来年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの準備状況を確認する会議が開かれ、出席したIOC=国際オリンピック委員会のバッハ会長は、観客を入れての大会の開催に自信を示しました。 来日しているIOCのバッハ会長は、組織委員会の事務所から参加し、「今回の来日は、東京大会に向けて完全な決意を持っていることの証しにしたかった」と来日の理由を述べました。 そのうえで、16日に菅総理大臣や東京都の小池知事と会談したことを踏まえ、「来年の大会開催をすでに確信していたが、来日して雰囲気を感じ取り、準備を見ることができ、確信はより強くなった。われわれは協力の精神で前に進むことができる」と述べ、大会の開催に自信を示しました。 その根拠としては、来年に向けワクチンの開発をはじめ新型コロナウイルス対策が医学的にさらに進むことが予想されることをあげ、妥当な数の観客を入れての開催を目指していることを強調しました。