場企業、中

数年前、とあるCEOと話していた時のこと。彼は、自身のチームに対し、理想とする会社の将来像に深い関心を向けるよう促すべきかどうか迷っていた。 彼は「この産業の将来について、財務目標の設定以上の計画を立てられるほどの知識が、果たして自分たちにあるのか自信がない」と語った。私は、彼の考えに同意できないことを細かに説明。その後、彼のチームと協力し、会社のビジョンや戦略を明確に定義する手助けをし、結果としてそれが役に立った。 しかし私はここ数年の間、多くの経営者たちから同じような質問を受けた。「変化の激しいこの時代に、どうやって自分たちのビジネスの将来像や、あるべき姿を描けばいいのか？　ただチャンスを待つべきではないのか？　ベストを尽くして突き進み、大きな転機が明確に見えた時点で方向転換すればいいのでは？」 私の答えは“No”だ。 ここ最近、実に多くの企業が大きな方向転換を図っている。業界の変化と

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こんにちは、らくからちゃです。 先日、普段よく利用しているマネーフォワードをチェックしていると、こんな記事がレコメンドされました。 moneyforward.com 『欧米と比べると、日本人の家計は預貯金の比率が高く、リスクを取って投資をする傾向が弱い。これは日本人にはリスクを避ける保守的な国民性があるためであり、より資本収益性の高いリスク資産への移転を促すためにはマインドの変革から必要』とかなんとかいう話はたまに聞きます。なんつーか、宗教勧誘なのかな？といつも思ってますけど。 確かに、日本の金融資産の運用先に占める預貯金の割合が高いのは事実でしょうし、よく引用される下記の表もおそらく『ウソ』ではないのでしょう。 (出典：日本人はなぜ投資が苦手？ リスクより怖いのは孤立 – MONEY PLUS） ただこの差が生じる原因に『日本人の国民性』なんて曖昧模糊としたものを持ち出されると、おいおい

「モバイル野郎」こと村上臣氏が10月末でヤフーを退職した。同氏は、モバイルに乗り遅れていたヤフーを“スマホファースト”に牽引すべく、CMO（Chief Mobile Officer）として陣頭指揮をとった人物である。 40という境目の歳にヤフーを退職した村上氏が次に進んだのは、マイクロソフトに約3兆円で買収されたビジネスSNS「LinkedIn」の日本代表だ。同社は、世界最大のビジネスSNSとして各国で高いシェアを持つものの、5年前に上陸した日本での存在感は今ひとつ。 現在、日本でビジネスSNSとして広く利用されているのはFacebookだろう。ただし、日本国外ではプライベート向けのSNSとしての色が強く、国内では、プライベートとビジネスの人間関係が混ざってしまっているケースが多い。働き方改革の掛け声かかる、日本でのLinkedIn再出発を託された村上氏に、日本代表に就任した経緯と今後の展