コンパクト五輪見直しへ 交錯する戸惑いと期待：朝日新聞デジタル

東京都の舛添要一知事が表明した２０２０年東京五輪・パラリンピックの会場計画見直しについて、大会組織委員会の調整会議で１２日、具体的な見直しの議論が始まった。都立施設の整備費が３８００億円に膨らむとの試算もあり、対応を迫られた形だ。競技団体に戸惑いが広がる一方、新たな候補地に名乗りを上げる動きもある。■膨らむ整備費に対応 「建設コストの高騰などに対応する必要がある」。大会計画見直しについて舛添知事は語った。組織委の森喜朗会長、下村博文文部科学相、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長らも同意した。 現計画は、東京都中央区の選手村を中心に、競技会場３７会場のうち２８会場が半径８キロ圏に集まる。選手村、メディアセンターを合わせた３９施設の整備費は計４５５４億円で、国が１３００億円、都１５３８億円、組織委７２３億円、民間９９３億円を負担するとしていた。 だが、東日本大震災後の復興事業などに