なぜなぜ分析は業種や業態の枠を越えて、様々な企業に受け入れられ始めている。なかでも最近、突出して高い関心を示しているのがIT(情報技術)業界の人たちである。 毎回満席であるマネジメント・ダイナミクスの小倉仁志氏による「なぜなぜ分析 演習付きセミナー」で受講者の顔ぶれを見ても、IT業界関係者が圧倒的な多数派を占めていることが分かる(写真1)。セミナーは1日がかりのカリキュラムになっているが、午前の講義に続き、午後は実際になぜなぜ分析に挑戦するグループワークになる(写真2)。
こんにちは、小久保です。 私の経歴は、受託開発のディレクター → 自社媒体のディレクター → 事業責任者 という流れを経ておりまして、以前「受託開発事業から自社媒体事業へシフトするための意識改革のポイントとは?」という記事を書きましたが、実はキャリアパスの中で一番焦ったのが営業面での知識不足でした。 受託開発を担当している時は、開発工数と人月単価さえおさえておけば渉外対応はある程度事足りていたのですが、自社メディアの場合だと提携内容の検討と営業的な話は一体となって進むことが多く、必然的に営業的知識が必要になってきました。 今回は、営業職の経験が無いディレクターの方でも、ビジネス上で最低限これだけは知っておいたほうが良いと思う、営業面での知識について紹介します。 まずは、一般的な取引成立までの流れをまとめてみましょう。以前、弊社の「ビジネススキル勉強会」というブログに「取引行為についての勉強
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja 以前にいた会社の、自分がいた組織の離職者率が増えているのを聞いていると、それまで「働きたい会社」だったのが「辞めたくなる会社」になってきているということなのだろう、ということに悲しくなる。 ベンチャー的な気質をもった会社だと、「この会社、このプロダクトを使って何かをしてやろう」というチャレンジャーが集まり、その“志”がエンジンとなって前進していくものだが、あるタイミングからその会社がメジャーになってしまうと「入りたい会社」となってしまい、学歴だけよかったり、対して仕事ができないのに過去の会社での経歴を“華麗に言う”人間が増えてしまう。つまり実力者が入ってこない。ま
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く