全国店舗で強固な産業保健体制をつくる。TOHOシネマズが挑戦する健康経営の「改革」

日本全国に映画館を展開し、常に変化する顧客のニーズに応えているTOHOシネマズ株式会社。わが国の「働く」を取り巻く考え方にも大きな変革期が訪れ、それぞれの企業に対応が求められています。 TOHOシネマズが挑戦した健康経営の「改革」は、本部と事業場が連携して産業保健活動を進められる仕組みを作ったこと。たとえ従業員が50名未満の事業場であっても産業医を選任するなど、全事業場で強固な産業保健体制を築き、今まで以上に社員が健康で働きやすい環境整備を行っています。 同社の産業保健体制を強化するべく、最前線で取組みを進めている人事労政部 労政室の土屋大太さんにお話を伺いました。（取材：サンポナビ編集部） 〈TOHOシネマズ株式会社〉 1997年設立。正社員約580名、アルバイトスタッフは約5,200名。主な事業は映画館の運営。映画館は全国に69館、全651スクリーンを展開。「GOOD MEMORIES