法人タブレットも続々、Surface対抗モデルも レノボが法人向け10インチタブレット

ビジネスの現場に「タブレット」がじわじわ普及してきている。個人で所有する機器を業務に活用する「BYOD（Bring Your Own Device）」と呼ぶ利用形態の広がりに加え、性能や作業性、価格メリットが優れてきたことを背景に法人が社員向けに貸与する業務機器にも採用例が増えてきている。 IDC Japan「国内モバイルデバイス市場予測調査」によると、2014年のタブレットは前年比18.3％増、法人市場に至っては同48.8％増の221万台規模になると予測され、2018年にはPC出荷台数と同等の1000万台規模に達するとみられている。 サイズや重さ、バッテリー動作時間など機器の基本性能に加え、業務機器には、これまでの知識や資産を生かせるWindowsマシンでMicrosoft Officeが使えること、そして重要データも含む社内ネットワークへアクセスするため、“これまでと同じ社内システムや