＜中国当局は「l口先介入」で株価を下支えしようと必死だが、売り圧力の大きさに屈する始末＞ 中国経済は2年ほど低迷が続き、株式市場は今や急降下だ。外国人投資家が撤退するなか、中国当局は機関投資家に株を売らないよう要請して株価の下支えに必死だ。 中国の中央銀行である中国人民銀行は１月15日、中期政策金利を2.5％に据え置くことを決定し、投資家の間で広く予想されていた利下げが期待外れに終わったため、中国株は下落した。CSI300指数は2019年以来の低水準となった。ここまで低下したのは2023年10月だけだ。 16日には、同指数は前日と比較して0.006％上昇したが、1年前と比較すると25.64％下落している。一方の世界市場はこの1年で急騰し、S&P500種株価指数は2023年に24％急上昇。史上最高値を記録した。 FTSE中国50指数は、中国国内最大かつ流動性の高い50銘柄で構成されてリアルタ

＜日本は「失われた」数十年を経験したが、実はその間も成長を続けてきた。今、中国の停滞を日本と比較する識者が多いが......＞ ※本誌2023年10月3日号は「日本化する中国経済」特集。失速する中国経済を検証しています。 中国経済の不調を伝えるニュースが続くなか、多くの識者は中国が1980年代後半から日本を悩ませてきたのと同じ「好況・停滞・低迷」の道をたどっているとみている。 だが、ノーベル経済学賞受賞者のポール・クルーグマンの見方は違う。「日本は警戒すべき前例ではなく、手本と言っていい」と彼は主張する。 日本は1991年以降、「失われた」数十年を送ったが、その間も労働年齢人口の1人当たり実質GDPはアメリカとほぼ同じペースで推移し、45％の成長を遂げた。深刻な高齢化に直面し、人口が2008年をピークに減少に転じた先進経済にとっては容易なことではない。 日本の事例で評価すべきなのは、201

「ダライ・ラマは小児性愛者」 中国が流した「偽情報」に簡単に騙された欧米...自分こそ正義と信じる人の残念さ ＜チベット弾圧から世界の目をそらすため、欧米の無知と偏見に付け込んでダライ・ラマを炎上の的にさせた中国と、見事に引っかかった世界＞ チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世に対して4月8日、世界の主要なSNSで新たな中傷キャンペーンが開始された。 と言っても、それだけなら今に始まった話ではない。抗中独立運動が拡大した1959年のチベット動乱以来、祖国を脱出したダライ・ラマは隣国インドで亡命生活を送っている。今もなおチベット人には敬愛されているが、中国政府はダライ・ラマの写真を所持することも禁じている。そして一貫して、ありとあらゆるメディアで誹謗中傷を続けている。 今回もまた「メイド・イン・チャイナ」の偽情報なのはほぼ間違いないが、不愉快な新手法があった。ダライ・ラマを、なんと小児

＜マスク着用がこのまま定着してしまったら、若者たちが担う未来の日本社会は一体どうなってしまうのか＞ 日本政府の新たな方針発表により、3月13日からついに正々堂々とマスクを着用せずに生活できる日々が戻ってきた。私は混み合った電車や病院など感染リスクの高い場所以外では、マスクをしないで過ごしている。 ところが、予想を上回る数の人々がマスク生活を続けている（13日の品川駅では約9割の人がマスクを着けていたという）。感染リスクのある場所だけでなく、周りに誰もいない道路を一人で歩いている人までマスクをしている。花粉症のせいかとも思ったが、どうやらそれだけが理由ではない。日本で花粉症を持つ人は人口の約半分だし、花粉の飛ばない雨の日まで皆マスクをしているのだから。外国人の目には、日本だけがコロナ感染の真っ最中のように見えるだろう。非常に奇異だ。一体どうしてまだマスクを着けているのか？ 私は周囲の人々に、

