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ictに関するedoruneのブックマーク (23)

  • 「記憶のコミュニティ」が紡ぐ原爆の記憶:「ヒロシマ・アーカイブ」制作ワークショップを終えて

    沖縄「慰霊の日」前となった6/20-22の三日間、「ヒロシマ・アーカイブ」の制作ワークショップを、広島女学院中学高等学校にて開催しました。

    「記憶のコミュニティ」が紡ぐ原爆の記憶:「ヒロシマ・アーカイブ」制作ワークショップを終えて
  • NHK NEWS WEB “まだら過疎” 横浜の挑戦

    かつてないスピードで少子高齢化が進み、福祉、医療、教育など、さまざまな課題に直面する日。こうした課題に立ち向かうため、今、横浜市では、ICT=情報コミュニケーション技術を使って、自治体や市民、企業、大学を結びつけて新しいまちづくりを目指す取り組みが始まろうとしています。 (ネット報道部 後藤 岳彦) 横浜市が抱える“まだら過疎” 人口370万余りの横浜市。一見すると少子高齢化とは関係ないようにみえるかもしれません。しかし、地域を詳細にみてみると、さまざまな課題が浮かび上がってきます。 市の中心部から直線距離で約8キロ離れた旭区の左近山団地。高度成長期に相次いで建設された団地の一つです。 入居が始まってから約50年、団地の人口は減少し続けています。約9200人の住人のうち、65歳以上の割合は41%。市の平均の倍近くの水準となっています。一方で少子化も進み、周辺に3つあった公立小学校は

    NHK NEWS WEB “まだら過疎” 横浜の挑戦
  • 2020年、世界を飲み込むICT「4つの波」 クラウド時代のサバイバル(1) - 日本経済新聞

    東京オリンピックが開催される2020年、日社会はどんな姿になっているのか。日経コミュニケーション編集部が総力を挙げて導き出した結論は、ICT(情報通信技術)における「4つの波」が既存市場を飲み込むという、暗たんたる未来予想図だった。いち早く変化に気づき、対策を取って動き出すプレーヤーだけがこの荒波をくぐって生き残れる。過去に類のない変化をもたらす「4つの波」とは何か。未来の情報通信を支える注目要素技術とともに徹底解説する。

    2020年、世界を飲み込むICT「4つの波」 クラウド時代のサバイバル(1) - 日本経済新聞
  • 「CGなんて社会貢献になるか」と言われ、奮い立った少年

    連載では、Life is Tech ! が主催するイベント「Edu×Tech Fes 2013 U-18~驚異のプレゼンテーション~」をレポートする。Edu×Tech Fes 2013 U-18は、テクノロジーから教育を考え、教育からテクノロジーを考えるイベント。天才中高生が語るゾクゾクする3時間を、全7回の連載でお届けする。 山氏は、3~4歳のころからCGに興味があり、Pixarの映画が大好き、将来は「Pixarでアニメーション映画を作りたい。そして、夢の大切さを世界に発信したい」と語る。千葉県立千葉中学校に入学後、中学のゼミでCGの研究を始めた。ゼミでは、デジタルハリウッドや日のPixarを目指すマーザ・アニメーションプラネットで働く人の話を聞き、研究発表を行った。すると、ある先生が全校生徒の前でこんなことを言ったという。――「CGなんかの研究をして、何の社会貢献になるんだ」――

    「CGなんて社会貢献になるか」と言われ、奮い立った少年
  • クラウドファンディングと署名活動のハイブリッド!市民と政治をつなぐプラットフォーム「Citizinvestor」

