大卒正社員率は82.7％…学歴や年齢別の若者労働者の正社員・非正社員割合をグラフ化してみる

学歴が各人の評価のすべてではないものの、素質や技術、学業能力の上で優れている可能性が高いことが容易に想像できるため、多くの場面で判断材料とされ、その結果として有利不利が生じる場面は多々発生する。その場面が積み重なり、統計の上でも「学歴が高いほど有利な立ち位置につける」という数字が導き出されることになる。今回は厚生労働省が2019年12月18日に発表した、2018年時点における若年層の雇用実態を調査した結果「平成30年若年者雇用実態調査結果の概況」から、就業状態における立ち位置の観点で、その実態を見ていくことにする((【雇用の構造に関する実態調査(若年者雇用実態調査)】))。 今調査の調査要件、各種用語の意味については先行記事【若年労働者の割合など】を参考のこと。 今件における「在学していない(つまり『学校に通いながら働いている人』以外)の若年(15-34歳)就業者における正社員・正社員以外