＜今月が「黒人歴史月間」であることまで差別といじめのネタにした白人生徒たちに対し、当局が調査を開始した＞ アメリカでは2月1日から3月1日までを、アフリカ系アメリカ人に敬意を表する「黒人歴史月間」としている。だがそのさなか、ペンシルベニア州の高校で撮影された白人生徒による女生徒への人種差別的な「いじめ」の動画や画像がインターネット上に複数出回り、当局が同州フィラデルフィアにあるセント・ヒューバート・カトリック高校（女子高）の生徒3人を調査する事態となった。 ■【動画】女生徒の顔をスプレーで黒く塗って大笑いする白人生徒たちの「差別いじめ」 学校側が動画の存在に気づいたのは、2月14日のこと。その後、問題の動画や画像は削除されたものの、その後も別のユーザーが撮ったスクリーンショットや録画がソーシャルメディア上に出回っている。 地元NBC10の報道によれば、ある動画には、白人の少女が別の少女の顔

＜天安門事件以降、経済を優先し、「自由は食えない」という考え方が中国社会に普及した。しかし、青年の勇気にアニメのテーマ曲「孤勇者」で敬意を表する人々が続出。その内容とは？＞ 「君が一人で暗い路地を歩く姿が好き／君がひざまずかない様が好き／君が絶望と対峙する姿が好き／泣くことはしない」 この「孤勇者（こゆうしゃ）」という歌は一晩のうちに、中国SNSの微信（ウェイシン）を席巻した。 「孤勇者」とは孤独な勇者の意味で、あるテレビアニメのオープニングテーマ曲。中国の小中学生に人気のこの歌が大人の世界で急に人気を呼んだのは、共産党第20回党大会直前の10月13日、北京市内の高架橋・四通橋に反政府・反独裁者のスローガンが現れたからだ。 「PCR検査は不要、ご飯が必要／ロックダウンは不要、自由が必要／文革は不要、改革が必要／領袖は不要、投票が必要／奴隷は不要、公民が必要」「独裁の国賊、習近平を罷免せよ」

ウクライナ軍が奪還したハリコフ州クピアンスク（9月19日）　Ukrainian Presidential Press Service/Handout via REUTERS ＜ウクライナがロシアを現在の支配地域から追い出す「勝利」を得られれば、旧ソ連諸国に「第2の解放」をもたらすことができる＞ ロシアによるウクライナ侵攻が始まってから間もなく7カ月。ここへきて、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領の演説には、勝利を意識させる言葉が目立つようになってきた。 8月18日の演説では、「どうすれば勝てるかだけを考えるべきだ」と国民を励ました。ウクライナの独立記念日と、ロシアの侵攻開始から半年が重なった同24日には、ロシアの実効支配下にある地域も諦めるつもりはないことを、改めて明確にした。いわく、「ドンバスは、......クリミアは、ウクライナだ。どのような道のりであろうと、われわれはそこ

選挙集会に出席するスウェーデン民主党のオーケソン党首（9月7日）　Tim Aro/TT News Agency/via REUTERS ＜かつて「鼻で笑われた小政党」スウェーデン民主党が、移民急増と治安悪化への国民の反発を背に総選挙で議会第2党に躍進。初の政権入りも見えてきた＞ ［ロンドン発］「寛容の国」北欧スウェーデンでネオナチに源流を持ち、反移民と治安対策を訴える極右の野党・スウェーデン民主党が議会第2党に躍進する見通しだ。11日行われた同国議会（一院制、定数349）総選挙の暫定結果（開票95%）によると、与党・社会民主労働党が議会第1党を維持したものの、野党の右派連合が過半数を獲得する勢いだ。 1988年、スウェーデン民主党はネオナチ関係者が参加して結成されたが、その後「脱悪魔化」が進められる。イスラム系移民の増加と治安悪化、福祉への負担増を結び付けた排外主義的な主張で共感を呼び、2

