わたしたちはジェンダー・ステレオタイプに慣れすぎている （四本裕子：東京大学大学院総合文化研究科准教授）｜英治出版オンライン
社会の刷り込みが人のパフォーマンスに与える影響を、社会心理学者が解明した『ステレオタイプの科学──「社会の刷り込み」は成果にどう影響し、わたしたちは何ができるのか』。本書の発売に合わせ、身近なステレオタイプは日々の仕事や生活にいかに影響し、わたしたちは何ができるのかを考察する。今回は認知神経科学、知覚心理学を専門とし、ジェンダー平等に向けて尽力する四本裕子さんが語る。 紙と筆記用具を用意してください。そして、科学者の絵を描いてください。その科学者はどんな服を着て、どんな靴を履いていますか？ 手に何を持っていますか？ どんな髪型でしょうか？ これは、「Draw a scientist（科学者を描いてみよう）test」というジェンダー・ステレオタイプを調べるテストです。描かれた科学者が男性か女性かを測定します。 科学者の性別に関する無意識的なバイアスが描かれた絵に表れるこのテストは、1960年
【翻訳記事】非常事態のデジタル化：フェアユース／フェアディーリングと図書館のパンデミック対応(生貝直人) - 個人 - Yahoo!ニュース
本記事は、北米研究図書館協会（ARL, Association of Research Libraries）のウェブサイトに掲載されたRyan Clough "Digitization in an Emergency: Fair Use/Fair Dealing and How Libraries Are Adapting to the Pandemic"の日本語訳です（ライセンス：CC-BY）。北米の研究図書館が、新型コロナウィルスにより閉館を余儀なくされる中で、米国・カナダ著作権法のフェアユース／フェアディーリング規定を用いて、知識へのアクセスをどのように維持し続けようとしているのか、優れたまとめになっています。 コロナウイルスのパンデミックの中で運営されている他の全ての主要機関と同様に、研究図書館は日々の現実の突然かつ急激な変化に直面しています。これらの課題の中で最も重要なのは、紙の
海外に日本マンガを届けた人々<br>番外編Ⅰ MANGA Plus by SHUEISHA - メディア芸術カレントコンテンツ
メディア芸術領域の現状をより深く、広く伝えるため愛称を「MACC」とし、総合的な広報用ウェブサイト「メディア芸術カレントコンテンツ（MACC）」として令和5年2月13日リニューアルオープンしました。 （https://macc.bunka.go.jp/） 当サイトは、これまでの記事をアーカイブとして掲載しています。 2019年初頭に集英社が始めた海外向けマンガ配信サービス「MANGA Plus by SHUEISHA」。「週刊少年ジャンプ」「週刊ヤングジャンプ」などに連載されているマンガ作品の正規版を同時配信する本サービスは、マンガのデジタル海賊版の蔓延を抑止する有用な方法となっている。今回は番外編として、その立ち上げに携わった「週刊少年ジャンプ」編集部「少年ジャンプ＋」副編集長・籾山悠太氏と編集総務部部長代理 法務グループ・伊東敦氏へ、2019年12月下旬にインタビューした内容を紹介。集
アート界はコロナ危機にどう対応しているか（3月23日〜5月19日）Tokyo Art Beat - ニュース、レビュー、インタビュー
アーティストや関係者はどのように対応しているのか。情報は逐一アップデートしていく。（編集協力：Mei Fujie） 展覧会やアートフェアの中止、延期など、新型コロナウイルスの世界的流行の影響はアート界にも及んでいる。行動制限のあるなか、国内外のアーティストや関係者はどのようなアクションを起こしているのかを記録。情報は順次アップデートしていく。 ＊このページは3月23日〜5月19日で完結しました。 5月20日以降は「アート界はコロナ危機にどう対応しているか Part2（随時更新）」で更新中 海外の動きはこちらから 国内の動きはこちらから 海外の動き（最終更新：5月19日 20:00） ◎NADAがオンラインアートフェア開催 現代アートを扱う様々なプロフェッショナルの組織「NADA（ニュー・アート・ディーラー・アライアンス）」が、新たなオンラインアートフェア「FAIR」を開催する。新型コロナウ
今こそオープンアクセスポリシーが重要なときだ
オープンアクセスに強く懐疑的な人たちさえも困惑させたニュースが出た。「トランプ対ベルリン」という見出しのもと、ドイツのWelt am Sonntag新聞は、トランプ大統領が「アメリカ合衆国のためだけに」COVID-19ワクチンを確保するべく、ドイツの製薬会社CureVacに対し10億ドルの支払いを提案したことを報道したのだ。 これに対し、ドイツの保健相のJens Spahnは、そのような取引は「ありえない」と述べ、ドイツの経済相のPeter Altmaierは「ドイツは売り物ではない」と話した。特に憤慨したのがオープンサイエンスを推進している人々だ。Trinity College DublinのLorraine Leeson教授は、「今はこのような行動を起こすようなときではない。これは有意義な対応をするために今やっている #OpenScience の活動に逆行する行為だ。今は排他的な行動で