    クラウドファンディングと署名活動のハイブリッド!市民と政治をつなぐプラットフォーム「Citizinvestor」 2012.10.10 松岡 由希子 クラウドファンディングの先駆け的存在「Kickstarter」がニューヨーク市内の低所得地域を対象とするクラウドファンディングページを特設したり、英ロンドンでは公共プロジェクトのためのクラウドファンディングサービス「Spacehive」が開設されるなど、”まちづくり”にクラウドファンディングを活用する事例は増えてきましたが、お金だけでなく、市民の声も、”まちづくり”を加速させるための重要なファクター。 そこで登場した、市民の声を集める署名活動とクラウドファンディングをハイブリッドさせたオンラインプラットフォームが「Citizinvestor」です。 地方公共団体では、公園の設置、図書館の改修、公営駐車場の拡張など、日々、様々な課題に取り組んで

    クラウドファンディングと署名活動のハイブリッド!市民と政治をつなぐプラットフォーム「Citizinvestor」
  • 公開セミナー「東日本大震災と自治体ICT」の資料を公開しました | 仙台市

    平成23年11月24日に開催した公開セミナー「東日大震災と自治体ICT」の資料を公開しました。 1 配布資料 セミナー当日に配布した資料になります。 ・岩手県山田町企画財政課 :船越 海平 氏  01公開セミナー資料_山田町(PDF) ・陸前高田市総務部総務課 :高橋 良明 氏  02公開セミナー資料_陸前高田市(PDF) ・名古屋市総務局企画部情報化推進課  :綱島 謙 氏 ※陸前高田市を支援中  03公開セミナー資料_名古屋市(PDF) ・石巻市企画部情報政策課 :佐藤 将 氏  04公開セミナー資料_石巻市(PDF) ・多賀城市総務部総務課 :田畑 裕一 氏  05公開セミナー資料_多賀城市(PDF) ・福島県国見町企画情報課 :半澤 一隆 氏  06公開セミナー資料_国見町(PDF) ・仙台市総務企画局情報政策部 :今井 建彦  07公開セミナー資料_仙台市(PDF) 2 講演内

  • 時代の風:認知症と情報通信技術=東京大教授・坂村健 - 毎日jp(毎日新聞)

    ◇「有事」に生かせる社会を 他の大きな悲劇の陰に隠れているが、自閉症や認知症の患者の方々やご家族を、3・11以後、第二の悲劇が襲っている。 04年の新潟県中越地震のとき、自閉症や認知症のため避難所の集団生活がうまくいかず、自家用車の中での長期生活を余儀なくされた多くの方々がいた。家族に静脈血栓塞栓(そくせん)症(俗に言うエコノミークラス症候群)で亡くなる方まで出たという。なのに、今回の震災でこの時の教訓がまったく生かされていないらしい。 筆者は25年近く「イネーブルウェア研究会」という情報通信技術関係者と障碍(しょうがい)のある方々を結ぶ活動を続けてきた。7月に行った公開シンポジウムでは、東京福祉大学の立松英子先生、高崎健康福祉大学の田中聡一先生、NPO法人「はーとわーく」の山知子代表など、この分野の専門家をお呼びして、お話を伺った。 「話が通じない」「覚えてもらえない」「不条理な怒りを

  • asahi.com(朝日新聞社):こんな駅いいな、できたらいいな JR東が未来実験棟 - 社会

    JR東日が研究しているタッチ式の案内板。乗り換え口や駅周辺施設が検索できる=さいたま市北区、小林誠一撮影  JR東日が、さいたま市北区に“未来の駅”を研究する「スマートステーション実験棟」を新設した。総工費約6億円で、成果は駅で実用化していくという。  ICカードのタッチがいらない改札機、高齢者や障害者の移動を助けるロボット、センサーで混雑を測定して最適温度にする空調など、研究内容は夢が膨らむ。  構内や周辺施設をタッチ式で検索する地図も試作した。ただ、担当者は「このままだと、使用中は他の乗客が地図を見られないので改良が必要です」。