＜「一帯一路構想」の一環である、中東欧諸国との経済協力枠組み「17＋1」。スロバキアも抜ける可能性が浮上。長年、ロシアに苦しめられてきた国々にとって、ロシアの侵略行為を糾弾しない姿勢は受け入れがたい＞ 「17＋1」は、中国が一帯一路構想の一環として10年前から主導してきた中東欧など17カ国との経済協力の枠組みだ。 だがバルト海沿岸のエストニアとラトビアは8月11日、この枠組みからの離脱を発表。これによって昨年5月に離脱したリトアニアと合わせてバルト3国が全て不在となり、さらに中国に批判的なスロバキアなどの国々も後に続く可能性がある。 こうした動きは、ロシアのウクライナ侵攻をめぐる中国の対応への不信感の表れだ。かつてロシアの帝国主義に苦しめられた中東欧諸国にとって、ロシアの侵略行為を糾弾せず、NATOに責任を押し付けようとする中国政府の姿勢は受け入れ難い。 中国外交への逆風はそれだけではない

＜既に人民解放軍が1万2000人駐留する香港。住民への厳しい弾圧の背景には、もはや経済的に重要ではないという判断がある。望ましくない住民を追い出して「政治的浄化」し、「台湾解放」を狙う基地に＞ 1997年の香港返還を前に、中国が宣言したさまざまな約束が破られつつある。2020年に施行された香港国家安全法の下、政治的弾圧は激化する一方だ。 中国への善意に付け込まれ、多額の投資をだまし取られた格好の民主主義各国は当然ながら憤慨し、報復に乗り出している。 その最新例が7月12日、中国問題に関する米連邦議会・行政府委員会（CECC）が発表した報告書だ。香港司法局検察部門の公務員15人を名指しし、人権侵害などを理由とする制裁を示唆している。 アメリカの経済制裁対象者は銀行口座もクレジットカードも失う。香港のあらゆる金融機関が、米金融システムから締め出されることを恐れて、対象者との取引を避けるからだ。

東京五輪水泳会場の披露式典に参加した池江選手（2020年10月24日、東京都江東区）　Issei Kato-REUTERS ＜アスリートと一般市民の利害は今や根本的に対立している。そうさせたのは、コロナ無策のまま五輪を強行しようとする政権の姿勢だ＞ 5月7日、オリンピック水泳日本代表の池江璃花子選手がTwitterを更新し、選手選考会以後、オリンピック辞退や反対の表明を求めるコメントがSNSなどに寄せられ、中には心ない内容のものもあったとして、「私に反対の声を求めても、私は何も変えることができません」「この暗い世の中をいち早く変えたい、そんな気持ちは皆さんと同じように強く持っています。ですが、それを選手個人に当てるのはとても苦しいです」「頑張っている選手をどんな状況になっても暖かく見守っていてほしいなと思います」と綴った。 このツイートは直ちに各社のニュース記事になり、池江選手には同情の声

日本のクラスター対策を主導してきた押谷（7月6日、都内）　HAJIME KIMURA FOR NEWSWEEK JAPAN ＜日本のクラスター対策を主導してきた東北大学の押谷教授。7月6日、独占インタビューを行い、積極的なPCR検査の必要性や新宿区「夜の街」の状況について聞いた。本誌「ルポ新宿歌舞伎町『夜の街』のリアル」特集より＞ 積極的なPCR検査の必要性と現在の新宿区の状況を、厚生労働省クラスター対策班を率いてきた東北大学の押谷仁教授はどうみるか。ノンフィクションライターの石戸諭が押谷に聞いた（取材は7月6日、構成は本誌編集部）。 ──3月の段階で、押谷さんは日本はPCR検査数を抑えていると発言していた。その後は拡大したほうがいいと、方針を転換したかのように報じられていたが......。 転換したというようなことは全くない。メディアがPCR推進派と抑制派という二項対立をつくったことが問

