意外と知らない…空前の「ショートショートブーム」が起こっている「これだけの理由」（飯田 一史） @gendai_biz
実はいま、かつてないほど短編小説／ショートショートに注目が集まっている。 その嚆矢となったのは、学研の『5分後に意外な結末』から始まる中高生向けのシリーズだろう。累計300万部を突破した「5分後」シリーズが確立した「○分＋訴求する感情（泣ける、怖い、恋、等々）」というフォーマットは無数のフォロワーを生んだ。 全国の小中高校で1日10分程度実施される「朝の読書」で1話ちょうど読み切れる程度の分量の短編をまとめて本としてパッケージングすることに、大きな需要があったからだ。 2021年4月には、主に「週刊少年ジャンプ」掲載マンガのノベライズを刊行するレーベル集英社ジャンプjBOOKSもオリジナル短編集『5分で読める驚愕のラストの物語』『5分で読める胸キュンなラストの物語』『5分で読める恐怖のラストの物語』で新規参入するなど、今もこのジャンルは拡大を続けている。 また、氏田雄介がネット上で流通しや
だから言わんこっちゃない、LINE情報漏洩の深すぎる闇（山本 一郎） @gendai_biz
7年前から指摘してきたのに 今回、朝日新聞・峯村健司さんらの報道で明らかになった、⽇本国内で最も利⽤されているSNS「LINE」の個⼈情報が、⽇本国外である韓国のサーバーに暗号化されていない無防備状態格納されており、しかも再委託先の中国企業などがアクセス可能な状態だったという事件は、第一級の情報漏洩事案である可能性があり、安全保障上、極めて重大な損失を日本の国家・社会に与えかねないものだと認識しています。 筆者は、LINEが設立に関与した一般財団法人情報法制研究所の事務局次長と上席研究員を兼任し、また、日本の個人情報保護の枠組みについて研究を行ってきました。 本件LINEの事件についても知り得る立場にあり、2014年ごろからこの問題について警鐘を鳴らしてきたつもりではありましたが、今回の一連の報道でようやく広く国民の知るところとなり問題視された件については、安堵と同時に忸怩たる気持ちを抱き
バービーが大声で言いたい、スピリチュアルが好きで何が悪い（バービー）
「最も信頼おける言葉をもつ芸人」のひとり、フォーリンラブ・バービーさんによるFRaU web連載「本音の置き場所」（毎月1回更新）。11月4日には、連載を一冊にまとめた初エッセイ集『本音の置き場所』が発売されました。 誰もが抱えているモヤモヤについて、バービーさんが思っていることを自身の言葉で綴っている連載の最新回は「スピリチュアル」がテーマ。この言葉を聞くと、「ヤバイ」「危ない」「怪しい」などのイメージを持ってしまいがちですが、大学時代に遡り、バービーさんが本音をぶつけます！ バービー連載「本音の置き場所」今までの連載はこちら スピリチュアルなものへのアレルギー反応 コロナの影響で、激務から解放されたとしても、人々はまだ疲れから抜け出せない。自粛疲れ、SNS疲れ、自己肯定感ブーム疲れ、新しいプレッシャーが次から次へと泉のように湧いて止まらない。私自身も今、各所で本音を言いすぎて少し疲弊し
「アトピーだ、文句あっか」河野大臣の発言を8万人以上が支持した理由（若尾 淳子）
アトピー持ちのプチストレス アトピー持ちのQOLは、普通の人が想像する以上に低い。 肌状態が悪化する原因は、本当に人様々で個人差が大きい。それぞれに「NG」なものがあって「本来ならしなくてもいい」選別作業や余計なひと手間が必要になる。 ここに書くのはあくまで私の場合の症状で、すべての人に当てはまるわけではないが、いくつかあげてみよう。 私はとくに米類に強いアレルギーがあるため、ご飯を食べるのは２日に1回、お茶碗半分までと決めているし、スナック菓子ひとつ買うときもNG食品が入っていないか、成分表示をいちいち確かめなくてはならない。 肌触りがゴワゴワしている素材の服は、直接肌に当たるとかゆくなることが多い。去年は「あったか靴下」というネーミングに惹かれて、うっかり毛羽立つ糸を使ったウール混の靴下を履いたら、靴下型に足が真っ赤になった。首の後ろや脇部分に縫い付けられている下着やＴシャツの小さなタ
二階俊博vs.河野太郎「お前に政治ができるのか？」（週刊現代） @gendai_biz
