国際的な場で『当然知ってるよね？』ってシェイクスピアが引用されがちなので、源氏物語や枕草子で対抗したい「漢文もやったれ」Hiraishi Kai @kaihiraishi 国際誌の論文の冒頭に「当然、これくらい知ってるよね？」みたいな顔してシェイクスピアを引用してくるのに対抗して、これからは源氏物語や枕草子を引用したろうか、という話をした。 2022-06-04 23:10:53
テイラー・スウィフトが名門大の学生に伝えたかったこと「一生懸命やることを決して恥じないで」 | 「13歳の子どもの居場所はない」と言われても
Hi, I’m Taylor. 前回、このくらいの大きさのスタジアムにいたときは、ヒールを履いて、キラキラしたレオタードを着て踊っていました。このガウンのほうがずっと快適です。 私が今日ここにいられる理由は、私が「22」という曲を作ったことがあるからでしょう。9割方、そう確信しています。そして、私は今日、ニューヨーク大学の2022年度卒業を祝うために、みなさんと一緒にここにいることに喜びを感じています。 今日ここにいる私たちは、誰一人としてこれを一人で成し遂げたわけではありません。私たちの存在は、私たちを愛してくれた人たち、未来を信じてくれた人たち、共感し、優しさをくれた人たち、耳に入れたくないことであっても本当のことを言ってくれた人たちの「パッチワーク」のような存在です。何の証拠もないときに、私たちに「できる」と言ってくれた人たち。物語を読んでくれたり、夢みることを教えてくれたり、善悪の
日銀総裁「家計が値上げを受け入れている」
日本銀行の黒田東彦総裁は６日、東京都内で講演し、商品やサービスの値上げが相次いでいることに関連し、「日本の家計の値上げ許容度も高まってきている」との見解を示した。さらに、持続的な物価上昇の実現を目指す上で「重要な変化と捉えることができる」と指摘した。 家計が値上げを受け入れ始めた背景として、黒田総裁は「ひとつの仮説」と断った上で、新型コロナウイルス禍による行動制限で蓄積した「強制貯蓄」が影響していると指摘。「家計が値上げを受け入れている間に、良好なマクロ経済環境をできるだけ維持し、賃金の本格上昇につなげていけるかが当面のポイントだ」と述べ、強力な金融緩和を継ける考えを強調した。 講演中、対ドル円相場は１ドル＝１３０円台後半で推移。黒田総裁は「安定的な円安方向の動きであれば、わが国経済全体にはプラスに作用する可能性が高い」との見解を改めて示した。 １０日には、訪日外国人客の受け入れが再開され
採用前に企業が就活生の「裏アカ」調査、たった数十分で特定も 過激投稿の“無法地帯”を見て人格把握（47NEWS） - Yahoo!ニュース
就職活動中の学生によるＳＮＳへの投稿を、企業が採用時に活用しようと調査する動きが広がっている。特に注目されているのが、学生が本名で作っているアカウントとは異なる、匿名の別アカウントだ。通称「裏アカ」と呼ばれ、悪口や本音など、実名では書きづらい内容をあけすけに投稿しているケースが多い。調査会社は、本名のアカウントに掲載されている情報などを手掛かりに、早ければ数十分で学生の裏アカを特定することもある。取材を進めると、調査会社に頼る企業側の本音や、コロナ禍で需要が伸びる背景が見えてきた。（共同通信＝大野雅仁） 【写真】控室で面接を待つ就活生 23年卒就活はヤマ場、対面面接へ回帰 ▽「半数以上のアカウントに問題」 東京都千代田区にある雑居ビルの一角。ＳＮＳ調査などを手がける民間会社「企業調査センター」のスタッフが黙々とパソコンに向かっている。調査対象の学生のアカウントを割り出し、投稿内容をチェック
中国のほぼすべてのゲームでは、「天安門事件が記念されるのを防ぐ」ために、6月にメンテナンスや一部機能規制がおこなわれる - AUTOMATON
ホーム ニュース 中国のほぼすべてのゲームでは、「天安門事件が記念されるのを防ぐ」ために、6月にメンテナンスや一部機能規制がおこなわれる 天安門事件が発生してから、今年の6月4日で33年が経つ。6月4日には世界各地でさまざまな記念活動がおこなわれる中、中国国内でも中国政府の主導のもとに、ある種の「記念活動」がおこなわれた。それはすなわち「天安門事件」に関連するすべてのものを禁じ、削除することだ。 天安門事件とは、1989年6月4日に発生した事件。中国・北京の天安門広場にて民主化を求めてデモをしていた人々が、政府軍隊によって攻撃され多数の死傷者を出した事件。中国内では、この事件は長きにわたりタブー扱いとなっている。詳細はWikipediaなどを確認してほしい。 中国政府の天安門事件に関する統制は、じつに多様な形を取っている。まずはインターネット上の投稿だ。「天安門事件」という単語はもちろん、
Googleが「カースト差別」に関する講演をキャンセル、「私たちの職場にカースト差別は存在しない」と広報担当者は主張