＜「失われた20年」の教訓は無駄ではなかった。今の日本企業の踏ん張りには合格点を付けていい。本誌「コロナで変わる　日本的経営」特集より＞ リーマン・ショックと違って、今回の危機は日本にとってそう悪くない危機だ。欧米諸国と比べ、死者数が桁違いに少ないばかりか、経済的な打撃もさほど深刻ではない。 2008年の世界金融危機を引き起こしたのはアメリカのサブプライムローン問題。日本にとってはいわば対岸の火事にすぎない危機だったが、それでもGDPはアメリカなど他の先進国を大幅に超える落ち込みぶりだった。 08年と今とでは何が違うのか。この間に日本企業は大きく変わった。日本経済は12年前と比べはるかにバランスが取れている。08年当時は大手の輸出企業は好調だったが、内需頼みの産業は伸び悩んでいた。 当時、企業経営を圧迫していた雇用・設備・債務の「3つの過剰」は今や影も形もない。設備投資のGDP比は90年代

中国の李克強首相(写真)は、全国人民代表大会(全人代、国会に相当)の冒頭、中国政府は台湾の市民に対し、中国とともに台湾の独立に反対し、中国との「統一」を推進するよう奨励すると語った。写真は北京で22日撮影(2020年　ロイター/CARLOS GARCIA RAWLINS) 中国の李克強首相は22日、全国人民代表大会(全人代、国会に相当)で政府活動報告を行ったが、台湾との「再統一」に触れた部分でこれまで通例として付与していた「平和的」との文言を削除した。台湾との関係が悪化し続ける中、政策変更の可能性を示唆した。 台湾側は新型コロナウイルスの流行が始まって以降、中国の戦闘機や海軍艦艇が演習で定期的に台湾に接近していることを挙げ、中国による軍事的なハラスメントが強まっていると批判。中国側は通常の活動だとしている。 中国は台湾について、最も注意を要する重要な領土問題としており、台湾を自国の省の一つ

＜社会のための行動がひいては個人の幸福につながる──日本の国民や社会は感染予防に積極的に協力するものだと思っていたが＞ 日本で新型コロナウイルスの影響が出始めて随分たつ。近隣国に発生源の中国があるため、欧米よりもずっと早い1月末から懸念が報道されてきた。だが私はこれまで日本人のコロナ対応を見て、その危機感のなさと社会貢献意識の低さに少し啞然としている。 まず始まりは、企業のテレワーク推進と学校休校からだった。 感染を広げないために企業は社員に家で仕事をさせよう、休校のため家にいる子どもの世話をする保護者を支えよう、子どもをなるべく家に居させよう──。社会のための行動、それがひいては個人の幸福につながると思えれば、企業や社会は積極的に協力するはずだ。 だが残念ながらそうはならなかった。企業はテレワークを渋り、働く親は子どもを学童保育や保育園に預ける。テレワーク中の親も子どもが家にいるのは負担

ハワイからカリフォルニア州サンフランシスコに帰港する予定だったクルーズ船で21人に新型コロナウイルスの感染が疑われている。CBS Sacramento / YouTube 米ハワイからカリフォルニア州サンフランシスコに帰港する予定だったクルーズ船「グランド・プリンセス」の乗員・乗客のうち少なくとも21人に新型コロナウイルスの感染が疑われる症状が見られ、検査のために入港を遅らせている。同州のニューソム知事が4日、明らかにした。 乗客11人と乗員10人が新型ウイルスの感染が疑われる症状を訴えているという。 ニューソム知事は「数千人を乗せたクルーズ船を沖に足止めしている」と述べ、これから検査をすると説明した。 検査キットはクルーズ船に空輸され、検体もサンフランシスコのベイエリアにある州の研究所に空輸されるという。検査の結果は数時間以内に判明すると知事は話した。 同じクルーズ船が2月にサンフランシ