大学図書館研究会 学術基盤整備研究グループ - 第28回大図研オープンカレッジ「オンラインミーティング開催講座」
日時: 2020年4月5日（日） 13:30（受付13:15-） 会場: オンライン（Zoomを利用） 講師: 大向 一輝 氏（東京大学 大学院人文社会系研究科 准教授） 吉本 龍司 氏（株式会社 カーリル代表取締役） 詳細はオープンカレッジのWebページを参照してください。
「エッセンシャルワーカー」の移動を支えよ: 新型コロナウイルス緊急事態宣言下、世界は交通をこう変えている（翻訳記事）｜伊藤昌毅 (Masaki Ito)
「エッセンシャルワーカー」の移動を支えよ: 新型コロナウイルス緊急事態宣言下、世界は交通をこう変えている（翻訳記事） 新型コロナウイルスが世界中で猛威を振るい、日本でも明日緊急事態宣言が出されると言われています。非常事態宣言後は外出自粛要請に加えて電車やバスの本数を減らすなど、より強く人の移動の制限を進めていくことが予想されます。そのような中でも救急車や消防車など緊急車両の通行はもとより、医師や看護師、スーパーマーケットの従業員や配送業者など「エッセンシャルワーカー」の通勤や、生活必需品の買い出しなどの必要な移動は確実に支えていく必要があります。アメリカやヨーロッパなど日本に先んじて都市封鎖（ロックダウン）が行われている地域ではどのような交通対策が取られているのでしょうか。アメリカの交通系記者、Laura Bliss氏が4月3日にCitylabに掲載した記事 “Mapping How Ci
「定年延長、解釈の範囲逸脱」日弁連会長が撤回求め声明：朝日新聞デジタル
日本弁護士連合会の会長に決まって会見する荒中氏＝2020年3月11日午後7時40分、千代田区霞が関、北沢拓也撮影 東京高検の黒川弘務検事長（63）の定年延長問題で、日本弁護士連合会は6日、定年延長を認めた閣議決定の撤回や、検察官の定年を引き上げる検察庁法改正案に反対する会長声明を出した。荒中（あらただし）会長は「法の支配と権力分立を揺るがすものだ」と批判した。 声明で荒会長は、国家公務員法の定年延長規定が検察官には適用されないとしてきた従来の法解釈の趣旨について「政治家も捜査対象とする強大な捜査権をもつ検察官の人事に、政治の恣意（しい）的な介入を排除するためのものだ」と説明。閣議決定は「解釈の範囲を逸脱する」と指摘した。 さらに検察庁法改正案に対しては「内閣や法相の裁量で人事への介入が可能になる」と懸念を示し、「検察官の独立が脅かされる危険があまりに大きい」とした。
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コロナで「休め」、出るはずの手当求めたら「退職を」：朝日新聞デジタル
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安倍総理大臣 みんな「緊急事態宣言」を出されても補償がなければ外出して働くしかないのです(藤田孝典) - 個人 - Yahoo!ニュース
安倍首相「緊急事態宣言」をする意向安倍首相が緊急事態宣言を出す意向を固めた。 文字通り、すでに緊急事態であり、いまのタイミングまでずれ込んだことは理解に苦しむ。 安倍晋三首相は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、緊急事態宣言に踏み切る意向を固めた。 諮問委員会に諮り、専門家の意見を仰いだうえで、近く宣言を出す方針だ。 緊急事態宣言の規定がある新型インフルエンザ等特別措置法の対象に、新型コロナを加える改正法が３月に国会で成立し、施行されていた。 同法に基づく実際の宣言は初めて。 緊急事態宣言は、政府対策本部の本部長を務める首相が、都道府県を単位とする区域や実施期間などを示して出すと、特措法で定められている。 該当地域の都道府県知事が、感染拡大防止などで必要と判断すれば、住民への不要不急の外出の自粛要請や、施設の使用停止、イベントの開催制限の要請・指示などの措置をとることができる。 使用制限を
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出版社の休眠資産を掘り起こす「電子復刻」～ 権利処理や売上管理を代行するイーストの狙い | HON.jp News Blog
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