プリンタほど、昨今で大きく明暗が分かれている機器もないだろう。役所関係の地方の法律事務所なんかは、大型レーザープリンタでいまだにバンバン紙を刷る。耐用年数の半分ぐらいで使い潰すため、ほとんどがリースである。 一方家庭用として、年賀状やラベル印刷に活躍したプリンタは今やほとんど需要がなくなっている。筆者宅でも、月1回、部活動の練習計画をプリントアウトするぐらいで、出番がほとんどない。ほとんどない割にはかなりの重量と場所をとっている。 先日、久しぶりに東京に行くので名刺を刷ろうと思ってプリンタを起動したところ、黄色が印刷されない。これまでモノクロプリントしかしてこなかったので気がつかなかったのだ。何度ヘッドクリーニングをかけても全然出ない。ヘッド自体がもうダメなのかもしれない。 エプソンの「EP-976A3」、調べてみると2013年発売なので、ほぼ10年前ということになる。インクの供給がなくな

「新しい働き方」が声高に叫ばれる令和の時代――。多くの場面で「効率的な作業」についての議論がされている。機械学習を活用した最新ツールを導入し、自動化できる工程を増やす。そして、人が手作業で行う単純労働を極力減らすことで、限られた集中力を、より生産的でクリエイティブな方に向ける。そんな文脈のなかで、多くのビジネスパーソンは暮らしているはずだ。 しかし、こうした時代の潮流に真っ向から逆らう非生産的な文化もいまだに存在する。例えば、メールに添付された表計算ソフトのデータを開いた際に、セルのサイズが均一な正方形に整えられ、セル結合を多用し、方眼紙のマス目状となった1セルに対してそれぞれ1文字のみを入力するという形式になっていたら、ギョッとすることだろう。 表計算ソフトを活用したこうしたファイルは、俗に「神Excel」（ネ申Excel）と呼ばれ、実際に役所で長らく使用されてきた歴史がある。では、なぜ

JR東日本が提供する、指定券予約サービス「えきねっと」をかたるフィッシングメールが出回り、その手口の巧妙さが話題になっている。プロレスラーの桐生真弥さん（＠mahiro_tjpw）は3月5日、「詐欺にあいかけた話」として、フィッシングメールが届いたことをTwitterに投稿。「このメールはレベルちょっと高かった。近年で一番」と注意を促している。 桐生さんの投稿した画像には「えきねっとアカウントの自動退会処理について」と記載。えきねっとのサービスリニューアルに伴い、2年以上ログインしていないアカウントは自動で退会処理するとした上で、今後も利用したいユーザーに対しては指定したリンクからログインするように促す、という内容になっている。 このツイートに対しては「これ詐欺だったの？」や「うまく出来過ぎてて珍しくだまされそうになった」「これは引っ掛かる人多そう」「コロナがはじまって2年……旅行行けない

ソリトンシステムズが発表した「日本人のパスワードランキング2021」。2021年に発生した209の情報漏えい事件から日本人が利用するパスワードを分析したもので、1位は「123456」、他は「password」や「000000」などよく見掛けるものだが、少し変わったものとして、4位に「1qaz2wsx」がランクインしている。 一見ランダムに生成されたものに思えるが、実際にキーボードをタイプしてみれば納得がいく。QWERTY配列のキーボードを左から縦2列打ち込むと「1qaz2wsx」となるわけだ。「qwerty」の亜種みたいなものだが、ランキングを見るとこの手の配列に沿ったパスワードが多いことが分かる。

大根おろしに起きたパラダイムシフト　燕三条の金属加工メーカーが取り組んだ9900円の名品「17°」：分かりにくいけれど面白いモノたち（1/5 ページ） 技術やアイデアによって、当たり前だと思っていたものの概念がガラリと変わることがある。 プロダクトの面白さや、それを作る側への関心は、そのパラダイムシフトのような衝撃を味わいたいから生まれるような気がする。それはイノベーションというようなアイデアの問題ではなく、もっと技術に則した方向で生まれたものほど衝撃が大きいような気がしている。 新潟県燕市の刃物製造販売メーカー、シゲル工業の大根おろし「17°（ジュウナナド）」（9900円）は、そういうプロダクトの1つだと感じたのだけど、その面白さ、すごさを伝えるのはなかなか難しい。 いや、実は「大根おろし」というジャンルは、そういう技術とアイデアの集積による名品がぞくぞく登場しているジャンルで、それこそ