  • Back to the Basic…テクノロジー、あるいはTwitterは私たちの生活を良くするか? | WIRED VISION

    Back to the Basic…テクノロジー、あるいはTwitterは私たちの生活を良くするか? 2010年2月 9日 (これまでの 荒川曜子の「それはWeb調査から始まった」はこちら) 毎日寒いですね。仕事柄(?)、ICTが世の中にどのように貢献できるかということを考える機会が結構多いのですが、そういう時に煮詰まると、とにかくポジティブシンキングで「うわーICTすばらしい超便利シアワセ未来の世界のネコ型ロボット!」というようなモードに突入してみます。そしてたいしたことは思いつかないままアドレナリンが切れたとき、結局「ICTなんて何も変えやしないさ…」みたいな落ち込みがやってきます。 なんだか無限ループだなと考えていたそのときに、米Philips社の研究機関から先月12日に発表された「Americas Health and Well-being Report 2010」を目にしました。

    edorune
    edorune 2010/02/10
    新たなツールの登場→個人の行動の変化→個人の考え方の変化、その同時多発的発生が、お互いに影響しあいながら、ついには社会の感性の「常識」まで変えてしまう。感性の変化は行動のスピードよりだいぶ遅い
  • eコミュニティ・プラットフォーム2.0 トップページ

    09.09.10 NEW eコミ2.0 お試しサイトサービス再開とURL変更のお知らせ 09.09.08 NEW eコミ2.0 お試しサイトサービス停止及びURL変更のお知らせ 09.09.08 NEW サンプルサイトを作成しました 09.09.08 NEW サーバーレンタルコースのサービス提供の開始 09.08.13 利用サービス提供開始予定のご案内 09.07.28 メールニュース会員募集中 09.07.28 eコミ2.0の世界をお試しいただけます 09.07.15 「eコミ2.0 利用ガイド」「eコミマップ 利用ガイド」をアップしました 09.07.15 自治体総合フェアにて展示・デモ実施中(終了) 09.07.14 「eコミュニティ・プラットフォーム 2.0」を公開しました

  • 「分娩室なう」 Twitterで出産実況の夫増える

    Twitterでの出産実況増える 分娩室にノートPCや携帯電話を持ち込んで、の出産をTwitterで実況する夫が増えている。携帯電話から投稿できる気軽さや、出産を待つ間に手持ち無沙汰にならずに済むことなどが人気の理由のようだ。ツール・ド・フランス優勝経験者のランス・アームストロング氏が6月に子供の誕生をTwitterで伝えたのがきっかけで増えたとも言われる。Twitter創設者エバン・ウィリアムズ氏も子供の誕生をTwitterで報告、のサラさんも「破水した」「夫が初めてのおむつ替え」などとTwitterに投稿している。その一方で、夫婦にとって最もデリケートなときに、夫がずっと他人とコミュニケーションしているのは良くないという意見もある。 Twitter finds following in delivery rooms(Mercury News) ソニーがワイヤレス電子書籍リーダー発表

    「分娩室なう」 Twitterで出産実況の夫増える
  • ICT部門はいつまでも「コストセンター」でいいのか

    利益を生み出さないといわれることのある企業のITあるいはICT部門だが、ここにきて外部環境が大きく変わってきた。日米におけるICT部門の決定的な違いに着目すると、今後目指すべき方向性が見えてくる。 以前「オーバー・カンパニー」に変化が起こると予言した。これは実際、さまざまな業種で進んでいる。キリンとサントリーの経営統合が新聞紙面を賑わしているが、これも指摘した大きな流れの1つだ。 規模を拡大する利点は何か。当然、市場支配力が上がるため、価格に対してより厳しくなってきた流通業あるいは消費者との価格交渉で有利な地位を勝ち得ることができるという点が大きい。さらに、もう1つ見逃せないのは、重複する部署や役職者を効率化できることだ。つまり、間接コストの切り下げが可能だという点である。 この意味で、企業のICT部門は直接の影響を受ける可能性が大きい。現在でも経営陣から厳しいコスト削減の圧力を受けている

    ICT部門はいつまでも「コストセンター」でいいのか
  • インクリメントP、ユーザー参加型の地図更新サービス「地図の素」を提供 : CNETニュース : ニュース : ネット&デジタル : YOMIURI ONLINE(読売新聞)

