ノムさんの告白「沙知代よ、君がいない毎日は本当につまらなくて」（週刊現代） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
どんな夫婦にも、やがて離別の日はやってくるもの。球界屈指の愛妻家だったこの人も、その現実に直面した一人だ。妻の一周忌を目の前に、いま何を思い、どう生きているのか。ありのままを語る。 何もできない男が独り 妻・沙知代が虚血性心不全で倒れ、85歳でこの世を去ってから、早いものでもうすぐ1年になる。 だだっ広い家で独り過ごしていると、ふとした瞬間に、あの日のことを思い出す。 忘れもしない昨年の12月8日、寒い日だった。 「大変です。奥様の様子が……」 昼過ぎにリビングでテレビを見ていたら、お手伝いさんが飛んできた。慌ててダイニングに行くと、食事中の彼女が、座ったまま頭をテーブルにつけている。 「どうした？」と聞いて背中をさすってやると、一言、「大丈夫よ」と言ったきり動かない。彼女はどんなときも前向きで弱音を一切吐かない人だったけれど、まさかあれが最期の言葉になるとは思わなかった。 慌てて119番
「7pay廃止」セブン&アイ自身が気づいていない「本当の痛手」（西田 宗千佳）
スタートわずか1ヵ月で「終了」宣言 8月1日、セブン＆アイ・ホールディングスは、東京都内で会見を開き、同社系列独自のコード決済サービス「7pay」を、9月30日24時をもって「廃止」すると発表した。サービス開始直後の7月初旬に発生したハッキング被害対策にともない、サービスの再開発と立て直しが困難と判断してのことだ。 大手流通会社が鳴り物入りでスタートしたサービスとしては異例の早期終了となったが、この事件は、現在、急速に広がりつつあるモバイル決済全体にとって、どのような影響を与えるのだろうか？ その打撃は、「モバイル決済への信頼の失墜」といった単純な話ではない、と筆者は考えている。むしろ、「別の問題」をあらわにしたのではないか。 それはいったい、何なのか──事件が風化してしまう前に、じっくり考えてみよう。 被害総額は3861万5473円 7月1日にサービスインした7payは、その直後にハッキ
いま将棋界で起きようとしている「31年ぶりの一大事」（大川 慎太郎）
コンピュータの将棋ソフトに焦点を当てたインタビュー本『不屈の棋士』（講談社現代新書）は、新書大賞2017のベスト10に入るなど、大きな話題を呼んだ。その著者で将棋観戦記者の大川慎太郎氏が、今度は羽生善治九段を中心とする羽生世代に関する連載を、講談社の月刊PR誌「本」8月号から開始！ なぜ、羽生世代はこれほど強く、長期間にわたって活躍できた（している）のか？ ここに連載第1回を特別公開！ 将棋界には奇跡がある。 近年、お茶の間で話題になった藤井聡太のことではない（これからそうなる可能性は十分にあるだろうが）。 羽生善治を中心とした、羽生世代の棋士たちだ。 なぜ、彼らが奇跡的な存在なのか。それは将棋という弱肉強食の勝負の世界にもかかわらず、1990年くらいから最近まで、延々とトップを張り続けていたからである。 根回しや忖度などはなく、ただただ実力だけが存在する世界。力なき者はすぐに蹴落とされ、
あのとき、経営は判断を誤った会社がダメになった瞬間（週刊現代） @gendai_biz
日本を代表する企業であるソニーやパナソニックが苦境にあえいでいる。どうしてこんなことになったのか。どこでいったい間違えたのか。そして誰が間違えたのか。外部環境のせいにしても何も解決しない。 いったい何で食っていくのか 「NECを電電公社(現NTT)に依存する〝国策企業〟から、世界中でコンピュータ、半導体、通信機なども売る総合電機メーカーに成長させたのは、1980年から15年近くも社長を続けた関本忠弘氏です。ワンマン経営には批判もあったが、カリスマ的にリーダーシップを発揮して社内を引っ張った功績は大きい。 ただ、1998年に防衛庁への水増し請求事件が発覚し、関本氏が会長を退くと、新社長となった西垣浩司氏がハードからソフトへの路線転換を行い、通信機、電子部品など関本氏が育ててきた事業を次々に切り捨てていった。これに怒った関本氏と西垣氏の間で『関本vs.西垣戦争』が勃発、呼応するように社内ではコ
大増税路線に騙されるな！東電を潰さない政府案では国民負担１０兆円、解体すれば0.9兆円で済む（髙橋 洋一） @gendai_biz
大増税路線に騙されるな！ 東電を潰さない政府案では国民負担１０兆円、 解体すれば0.9兆円で済む 遅れる復興の裏で補償問題だけが進む不思議 前回のコラムで、復興は遅いが、増税は凄いスピードで話し合われていると書いた。復興財源で、つなぎ国債を出して来年から３年間増税して、そのまま社会保障財源に転じて恒久増税化するという財務省増税マニアが仕組んだとしか思えないような話もある。 さらにこの時期、もう一つ超スピードで検討されているものがある。東電の賠償問題だ。 正直いって、復興よりも増税と東電問題だけが迅速に対応されていることに違和感がある。財務省と経産省がやりたい放題だ。増税と東電問題は密接に関係していると私はみている。 東電問題で今出ている政府案は、今回の賠償に備える「原発賠償機構（仮称）」を新設し、賠償の財源は国が拠出する交付国債や金融機関からの融資で賄うというものだ。 仕組みに目を奪われ、
中国ＴＶレポーターが毎日報告する「隣人、日本への驚嘆と畏敬」が日中関係を変える（近藤 大介） @gendai_biz