auのスマートフォンを振り返る　反転攻勢の「IS」シリーズ、INFOBARやWindows Phoneも：ITmedia Mobile 20周年特別企画（1/3 ページ） ITmedia Mobile 20周年を記念し、大手キャリアが取り扱ってきた端末を振り返る企画。ドコモのスマートフォンに続き、今回はauのスマートフォンを取り上げる。 スマホで出遅れたauが専用ブランド「IS」シリーズで猛追 「au初 スマートフォン」などのキーワードで検索をすると、ITmedia Mobileの記事「au初のスマートフォン『E30HT』、5月1日発売――個人向けにも販売」がヒットする。2009年4月27日に公開された記事だ。 E30HTは台湾HTC製の端末で、OSにはWindows Mobile 6.1 Professional Editionを採用。ディスプレイは約2.8型VGA（480×640ピクセ

「YAWARA！」などで知られる漫画家の浦沢直樹さんは12月28日、自身のYouTubeチャンネルで作品の電子書籍化を発表した。「20世紀少年」など7作品を28日から販売する。ただし電子書籍化にあたり、小学館にいくつかの提案をしていた。 初回の配信作品は「YAWARA!」「JIGORO!」「20世紀少年」「21世紀少年」「くしゃみ 浦沢直樹短編集」「夢印」「あさドラ！」。紙版の「あさドラ！」6巻発売に合わせ、28日から各配信サイトで販売する。第2弾として2022年2月末に「MONSTER」「描いて描いて描きまくる」を追加する。 浦沢直樹さんは“見開き”など紙の雑誌を前提とした演出にこだわり、これまで電子化を避けていた。しかし「そうも言ってられない今日この頃」。自身が小学館マンガ賞の新人賞を受賞してから40年の節目に電子化を解禁した。 ただし電子化にあたりいくつかの条件を付けた。1つは自身で

JINS田中社長、バルミューダ株でインサイダー取引“疑惑”　専門家「立件されてもおかしくない」と苦言（1/3 ページ） 業績の上方修正前やスマートフォン事業への新規参入発表前にインサイダー取引の恐れがある株取引をしていたとして、バルミューダは社外取締役を務めるJINSの田中仁社長に対し、5月から10月までの役員報酬の全額返納に加え、11月以降、5カ月間100％の減給処分を下した。 同社は「売買承認期間に関する錯誤が原因で、悪質性は低い」との見解だが、報道を巡っては「インサイダー取引ではないか」との批判も少なくない。同社初のスマホ「BALMUDA Phone」の発表と重なり、同社としては“最悪のタイミング”での発表になったといえる。 一連のインサイダー取引“疑惑”を専門家はどう見ているのか。会社法や金融商品取引法が専門で、インサイダー取引に詳しい立命館大学法学部の品谷篤哉教授に話を聞いた。

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 電気通信大学野嶋研究室の研究チームが開発した「Grutio: System for Reproducing Swallowing Sensation Using Neck-Skin Movement」は、喉の皮膚を引っ張る方法で「食べ物を飲み込んだ感覚」を再現する嚥下感提示装置だ。何も食べてないにもかかわらず、飲み込んだ感覚だけを提示できるという。 これまでにも、口腔内の触覚提示や電気味覚などを使い、口の中に食べ物を入れずバーチャルに飲食体験を提供する研究は行われてきた。一方でそのほとんどが口腔内のアプローチで、喉を通る際の再現はほとんどない。 飲食物が喉を通る感覚を嚥下（えんげ）感といい

2位は「国家公務員」（25.6％）、3位は「トヨタ自動車」（7.3％）、4位は「任天堂」（6.6％）、5位は「アップル（Apple）」（5.5％）。以下、「グーグル（Google）」（4.9％）、「パナソニック」（4.0％）、「ソニー」（3.3％）、「日本コカ・コーラ」（3.1％）と続いた。 関連記事 「離婚したくなる亭主の仕事」を調査　 年収とテレワークがポイント 20～49歳の既婚者女性600人に「離婚したくなる亭主の仕事」について調査。結果、10人に1人は「夫の仕事が原因で離婚したい」と考えていることが明らかとなった。 よく利用する共通ポイントサービス　3位は「dポイント」、2位は「Pontaポイント」、1位は？ 「ポイントサービス」に関する調査を実施した。直近1年間にポイントを貯（た）めたり使ったりすることが多かった店舗・施設・サービスの1位は「スーパーマーケット」で62.9％だっ