    インクリメントPは7月16日、田技研工業が運営するホンダ車オーナー向け情報サービスサイト「インターナビ・プレミアムクラブ」で、ユーザー参加型の地図更新サービス「地図の素」を提供開始した。 地図の素は、店舗の開店や閉店、移転、名称の変更といった施設情報や、新規開通道路、山間部の道路、交通規制情報、信号機といった道路情報の変化をユーザーに投稿してもらうことで、カーナビの地図を更新するサービス。インクリメントP製地図データを搭載したナビゲーションシステムを利用する一部ユーザーが対象となる。 変化点の情報は、インターナビ・プレミアムクラブのパーソナルホームページから投稿できる。投稿された情報は、インクリメントPで調査を行い、情報の採用の有無のほか、反映した地図の更新版発売時期をパーソナルホームページで通知する。 また、インターナビ・プレミアムクラブでは、今回の地図の素の提供にあわせて、カー

  • geocities終了

    http://help.yahoo.com/l/us/yahoo/geocities/close/ yahoo.comの無料webサービスであるgeocitiesが、2009年10月26日で終了するという話。 web2.0の終了は、1.0に戻るだけだと思っていたのだが、こういう形で反動が来るとは予想していなかった。 表面的には、無料サービスであるGeoCitiesを閉鎖し、有料のYahoo! Web Hostingサービスや、その他の業者のwebサービスに移転してくれという話となっているが、要はお金にならないからである。 geocitiesの無料アカウントは、顧客にwebスペースを貸し出し、そのページにバナー広告を貼り付けることで運営費を稼ぐというビジネスモデルになっていたのだが、そのバナー広告が集まらないし、クリックされないし、売り上げに繋がらない。 ユーザーがブログに移ったり、価値のあ

    geocities終了
  • ひろゆき氏&夏野氏が講演「日本のネットは決してダメじゃない」

    慶應義塾大学大学院政策メディア研究科特別招聘教授の夏野剛氏(左)と、ニワンゴ取締役の西村博之(ひろゆき)氏(右) 「Interop Tokyo 2009」で12日、慶應義塾大学大学院政策メディア研究科特別招聘教授の夏野剛氏と、ニワンゴ取締役の西村博之(ひろゆき)氏による対談形式の基調講演「インターネットの未来像:ポストインターネット」が行われた。 事前の告知では「CGC(Consumer Generated Contents)の台頭」「動画コンテンツの普及に伴うサーバー容量の増加」「IPv6の意義」といったテーマが掲げられていたが、実際にはインターネットの新しい潮流を夏野氏が紹介。ひろゆき氏とともにざっくばらんに語りあう形式で進行した。 夏野氏はNTTドコモ時代にiモードを育てたことで知られ、一方のひろゆき氏も匿名掲示板「2ちゃんねる」の管理人という、いずれもユニークな経歴の持ち主。現在は

  • 携帯とPCで“ユーザーの力”を集める――気象情報番組「SOLiVE24」スタート

    SOLiVE24に出演する11人の女性キャスター。交代で番組に出演し、24時間生放送で天気の情報を伝えていく。ユーザーからリアルタイムに届くコメントにも、彼女たちが応えていく 「10年後の桜がいつ咲くか、そんなこともシミュレーションできれば」――携帯やPCを介してユーザーからの情報を集めながら、リアルタイムな気象情報を配信するインターネットサービス「SOLiVE24」が4月27日にオープンする。ウェザーニューズとフジテレビジョンが共同で企画し、テレビ番組制作のノウハウを生かしながら、専用のアプリケーション「ソラマド」によって視聴者とチャットでコミュニケーションを図ったり、グリッドコンピューティングの技術でユーザーのPCを情報解析の“頭脳”として利用したりと、“ネットメディア”ならではの価値創造を目指す。PC向けのサービスとして開始するが、今後は携帯、ケーブル/CS放送などマルチメディアに展