乗客乗員3000人以上が2週間隔離された（横浜港に停泊するダイヤモンド・プリンセス号、2月7日） KIM KYUNG HOONーREUTERS ＜なぜもっと早期に下船させなかったのか、船内の感染症対策が不十分だったのでは？という批判の声に、感染症対策の第一人者が早期に下船できなかった理由を考察。本誌3月10日号の緊急特集「新型肺炎　何を恐れるべきか」より＞ 日本は、新型コロナウイルスの封じ込めに失敗したのだろうか。 クルーズ船ダイヤモンド・プリンセス号（以下、クルーズ船）は、横浜港で２週間にわたり乗船客を隔離し、2月19日から乗客を下船させたが、2月28日現在、乗客と乗員3711人中700人以上が新型コロナウイルスに感染し、6人の死者が報告されている。 なぜもっと早期に下船させなかったのか、船内の感染症対策が不十分だったのでは？　などさまざまな批判が国内外から出ている。 災害対策や危機管理

Asian Woman Allegedly Attacked in New York for Wearing Protective Mask ＜地下鉄の駅で女性が「病気持ち」「俺に触るな」と罵倒され殴る蹴るの暴行を受けた。アジア人のマスク姿が恐ろしいものに見え始めているのか＞ ニューヨークの地下鉄の駅で、男がマスク姿の女性に暴行を加える事件が発生した。ニューヨーク市警（NYPD）は、新型コロナウイルスに関連したヘイトクライム（憎悪犯罪）の可能性があるとして、女性に被害を届け出るよう呼びかけている。 NYPDは、事件の様子を捉えた動画をソーシャルメディアで共有。マンハッタンのグランドストリート駅のなかを走る女性の前に突然男が立ちはだかり、手や脚や傘で殴る蹴るの暴行をするのが映っている。「俺に触るな」と、怒鳴る声も入っていた。 Chinese woman gets attacked for w

林鄭月娥行政長官（左）のボス、習近平も幻想を見せられていた（2017年7月1日）　REUTERS/Bobby Yip ＜香港デモ隊は一握りの「暴徒」で、その他の「声なき多数派」は親中派を支持している――それは中国が仕組んだプロパガンダではなく「信仰」だった。人民日報や環球時報のジャーナリストたちに聞いてわかった中国指導部の驚くべき慢心ぶり＞ 香港で11月24日、区議会議員選挙の投開票が行われた。夜になって開票作業が進むなか、民主派陣営は熱狂に包まれていた。選挙妨害や不正の可能性を懸念しつつも勝利を見込んでいた民主派だったが、ここまでの圧勝は想定外だったためだ。 投票率は過去最高。夜半までには民主派が獲得議席数を前回選挙の3倍（452議席中389議席）に増やし、親中派（61議席）に対する逆転勝利を決定づけた。民主化デモに対する警察の強硬姿勢に市民の怒りが高まるなか、親中派の候補者たちが次々と

＜吉本興業が揺れているが、これは吉本だけの問題ではない。日米の芸能事務所の違いにも詳しいデーブ・スペクターに独占インタビューした。「日本のテレビが面白くないのは、素人が多過ぎるから」そして「今は、日本の芸能界を変える最後のチャンス」＞ 日本最強のお笑い系芸能事務所である吉本興業が揺れている。「闇営業」問題をメディアで報じられ、会社から沈黙を命じられた芸人の宮迫博之と田村亮が先週、突然反論の記者会見を実施。会社上層部から圧力の存在を明かした。 問題は闇営業を超え、社長の発言から垣間見える芸人へのパワハラや所属事務所側の「搾取」、契約書の不在など拡散している。これは吉本興業、あるいは日本の芸能界特有の問題なのか。日本社会全体の問題ではないのか。 米ABCテレビの元プロデューサーで、子役としてアメリカで活躍した経験も持つタレントのデーブ・スペクターに本誌・小暮聡子が聞いた。 ――今、吉本興業とい