iPhone SEが「一括10円」で販売　上限2万円を超える値引きのカラクリとは？（1/3 ページ） 携帯キャリアによる「iPhone SE（第2世代）」の値引き合戦が過熱している。ある家電量販店では、9月の土日限定の値引きとして「MNPで一括10円」のキャンペーンをドコモ、au、ソフトバンクの各キャリアが実施していた。 興味深いのは、このiPhone SEの割引は「通信契約なしでの単体購入」でも一部が適用されることだ。そして、昨今のiPhone SEを対象としたキャンペーンでは、端末単体購入の場合でも3万円程度の値引きが適用されていることが多い。一見、大手キャリアにとってメリットがないような販売形態のカラクリを探った。 過熱するiPhone SEの大幅値引き 2021年7月ごろから、土日を中心にiPhone SEなど一部機種を対象として「端末単体で3万円引き」といった大幅な値引き販売をす

「ゴミが落ちていない」「日本はキレイな国だ」――。 新型コロナウイルスの感染が広がる前、訪日外国人からこのような声を耳にすることがあったが、本当にそうなのだろうか。ちょっと古いデータになるが、旅行口コミサイト「トリップアドバイザー」が実施した「旅行者による世界の都市調査」（2014年）によると、街中の清潔度で「東京」が1位だったのだ。 この結果に対して、筆者は半分納得、半分不服である。納得できるのは「トイレ」だ。海外に行くたびに「あ～、日本のトイレはキレイだなあ」としみじみ感じるわけだが、不服なのは「ゴミ箱」である。1995年の地下鉄サリン事件以降、首都圏を中心に街中のゴミ箱は大幅に減少した。大通りや駅のホームなどからも消えてしまった（または減少した）ので、「ゴミをどこに捨てればいいのか」と困ったことがある人も多いはず。一方、欧米の街中を歩くと、1ブロックごとに大きなゴミ箱が設置されている

音楽機器のズーム社、商標権侵害でWeb会議「Zoom」提供のNECグループ会社を提訴　「和解金での解決を排除」 音楽用電子機器を販売するズーム（東京都千代田区）は9月17日、米Zoom Video Communications（ZVC）のWeb会議システム「Zoom」が同社の登録商標を侵害しているとして、日本でZoomを提供しているNECグループ会社のNECネッツエスアイに対して侵害行為の差し止めを求める訴訟を、東京地方裁判所に提起したと発表した。損害賠償は請求せず「和解金などでの解決を排除する姿勢」を見せている。 ズーム社は、ZVCがZoomを提供する際に同社の「登録商標と極めて類似した標章を使用」していると主張。2019年10月ごろから電話・メール窓口にWeb会議システムについての問い合わせが殺到するようになった他、20年6月のZVC決算発表の影響でズーム社の株価が2日連続でストップ高

米Appleは9月14日（米国時間）、iOS搭載スマートフォンの新モデル「iPhone 13」を発表した。生体認証は従来モデルから引き続き、顔認証の「Face ID」を搭載。カラーバリエーションは5種類。5Gに対応し、デュアルレンズカメラを搭載する。価格は9万8800円から。17日から予約を受け付け、24日に発売する。 SoCは最新の「A15 Bionic」（6コアCPU、4コアGPU、16コアのニューラルエンジン）を採用。ワイヤレス充電「MagSafe」にも対応する。前モデルからバッテリーを強化しており、iPhone 12に比べ2.5時間長く動作するという。防水性能はIP68。

人はなぜ“言わなくてもいいこと”を言ってしまうのか　「日本人の国民性調査」からネット炎上が止まらない背景を探る：小寺信良のIT大作戦（1/3 ページ） メンタリストDaiGo氏だけではない、後を絶たない「うかつな発言」によるネット炎上。こうした発言とそれに対するリアクションが生まれる構造を、小寺信良さんはフィルターバブルのさらに先、「逆マジックミラー号」の中で踊ることに例える。 「メンタリスト」として、人の深層心理に基づいたさまざまなイリュージョンを見せてくれるDaiGo氏が、YouTubeで生活保護受給者や路上生活者（ホームレス）に対する差別発言をしたとして、波紋が広がっている。13日には一度謝罪動画を公開し、翌日には謝罪内容を訂正、改めて謝罪を発表している。 ネットでは今もなお、言わなくてもいいことをわざわざ言って炎上するケースが山ほどある。特に政治家などは、ライブパフォーマンス、いわ