妖怪ニカイに、気鋭のタロウが嚙みついた！ 新旧交代は、どんな業界でも起こり得る。多くの場合、老人は分が悪い。だが政治の世界は事情が違う。若さだけでは乗り越えられない壁があるからだ。発売中の『週刊現代』が特集する。 政治家たるもの…… 田中角栄が総理になる前、一度だけ宮澤喜一を酒席に誘ったことがある。 「たまには一杯やるか」 宮澤は付き合いが悪いと言われていた。当然、角栄もそんなことは承知していたが、角栄は嫌がらせをしたかったのではない。 「腹を割って話そうや」 政治家たるもの、自己中心的に周囲と馴染むこともせず、いちいち人を遠ざけているようでは器が知れる。「あんたと話をしたい」と、懐の広さを見せるのがリーダーというものだ。 当時の宮澤は、理論と議論先行で、頭でっかち。東大卒のエリート風を吹かせる嫌味な男とされていた。総理候補ともあろう者が、そんなことで良いはずがない。角栄は、「政治のなんた
「大阪都構想」で大阪市民は大損する…これは時代遅れの構想だ（左藤 章） @gendai_biz
大阪市廃止の住民投票 11月1日、大阪市を廃止し特別区に分割するいわゆる「大阪都構想」の是非を問う、二度目の住民投票が行われる。前回、2015年の住民投票で否決されたものが、再び大阪市民に問われることとなった。 今回の住民投票を「大阪都構想」の是非を問うものだと説明する報道もされているが、「大阪都構想」はニックネームに過ぎない。今回の住民投票の正式名称は、「大阪市廃止・特別区設置住民投票」だ。大阪市という政令指定都市（以下、政令市）を廃止し、四つの特別区に分割することに賛成か反対かを、大阪市民に問う住民投票なのである。 では、具体的に大阪市が廃止されたらどうなるのか？ 実は、「大阪都構想」の設計図とも言われる特別区設置協定書（大阪市ホームページで閲覧可能）にも、大阪市を廃止・分割した後の具体的なことはほとんど書かれていない。 そして、そのことが問題を難解にしている。決まっていないことが多す
堀江貴文・餃子屋事件の本質はSNS時代の新興宗教型ビジネスの弊害（山本 一郎） @gendai_biz
事件の顛末 先日、タレントの堀江貴文さんが広島の餃子店に立ち入ったところ、入店時にマスクをするように求められて、質問を繰り返して餃子店店主につまみ出されていました。 その後、ムカついた堀江さんが、店名が分かるようにネットに顛末を書き記し、それを読んだ人たちが餃子店に電凸などを繰り返して一時閉店に追い込むという事件がありました。 「影響力のある人は、そのような煽動的で反社会的な言動を使って読者を悪しき行為に誘発するような振る舞いは慎んだほうがいい」という話なのですが、どうも餃子店の側も世論も冗談では済まされず、被害届が出るなどして面倒な事態になりそうです。どうせなので、最後までやってくれた方がいいんじゃないかとすら思います。 これ単体は「また堀江さんが知恵の足りないファンを煽って『自分の意見は正しい』と思わせたいのだな。被害に遭った店主も可哀想に」と感想を抱きますが、実際のところ、公共の利益
学術会議の問題、安易な「民営化」が解決策にならないと言える理由（伊藤 憲二） @gendai_biz
過去にもあった任命拒否事件 政府が日本学術会議の会員候補者の任命を拒否した問題が波紋を広げている。私自身は学術会議とほとんど縁がなく、何か照会を受けたら答える程度の関係でしかない。しかし、日本の科学技術史を研究している私にとって、学術会議は戦後日本の研究インフラの形成に非常に重要な役割を果たした存在として重要である。 私が今回の任命拒否の件を知ったとき、まず思い出したのは1949年、学術会議創設時の任命拒否の問題である。学術会議そのものではなく、科学技術行政協議会（STAC）での話だ。 STACとは科学技術の成果を政策に反映させるための行政委員会で、学術会議と政府の間の調整機関であり、占領期はGHQが後ろ盾になっていたためそれなりに力もあった。内閣総理大臣が委員長を務め、官吏と学識経験者から委員を任命する。うち半数は学識経験者とされ、任命の際には「日本学術会議の推薦を尊重しなければならない
【科学で検証】太平洋戦争中、日本の軍艦が次々と沈没していったワケ（播田 安弘） @gendai_biz