中国ＴＶレポーターが毎日報告する「隣人、日本への驚嘆と畏敬」が日中関係を変える 「悪の日本人観」が完全に崩壊した 第一報は、親しい中国人の新聞記者からの電話だった。私は天安門広場近くのフレンチ･レストランで、フランス人の知人と遅いランチをとっていた。携帯はマナーモードにしていたが、あまりにしつこく鳴るので取った。「日本が大地震で大変なことになっている! 未曾有の大災害だ。震源地の仙台の知人にすぐに連絡して、コメントを取ってくれ!」 眼前に顔が浮かんだ仙台の友人に電話したが、かからない。そこで東京の知人や、埼玉で年金暮らしの両親に、次々かけてみたが、まったく不通だ。急いで帰社し、ネットテレビを見て愕然とした。テレビの向こうの我が祖国が、メルトダウンしていく。本来ならまもなく日本列島で桜が満開になる美目麗しい季節だというのに、何ということだろう･･･。 私は両拳を打ち振るわせながら、中央電視台
外国人記者が見た「この国のメンタリティ」「優しすぎる日本人へ」（週刊現代） @gendai_biz
ピンチにひとつになれるのは素晴らしい。しかし天災と人災を一緒くたに論じたり、身の安全が脅かされているのに政府に情報公開を求めないのは不思議だ、理解しかねる。 大地震が起きても大きな混乱を見せない日本人を、海外メディアは「ミラクルだ」と賞賛した。しかし手放しで喜べない。彼らは同時に、政府に対してモノ言わぬ日本人を冷ややかな目で見てもいる。 なんて温かい人たち 「最初に取材に入ったのは福島県でした。郡山市内のホテルに宿泊しましたが、福島第一原発で多くの異常が発生していたため、そのホテルから退去しました。空港に行けば別のホテルを紹介してくれるだろうと、案内係の女性にホテルの情報を尋ねたのですが、どこも泊まれるところはないと言われました。 途方に暮れていると、その女性が『自分の家に泊まってもいい』と拙い英語で声をかけてくれるのです。彼女は夫と子供の3人暮らしで、英語は得意ではないとのことでパソコン
【特別寄稿】日本のメディアが変わった10日間小さなメディアの大きな力（小林 弘人） @gendai_biz
調査協力:丸山裕貴 東日本大地震という日本を引き裂くような痛ましい災害が起き、いまも多くの被災者の安否が気遣われる。また地震によって発生した津波の被害を受けた福島第一原子力発電所で発生した問題も刻一刻と状況が変化していて、ネット上ではそれについての記事やつぶやきも絶えない。 地震発生後、痛ましいニュースがツイッター上でも多く流れたが、同時に多くのフォロワーをもつツイッタラー、ブロガーたちが緊急性の高いニュースを継続的に配信し、情報のハブとなって活動し続けた。個人のツイッタラーも、遠方の被災者や不安に感じている人々を励まし、節電や買占めを諌め、原発事故に関するデマに対しての意見や新しい情報を提供した。その人たちの多くは逐次伝わる未曾有の被害状況に対し、折れそうになる心と闘っていたのではないだろうか。 平時には既存メディアから負のイメージばかり強調されることもあったオンライン･メディアが、ここ
「カンニングを刑事事件したのはおかしい」なんて的はずれ！京大入試業務妨害事件「犯人逮捕」は間違っていない（玉井克哉） @gendai_biz
「カンニングを刑事事件したのはおかしい」なんて的はずれ！京大入試業務妨害事件「犯人逮捕」は間違っていない 玉井克哉東大教授（知的財産法）が緊急寄稿 この事件、もともと私はあまり関心もなかったのですが、ツイッター上で金曜の朝にちょっとつぶやいて外出し、夜帰宅したら、フォロワーさんが数百人増えていて、びっくりしました。賛同の意見のほかに、お叱りやら批判やらもいただき、だいたいは個別にお答えしたのですが、講談社の方からお勧めいただいたので、最も気になった論点についてだけ、書いておきます。 最初にお断りしておかねばならないのは、大学教員として私が入試について見聞したことは何も書けない、ということです。入試業務について何か書く場合、職務上知り得た事項を明らかにすることは許されていません。一般に知られた事実と常識的な推論をもとに書きます。この文章も同じです。京都大学には知り合いもおりますが、その誰かか
本当は凄い 日本の底力 全国民必読! ダメなのは政治家だけ 円高も中国も怖くない | 永田町ディープスロート | 現代ビジネス [講談社]
中国にはぶん殴られるわ、政府の対応はマヌケで弱腰だわ、脱官僚をはじめとする民主党のマニフェストは何一つ実現できないわ、この国はこれから大丈夫なのか、国民誰しもがそう思う。 だが、世界から見た日本はまだ圧倒的に優れた国だ。実は資源大国であるし、技術力ではダントツの世界ナンバーワン。そして何より、教育レベルの高さと、誠実でサービス精神に富む人間力で他国を寄せ付けない。知らないのは日本人だけだ。 もっと自信を持っていい 「失われた20年」「デフレは終わらない」「日本経済は中国に追い越される」･･･などなど、日本の将来への暗い予測を新聞やテレビで聞かない日はない。もうこの国に希望はないかのような雰囲気だ。 だが、悲観する必要はまったくない。本当は、日本は十分すぎるほど強い。 10月25日に中国政府直属のシンクタンク「中国社会科学院」が発表した報告書で、日本の国際競争力はアメリカ、EUに次ぐ世界第3
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