「ユーザーを追跡しないのではっきりとは分からないが」、市場シェアデータやダウンロード数から推定すると、DuckDuckGoのユーザー数は7000万人～1億人と考えられるとしている。 同社は、「人はプライバシーを気にはするが、実際に対策はしない」とプライバシー懐疑論者は主張するが、米AppleがiOS 14.5でトラッキング許諾の義務付けを実施したことで、簡単で犠牲を払わずに済むなら人はプライバシー対策を行うことが証明されたと語った。4月のiOS 14.5のリリース以来、世界のユーザーの88％がアプリによる追跡をオプトアウトしている。DuckDuckGoはオンラインプライバシーを守る「簡単なボタン」さえ用意すれば人はそれを押す、としている。そして、DuckDuckGoの検索エンジンは「簡単なボタン」の1つなのだという。 同社はまた、昨年末に主要な2度目の増資を行ったことも明らかにした。VCの

Excelを使った財務モデリング（事業に必要な資金や利益などを算出するファイルを作ること）の腕を競うイベント「Financial Modeling 8 Player Battle」が6月8日午後8時（日本時間）から開催される。スポンサーとして米Microsoftも参加。試合の様子はYouTubeで配信する。 大会では、8人の選手がお題に沿った財務モデルを40分で作成。Microsoftの社員を含む審査員2人が、誰が最も優れた財務モデルを構築したか判定する。終了後は、各選手が構築した財務モデルをOneDriveで公開する。 開催元のFinancial Modeling World Cup（FMWC）組織委員会は、財務モデリングに携わる人材の育成などを目的に、年次で大会を実施している。通常の大会では使用するツールや財務モデルのファイル形式は問わず、終了後は結果に応じて参加者をランク付けしている

履修の登録期間真っ只中、アクセスが集中したことでメンテナンスに入った筑波大学の授業データベース「KdB」。同大の学生たちから不満の声が上がる中、その代替ツールである「KdBもどき」を3時間半程度で作ったとして大学内外から注目された筑波大の1年生、いなにわうどんさん（和田優斗さん）が再び注目を集めている。同システムが“大学公認”になったためだ。 和田さんが開発したKdBもどきを公認ツールとした理由は「システムとして優れたものであるため」という。在学生が開発したことも考慮し、内部の会議を経て公認に至った。和田さんが在籍する情報メディア創成学類内であれば、学生だけでなく教員の利用も呼び掛けている。現在、同学類の公式ページで、KdBもどきのURLを和田さんの名前とともに掲示している。 学生が開発したものを大学が認めるのはよくあることなのか。「前例ではありませんが、類似している例としては本学在学中の

個人の株式売買高を表す委託個人売買代金シェアでも、SBIと楽天が全体の約7割を占めている。最大手のSBIが順調に各種シェアを伸ばし、楽天はグループのポイント経済圏を活用して、それを追う構図。5大ネット証券といわれてはいるが、2強の時代に入りつつある。 多角化進むSBI　手数料無料化の背景に また、SBIは収益源の多角化を順調に進めている。コロナ禍の中の株高で売買が活発だったこの1年においても、株式売買手数料にあたる委託手数料が収益に占める比率は28.1%にとどまった。 株式現物の売買手数料は「委託手数料」という項目で、信用取引に伴う金利や貸株料などは「金融収益」という項目で表される。多くの証券会社が、収益のほとんどをこの2つに依存する一方で、SBIでは2つを合わせて52.7%にとどまる。多角化が進んでいる野村證券の33％よりは大きいが、他の証券会社よりも現物・信用の売買手数料に依存する比率

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米カリフォルニア大学サンディエゴ校の研究チームが開発した「An epidermal patch for the simultaneous monitoring of haemodynamic and metabolic biomarkers」は、首元の皮膚にシールのように貼り付けて血圧と心拍数を継続的に追跡しながら、同時にブドウ糖、乳酸、アルコール、カフェインのレベルを測定する電子パッチだ。超音波で血圧と心拍数をモニターし、その他は電気化学センサーで計測する。 これまでも皮膚に貼り付けてバイタルサインなどを計測するアプローチはあったが、心臓の信号と複数の生化学的データを1つのデバイスから同