あまり知られていないが、太平洋戦争では日本の軍艦は魚雷攻撃に非常に弱く、いとも簡単に沈没していた。そのため戦艦大和は行動が制限され、海軍の基本戦略は齟齬をきたしたのである。なぜ日本の軍艦はそれほど脆かったのか？ 映画『アルキメデスの大戦』で製図監修をつとめ、大和などの設計図をすべて描いた船舶設計のプロが、このほど上梓した『日本史サイエンス』（講談社ブルーバックス）で指摘した、日本の軍艦の致命的な欠陥とは？ 「常套句」に隠されたもの 太平洋戦争における日本の敗因は、そもそも米国と戦ったことだとは、よくいわれるところです。たしかに開戦直前の国力の差は、GNPで比べると日本は米国の約9％にすぎませんでした。これでよくも開戦したものと驚くばかりです。 しかも、日本が乏しい国力を傾けて建造した戦艦大和は、ほとんど出撃しないまま終戦直前に沈没し、戦後になってピラミッド、万里の長城と並ぶ「無用の長物」と
日本人は知らない…中国の「990万人コロナ検査」で見えたヤバい事実（富坂 聰） @gendai_biz
「もう、PCR検査受けた？」 かつて中国では、「もうご飯を食べた？」と挨拶代わりに使われた時代があった。やっと深刻な食糧不足から脱したばかりの1980年代、食卓に様々な種類のおかずが並び始めた時期のことだ。人々が顔を合わせれば、話題の中心は食事。それが人々の最大の関心事だった。 まさに挨拶が世相を反映していたわけが、都市封鎖から1か月半が過ぎた武漢市でも、新たな挨拶の流行が生まれていた。 「もう、PCR検査は受けた？」である。 この挨拶の背景にあるのは、4月から中国で行われた、とんでもない量の「大量検査」だ。4月8日、封鎖が解除されるのと前後して武漢で6人の新規感染者が発見された。これを重く見た当局は、およそ900万人を対象にPCR検査を行うことを決断、実行したのである。 およそ20日間で検査を終えた人数は990万人に達した。感染封じ込めの対応としては、凄まじいレベルの話題だが、不思議なこ
中国王毅外相の「不機嫌な訪独」をドイツメディアはどう報じたか（川口 マーン 惠美） @gendai_biz
ドイツメディアで、何かが変わった 9月1日、夜7時のニュース（ZDF・国営第2テレビ）の真ん中あたりで、中国の王毅外相のドイツ訪問のニュースが流れた。ドイツのマース外相との共同記者会見の様子が主だったが、二人の態度が凍りつくように冷たい。ニコリともせず、ほとんど目も合わせない。ひょっとして演技かと思うほどの異常さだった。 マース外相は、伝統的に中国寄りのSPD（社民党）の政治家にしては珍しく、最近、かなり中国の人権侵害に言及していた。香港との犯罪人引き渡し条約もいち早く停止している（日本は香港と犯罪人引き渡し条約を結んでいない）。 ただ、この記者会見を見る限り、民主主義の価値を守りつつ、中国のメンツも潰さないというマース外相の試みは、ほとんど暗礁に乗り上げていた。「ヨーロッパが中国との良い関係を望んでいるということをお伝えすることは私にとって非常に大切」、「地球温暖化防止は、中国の協力なし
ラーメン二郎好きが驚愕…「麺の量を半減した店」で気づいた「衝撃の事実」（堀井 憲一郎） @gendai_biz
ある店舗の「量を減らす」宣言 ラーメン二郎は、店によって量がかなり違う。 普通のラーメンを頼んでも、あっという間に食べられる店もあれば、かなり頑張って頑張って突き進まないと食べきれない店もあって、けっこう差がある。 およそ2年少々でラーメン二郎のほぼ全店をぐるぐるまわって（だいたい均等にまわって累計330回ほど）、それぞれ完食するまでどれぐらいかかったかを記録しているのだが、早いところだと4分かからずに食べきれるし、多いところだと8分を越えてしまうことがある。つまり倍ほど違う。また、多いところにかぎって、ブタをおまけにたくさん乗っけてくれたりして、ぶぎゃーと叫びつつ、10分近くかかってしまうこともある。 デフォルトの量で、かなりの差があるのだ。 ラーメン二郎好きたちは、「この店の量は少ない、ここは破壊的に多い」ということをだいたい把握している。また、インターネットでそういう情報が交換されて
