教員養成系大学に試練 統合？連携？生き残る手立ては | AERA dot. (アエラドット)

１８歳人口の減少はどんな大学にとっても脅威だ。２０３０年代には私大の４割が消滅するとみる識者もいる。だまっていれば、沈んでいく一方だ（撮影／写真部・片山菜緒子）この記事の写真をすべて見る 「地域活性化の中核」を目指す国立大学の「査定」表［運営費交付金の再配分率］（ＡＥＲＡ ２０１７年１１月２７日号より） 18歳の人口の減少が始まるとされる2018年。どの大学にとっても脅威だが、国立大学のなかではとりわけ教員養成系の大学が苦境にたたされている。生き残るためにはどうすればいいのか。 【「地域活性化の中核」を目指す国立大学の「査定」表はこちら】 文部科学省は2016年度から、全国に86ある国立大に改革を促すため、収入の柱である「運営費交付金」の一部について、傾斜配分制度を導入した。 各大学は、文科省が示した「世界最高水準の教育研究」「特定の分野での世界的な教育研究」「地域活性化の中核」という三つ

[myogab]

↓大学では最新も教育法も殆ど教えていないかと。かつ、遥か20年前から大卒より採用試験に特化した詰め込み予備校みたいなとこから採用されてる者の方が多くなっているそうだし。

[mazmot]

謎なのが、せっかく大学で最新の専門的な教育方法を学んだはずの人が、現場に出た途端に百年前から変わらない学校のやり方を受け入れてしまうこと。そういうこと続けるだけなら、教育系の大学は不要と思われるよ。