PCサイトなどからスマートフォンサイトなどへ<br /> 通販企業の受注形態の変化が進む国内通販市場の調査を実施 ｜ プレスリリース ｜ 富士経済グループ

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋 清口正夫 代表取締役）は、競合激化、消費の一部が実店舗回帰している中、EC（Eコマース）を中心に拡大する通信販売（通販）の国内市場を調査した。その結果を報告書「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2016」にまとめた。 この報告書ではB2Cの物販を対象とした通販市場を通販形態別（カタログ通販、テレビ通販、ラジオ通販、EC※1）と、商品カテゴリー別（食品・産直品、健康食品・医薬品、ビューティ他、生活雑貨、アパレル、家電・PC、書籍・ソフト、その他）に分類し、各市場の現状を分析して今後を予測した。また、主要参入企業の事業形態のケーススタディを掲載した。 ※1.ECは通販企業がPC/タブレットPC/スマートフォン/フィーチャーフォンサイトを媒体として消費者に向けて告知し、それぞれのサイトで受注した通販を対象とした。 ◆注目市場

[trendism]

2017年度にEC市場は7兆2272億円 仮想ショッピングモール市場は2015年度見込みで3兆3992億円 国内通販市場は2017年度に9兆1378億円 ▼国内通販市場の調査｜富士経済の調査