ウーバーイーツ配達員が「マクドナルド」に群がるワケ…絶対に儲かる“マック地蔵”とは（金子 大輝） @moneygendai
なんで、マクドナルドの前に? 「私がかならず最初に寄るのも、自宅からいちばん近いマクドナルドです。マックは店舗数が圧倒的に多く、配達の距離が長期化することがない。自分が予想だにしないところに飛ばされることも少なく、『計算しやすい』から、ウーバーイーツの配達員が溜まるんですよ」 こう語るのは、「Uber Eats(ウーバーイーツ)」の配達員でアルバイト収入を稼いでいる、Aさん(20代、女性)。大学生のAさんは、ここ最近続く炎天下でも、日中自転車に跨がり、都内を駆け巡っているという。 タイミングにもよるが、彼女の目標は「時給2000円」。3時間ほど配達を行い、7000円前後の収入を得ることが多いと言う。 街中でウーバーイーツの配達員を見かける機会は、去年に比べたら格段に多くなった。今までは一部都心エリアに限っていた対応エリアが、各地で次々と拡大されている。それにともない、配達員の数も急増し、人
レジ袋有料化は「エコ」じゃない…？ ゴミ清掃芸人が明かす「意外な真実」（滝沢 秀一） @gendai_biz
7月から始まった、レジ袋の有料義務化。スーパーなどでは先行して始まってはいたが、コンビニや百貨店でも有料となり、否応なく国民的関心事となった。レジ袋自体をそのまま捨てていた人も、ゴミ出しに活用していた人も、レジで「買う・買わない」、あるいは「要る・要らない」の決断を迫られたことだろう。 今後消費者としてどう行動すべきか、お笑いコンビ、マシンガンズとして活動する傍ら、ゴミ清掃員としても働く、ヒット本『ゴミ清掃員の日常』の原作者滝沢秀一氏に聞いた。 レジ袋「有料義務化」になったけれど… ―レジ袋の有料義務化がスタートしました。滝沢さんはレジ袋、買われていますか？ 滝沢秀一氏（以下滝）：実は、今回の有料化以前からレジ袋をあまりもらわなかったんですよ。カバンやポケットに前もらったレジ袋が突っ込んであって、破れたらまたもらってという感じで使っていました。一応ゴミを減らす意識は高いです（笑）。 ―環境
コロナにも？ 自然素材石けんは合成洗剤の「1000倍のウイルス破壊力」（山根 一眞）
コロナにも？ 自然素材石けんは合成洗剤の「1000倍のウイルス破壊力」 天然由来成分に驚きの効果を発見 新型コロナウイルス感染症から命を守る予防策として「石けん」による手洗いが推奨されているが、「石けんのウイルス破壊」には未解明の謎があった。 そこで、長年にわたりウイルス不活性化の解明に取り組んできたのが、広島大学大学院、北九州市立大学、シャボン玉石けん（北九州市）の研究者チームだ。そして2019年、大きな研究成果が発表された。 石けんの「洗浄力」は主成分の界面活性剤によるが、インフルエンザウイルスによる実験で、ハンドソープ製品の大半の主成分である合成系界面活性剤と比べ、自然素材無添加石けんの界面活性剤のインフルエンザウイルス破壊能力が、100〜1000倍も大きいことが明らかになった。そして、その攻撃力の差がウイルスに対する石けんの作用の常識を覆す事実がわかったというのだ。 前回に続き研究
仮想通貨「元・億り人」を次々に襲う「人生棒に振るほどの重税」（週刊現代） @gendai_biz
密かに国税当局が新たなターゲットを定めていた。対象は、暗号資産で荒稼ぎし、成り上がろうとした「元・億り人」たち。国税当局はいかにして、その網を狭めているのか。最新動向をリポートする。 きっかけは60万円の投資 「国税局から指摘された'18年度分の所得の申告漏れ額は約5300万円でした。追徴税額は加算税などを含めて、約3000万円。私の今の年収は300万円ほどですから、一生かかっても完納は不可能です。 毎月わずかずつでも納めるつもりですが、多少残してあった暗号資産も、すでに換金して、息子の学費や自分の引っ越し費用の支払いに充てたので、今ではほとんど残っていません。国税庁が暗号資産の課税ルールを公表した'17年12月に気づいていれば、これほど大変な状況に追い込まれることはなかったのですが……」 こう肩を落とすのは、東海地方で暮らす樋口沙織さん（仮名）。40代前半のシングルマザーだ。 '08年公
日本政府はなぜ、どれだけ「病院」と「病床」を減らしてきたのか（伊藤 周平） @gendai_biz