インドにはヒンドゥー教の教えに基づくカーストと呼ばれる身分制度が存在しており、中でも不可触民(ダリット)と呼ばれるカースト制度の外側に置かれる人々は厳しい差別に直面しています。そんなカースト制度は海外へ移住したインド人コミュニティにも受け継がれ、シリコンバレーのテクノロジー企業でもカースト差別が問題となっています。そんな中、Googleが人権活動家によるカースト差別の講演を土壇場でキャンセルしたと、アメリカの日刊紙であるワシントン・ポストが報じています。 Google cancelled a talk on caste bias by Thenmozhi Soundararajan after some employees revolted - The Washington Post https://www.washingtonpost.com/technology/2022/06/02/
米トレジャーデータ、新生の裏側 孫正義氏の言葉で奮起 - 日本経済新聞
「脱クッキー」の動きが広がる中、広告主が主体となって取得する「ファーストパーティーデータ」の活用支援ツール「カスタマー・データ・プラットフォーム（CDP）」への注目が集まっている。その草分け的存在が、米トレジャーデータである。同社の共同創業者で最高経営責任者（CEO）の太田一樹氏は、「5～10年後にCDPを持たない会社はなくなる」と展望する。広告だけでなく、あらゆる顧客と向き合う業務で不可欠なツ
危うし、デジタル庁 1年たたずに課題山積
「国全体をつくり替えるくらいのつもりで取り組んでほしい」。2021年9月1日、デジタル庁の発足式で菅義偉前首相はこう発破をかけた。そこから9カ月、早くも3つの課題が生じている。「システムトラブルが止まらない」「『オープン・透明』に黄色信号」「自治体システム標準化に遅れ」――だ。それぞれ見ていこう。 課題1 システムトラブルが止まらない 課題の1つ目はデジタル庁が運用するシステムのトラブルが相次いでいることだ。2021年11月から2022年4月にかけて、システムの不具合による利用者の個人情報漏洩のほか、メール誤送信による利用者のメールアドレス流出などが5件あった。 行政のデジタル化が進むにつれ、運用するシステムの影響も大きくなる。地方自治体や中央省庁が利用する「ガバメントクラウド」の稼働とその利用拡大を控えるなか、発足半年あまりのデジタル庁のシステム運用体制に早くも不安の声が上がっている。
グーグルで「この単語」を検索すると、プロパガンダ記事が大量に出てくる | 【Eye Spy】見落とされがちな領域で蔓延る工作
日々報じられるニュースの陰で暗躍している諜報機関──彼らの動きを知ることで、世界情勢を多角的に捉えることができるだろう。国際情勢とインテリジェンスに詳しい山田敏弘氏が旬のニュースを読み解く本連載。今回取り上げるのは、私たちの生活に欠かせない「検索エンジン」で繰り広げられている、中国政府によるプロパガンダだ。 あまり注目されない領域で着々と 情報工作というと、たとえば国家に都合のいい情報を積極的に喧伝するものというイメージが強い。SNSがよく使われている現代では特に、ツイッターやフェイブックといったプラットフォームを使って、世界中で情報工作が繰り広げられている。 こうした手法は、今なお続いているロシアによるウクライナ侵攻でも活発に使われている。そして普段からこのプロパガンダ工作を行っていると指摘されるのが、中国だ。世界各地にある中国大使館や中国関連施設から、インターネットでプロパガンダをばら
ADHDの人にも、そうでない人にも役立つ「集中するためのテクニック」 | “自分を追い込まずに”集中力を保つには？
時間に追われる日々にサヨナラ！ 締め切りまであと1分。もう2度とこんなふうに自分を追い込んだりしないと誓ったのに、またこんな調子だ。文句なしの出来栄えではないが、期限内に納品できたら御の字といったところか。もし時間を巻き戻せたなら、他にやりようがあったのだろうか──？ ADHDの人たちは、毎日のようにこんなことを感じているかもしれない。だが、その必要はない。 ADHDとして知られる注意欠陥・多動性障害に悩む大人は世界中に無数におり、彼らは子供時代に発症してから長らくこの障害と付き合っている。ADHDの人には、注意欠如、多動、衝動性のいずれか、あるいはその複数が組み合わさった症状がみられる。不安症や薬物乱用を併発しやすく、これらに誤診されることもあるため、診断は容易ではない。 生産性や体系立てて考えるスキル、タイムマネジメントに関して、ADHDの人たちはつねに否定的な評価を受けている。そのせ
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さらばデータの集中管理 分散型で個人情報を安全に活用 Next Tech2050 - 日本経済新聞
