豪シドニー(Sydney)の動物園で飼育されているコアラ(2013年4月24日撮影)。(c)AFP/Greg WOOD 【10月3日 AFP】オーストラリアの固有種であるコアラが気温の上昇によって絶滅する恐れがあるとの研究結果が3日、発表された。絶滅を避けるためには主食のユーカリに加え、強い日差しから身を守るための木々を「緊急に」植える必要があると警告している。 シドニー大学(University of Sydney)のマシュー・クラウザー(Mathew Crowther)氏率いる研究チームは豪ニューサウスウェールズ(New South Wales)州北西部で、3年間にわたりコアラ40匹の生態を衛星を使って追跡調査した。コアラの昼間と夜間の習性を比較した調査は今回が初めて。 調査では、コアラが生きるためには葉が生い茂った大きな木々が必要で、特に山火事や熱波などの異常気象の際にはこうした大木
米ニューヨーク(New York)州ニューバーグ(Newburgh)で、学生が持つシラスウナギの入った袋(2013年5月1日撮影)。(c)AFP/Stan HONDA 【5月20日 AFP】半透明なウナギの稚魚1匹を手のひらにすくいとり、ニューヨーク(New York)州の環境調査員、クリス・バウザー(Chris Bowser)さんは、驚きで頭を振った。「これの値打ちはおよそ1ドル(約100円)だ」 毎年春になると、大西洋からやって来たウナギの稚魚が北米沿岸各地の川を上る。 ニューヨーク州環境保護省で働くバウザーさんは、ウナギの川上りを「この惑星で最も偉大で、最も謎に満ちた移住」と呼ぶ。 だが、その旅に出るウナギの数は、年々減少している。 そして世界中のウナギの数と、アジアにおける需要との不均衡により、ウナギの価格はキャビアのレベルにまで高騰している。 米国最後の大規模ウナギ養殖業の地、メ
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米カリフォルニア(California)州ロングビーチ(Long Beach)の水族館で展示されるサメの写真を撮る来館者(2012年4月26日撮影、資料写真)。(c)AFP/JOE KLAMAR 【3月15日 AFP】タイの首都バンコク(Bangkok)で開かれたワシントン条約(Convention on International Trade in Endangered Species、CITES)の締約国会議は14日、サメ5種の国際取引を規制することを決定した。日本や中国などのサメ漁支持国は、この規制に反対していた。 新たに規制の対象となったのは、ヨゴレザメ、ニシネズミザメとシュモクザメ3種のサメ計5種と、オニイトマキエイ。全面的な取引禁止ではなく、各国は輸出許可証の発行が義務付けられる。規制は野生のサメの個体数を維持するためのもので、違反した国は条約加盟国による制裁の対象となる。 今
香港の工場屋上で天日干しされるサメのヒレ(2013年1月2日撮影、資料写真)。(c)AFP/Antony DICKSON 【3月11日 AFP】(一部更新)タイのバンコク(Bangkok)で開催されている「ワシントン条約(絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約、Convention on International Trade in Endangered Species、CITES)」締約国会議は11日、新たに5種のサメの国際取引を規制することで合意した。これらのサメは、ヒレ(フカヒレ)での需要が高く、絶滅の恐れがあった。 ワシントン条約締約国は現在178か国。会議では、ヨゴレザメ、ニシネズミザメ、それと3種のシュモクザメの輸出を制限することで合意したが、取引の全面禁止では合意に至らなかった。フカヒレが珍味として重宝される日本や中国といったアジア各国は、取引規制を阻止しよう
「アメリカがウナギについてワシントン条約による国際取引の規制を検討している」という一部報道等について 「平成24年7月九州北部豪雨」による被害状況等について 展示館事業の検証と今後の在り方の検討状況について 青年就農給付金について 大臣 はい。おはようございます。私の方から、冒頭、特にはございません。ただ、あの、大雨の関係、被害、対策、その他については、御質問があろうかと思いますので、その中で、お答えをしたいと思います。 記者 まず、あの、1点ですが、アメリカ政府がですね、ウナギの、ウナギを、ワシントン条約の対象とするか検討してる件について、お伺いします。あの、今後、まあ、条約に登録されてですね、国際取引が規制されればですね、当然、日本への影響も出てくると思いますが、大臣の率直な受け止めとですね、この動きについて、対して、どのように日本政府として対応するか、今の時点でお考えをお聞かせくださ
関連トピックスワシントン条約欧州連合(EU)ウナギの主な輸入元 不漁などによる値上がりが続くウナギについて、米国が野生生物の保護を目的としたワシントン条約による国際取引の規制を検討している。米国などに生息するアメリカウナギに加え、日本や中国などで食べられるニホンウナギも対象に含まれる。実現すれば、消費量の多くを輸入に頼る日本市場への影響が大きい。 米政府は4月、「アメリカウナギとその他のすべての種」について、商業取引に輸出国の許可書が必要となる「付属書2」に記載することを検討している、と官報に公示した。現在は6月中旬を期限に集めたパブリックコメントを精査している段階で、秋までに条約の締約国会議に提案するかどうかを決める。 規制が実現すれば、ニホンウナギも対象になり、生きたウナギや稚魚だけでなく、かば焼きなどの加工品も輸出国の許可がなければ輸入できなくなる。 続きを読むこの記事の続きを
ブラジル・リオデジャネイロ(Rio de Janeiro)で、国連持続可能な開発会議(リオ+20、Rio+20)の開催に合わせて行われたデモ行進「グローバル・マーチ(Global March)」の様子(2012年6月20日撮影)。(c)AFP/VANDERLEI ALMEIDA 【6月21日 AFP】環境保護に取り組みつつ資源を浪費しない貧困根絶を目指し、「国連持続可能な開発会議(リオ+20、Rio+20)」が20日、ブラジルのリオデジャネイロ(Rio de Janeiro)で開幕した。 世界各国が気候変動や砂漠化、種の絶滅への対策を誓った「地球サミット(Earth Summit)」から20年の節目に合わせて開催された同会議には、国連(UN)加盟191か国、各国首脳89人が参加する。 一方、リオ中心部では同日、リオ+20に対抗して大規模なデモ行進が実施された。 色鮮やかで平和的なデモには環
印刷 関連トピックス土用の丑国内のウナギ稚魚の養殖池入れ量と取引価格の推移仕入れ値の高騰を説明する張り紙。この店では今年度だけで3回値上げした=2月22日、東京都千代田区の蒲焼き店「神田きくかわ」日比谷店、井上惠一朗撮影 鰻(うなぎ)の価格が暴騰している。養殖の原料となる稚魚の記録的な不漁の影響で仕入れ値が上がり、うな重などの値上げに踏み切る専門店が相次ぐ。7月の「土用の丑(うし)」には蒲焼(かばや)きが手の届かないものになりかねない状況だ。 「今週も仕入れ値が300円上がる。この先どこまでいくのか……」 東京都内で3店舗を経営する蒲焼き店「神田きくかわ」社長の葛岡時恵さん(71)は嘆く。今年に入って問屋の値上げは次で8回目。特に高騰が著しい中国産は1キロ5尾で5850円と8回で計1950円上がり、3年前の暮れから5倍近くになった。 購読されている方は、続きをご覧いただけます関連リン
Moving big animals to places they don't already live is at once appealing and disturbing, a sort of adolescent environmental fantasy come to life: African lions in Nebraska! Komodo dragons in Australia! But at the beginning of the 21st century, moving species around is a controversial but legitimate option. Moving big animals to places they don't already live is at once appealing and disturbing, a
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