新型コロナウイルス（Covid-19）の感染拡大が、国民生活にも日本経済にも大きな影響を及ぼし、医療など日本の社会保障の脆弱さを可視化した。 何より、新型コロナの感染拡大地域では医療提供体制がひっ迫し、医療が機能不全に陥る「医療崩壊」が現実化した。病床や感染症治療を担う公的・公立病院や保健所を削減し、医師数を抑制してきた日本の医療費抑制策のツケが回ってきたともいえる。 しかし、安倍政権は、医療崩壊に歯止めをかけるために十分な予算措置を取ることなく、事業者への「補償なき自粛要請」、医療現場や国民への「自助努力」の無理強いだけで全くの無策である。 本稿では、医療費抑制策を中心としたこれまでの医療政策を検証し、新型コロナの感染拡大による医療崩壊の現状を概観したうえで、医療崩壊に歯止めをかける緊急提言を行う。 「指定医療機関」「感染症病床」の激減 医療崩壊が現実化した背景には、医療費抑制策を続けて
『鬼滅の刃』も…ドイツ在住ライターが「日本アニメ、すごいのに残念」と言う理由（雨宮 紫苑）
世界的なステイホームとなり、NetflixやHulu、アマゾンプライムなどの配信動画システムの加入者が2020年3月は歴代最高を記録したという。Netflixは上半期の新規加入者が予想の700万人の倍増の1500万人を超えている。それだけエンタメを家で見る人が増えたということだ。 アニメとゲームが大好きだというドイツ在住ライターの雨宮紫苑さんも、動画配信サービスをがっつり楽しんでいる一人だ。特に日本のアニメの配信本数が海外でも増えていることが嬉しいという。しかし、だからこそ「これだけいい作品なのにもったいない！」ということが……。 ドイツで見られるなんてやばくない？ 新型コロナウイルスに対するさまざまな処置が、少しずつ緩和されはじめている。とはいっても他人との接触を避けるべきなのは変わりないので、ここドイツに限らず、ステイホーム生活を続けている人も多いだろう。 そんななか、日本では多くの漫
「検察庁法改正」の論じ方（亀井 源太郎） @gendai_biz
「#検察庁法改正案に抗議します」 5月9日夜から10日にかけて、Twitter上で、「#検察庁法改正案に抗議します」というハッシュタグを付けた投稿が多数なされ、本稿執筆開始時点（5月11日）でもなおバズり続けている。 筆者が最初に抱いた感想は、「ああ、1月の検事長勤務延長によって、政府は信用を失っているのだな」というものである。 なぜ、そう思ったか。順序立てて説明しよう。 検事長勤務延長問題 まず、1月に行われた東京高検検事長の勤務延長について、必要な範囲で振り返りつつ、筆者の立場を明らかにしておこう。 検察官の定年について検察庁法22条は、「検事総長は、年齢が65年に達した時に、その他の検察官は年齢が63年に達した時に退官する。」と規定している。要するに、検察庁法は、検察官の定年を63歳としているのである（検事総長を除く）。 ところが、2月に63歳で定年退職するはずであった東京高検検事長
コロナ感染者が減り始めても、まったく安心できない「後遺症の恐怖」（長谷川 幸洋） @gendai_biz
「ヤマを越した」か？ 新型コロナウイルスの感染拡大を受けた緊急事態宣言について、政府は全国を対象に1ヵ月程度、延長する方針だ。解除を期待していた多くの国民にとっては残念だが、悪い話ばかりでもない。感染拡大は、ヤマを越したかもしれないのだ。 専門家でもない私が言ったところで、信じられないかもしれないが、読者の参考に資料を示そう。私が4月10日公開コラム以来、毎週、紹介している英フィナンシャル・タイムズ（FT）が掲載しているグラフである（https://www.ft.com/coronavirus-latest）。今週で4回目になる。 1つ目は、4月28日版の各国新規感染者数の推移だ。 このグラフは、読者がよく日本のマスコミで目にするグラフとは異なっている。普通は縦軸が感染者の絶対数で、横軸がそれぞれの日付だ。だが、FTのグラフは横軸が「初めて1日当たり平均30の感染例が出てからの経過日数」、
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