    携帯とPCで“ユーザーの力”を集める――気象情報番組「SOLiVE24」スタート
  • サイト訪問者にチャットで話し掛けて営業 日本IBM

    アイ・ビー・エム(IBM)は1月26日、同社のサイトで、製品担当者がユーザーにチャットで話し掛ける機能「IBMライブ・チャット」を追加した。 ユーザーが1つのページを一定時間以上閲覧していたり、トップページから4階層下のページにアクセスしている場合などに、チャット画面をポップアップで表示。同社の製品担当者が話し掛けて製品説明などを行い、販売促進につなげる。ユーザーがチャットを拒否することもできる。 サイト内の「ソフトウェア」と「ソフトウェア・ダイレクト」のページで、平日の午前9時~午後5時半まで対応する。

    サイト訪問者にチャットで話し掛けて営業 日本IBM
  • 総務省「サイバー特区」の実験テーマを募集

    総務省は、ネット上の仮想空間でコンテンツ流通などにおける新規事業を実験する「サイバー特区」のテーマ募集をこのほど開始した。 サイバー特区は、総務省が2009年度から2年間の実施を計画している、ネット上の仮想空間。実名参加のクローズドなコミュニティーを構築し、空間内に限定したインセンティブの付与や新規サービスの実証実験を目的にしている。 募集テーマは(1)ネットと現実の融合、(2)通信の秘密や個人情報保護、(3)コンテンツ流通、(4)公的サービス分野におけるICT利活用を軸に、それぞれのルール整備を目指したものとのこと。 応募されたテーマは、ネット空間上の実証実験で課題解決策を導出できる、ICTの利活用を進める上で制度/慣習/社会規範などの明確かつ具体的な障壁が存在するか、国内外への成果普及が可能か、などの点から評価され、実施テーマが決定される。募集期間は3月6日まで。

    総務省「サイバー特区」の実験テーマを募集
  • 日本は世界一コミュニティ活動が盛んな国?

    IT勉強会カレンダーをご存じだろうか。IT関連のコミュニティなどが開催するイベントや勉強会を集めたGoogleカレンダーだが,一覧して驚くのは,ほぼ毎日数十件の勉強会やイベントが開催されていることだ。「日ほどひんぱんに勉強会が開かれている国は他にないのではないか」,Linuxカーネル読書会を主催するミラクルリナックス シニアエキスパート 吉岡弘隆氏は言う。 コミュニティのイベントが急増,企業も コミュニティのイベントや勉強会は以前から開かれているが「このところ急増しているように思える」というのは,PHPユーザ会やLL(Lightweight Language)イベント,日UNIXユーザ会などで10年近くコミュニティのスタッフを務めてきた小山哲志氏だ。IT勉強会カレンダーが開設されたのは2008年の4月からだが,イベントの情報が可視化され,共有化されることでコミュニティの活動が急速に活性

    日本は世界一コミュニティ活動が盛んな国?
  • 【Web 2.0 Expo】「ユーザーの知恵で企業を変えるのがEnterprise 2.0」とO'Reilly氏:ITpro

    「企業にとってのWeb 2.0の適用とは,ユーザーの集合知によって,企業の行動やあり方を変えることだ」--米O'Reilly Mediaの創業者兼CEO(最高経営責任者)であるTim O'Reilly氏は2008年4月23日(米国時間),「Web 2.0 Expo」の基調講演でこう指摘した(写真)。O'Reilly氏は基調講演を通じて「Web 2.0とは単なる技術の流行ではなく,長期的な社会の変化を指すようになった」と語った。 O'Reilly氏は「Web 2.0 Expo」の基調講演で,「Web 2.0は終わった」といった見方を否定し,「集合知」がWebを変えたように,今後は企業や社会を「集合知」によって変えていくべきである--と主張した。O'Reilly氏のWeb 2.0に対する見解と,氏が示した「これからのWeb 2.0」を詳しく紹介しよう。 O'Reilly氏はまず,「『景気後退で

    【Web 2.0 Expo】「ユーザーの知恵で企業を変えるのがEnterprise 2.0」とO'Reilly氏:ITpro