よくわからなかった。いや、書いてあることはわかったんだけど、その内容の重要性がよくわからない。現在の問題とあまりリンクしているように思えなかったからだ。やっぱり問題意識の在処が違うんじゃないかな。もう少し経済の歴史を、世界恐慌の辺りから冷戦構造の終わりくらいまでを丁寧に追っていれば、どういう危機意識をベースに思考しているかがわかると思うんだけどね。などと考えて、そうでもないような気がしてきたので、ちょっと現在の問題にリンクさせてもう少し自由に考えていこうかな、と思う。 貨幣論 (ちくま学芸文庫) 作者: 岩井克人出版社/メーカー: 筑摩書房発売日: 1998/03/10メディア: 文庫購入: 4人 クリック: 66回この商品を含むブログ (51件) を見る サブプライムショックと貨幣論 まあたぶん、この本を現代という視点で読むんだとすれば、サブプライムの話を出さないわけにはいかないだろう。
お金はなんで、お金なの? 貨幣論 (ちくま学芸文庫) 作者: 岩井克人出版社/メーカー: 筑摩書房発売日: 1998/03/10メディア: 文庫購入: 4人 クリック: 66回この商品を含むブログ (51件) を見る ダーウィンが進化を確信するにビーグル号航海が大きな影響を与えたことは有名な話だが、進化の理論を形作るうえで彼に影響を与えた本としてはまた、ライエルの『地質学原理』も有名だ。そして、この本と並んでもう1冊ある。マルサスの『人口論』である。経済の本からも無視できない示唆を受けたのだという。はじめてこのことを知ったときは、地質学はともかく、経済学と生物学という一見するとほとんど無縁に思える組み合わせに意外の感があったものの、『貨幣論』を読んでみて、『人口論』を読んだときにダーウィンの内で起こった作用、ないし閃きの感覚が―おこがましいけれど―ちょっとわかったような気がした。 本書は、
貨幣論 (ちくま学芸文庫)作者: 岩井克人出版社/メーカー: 筑摩書房発売日: 1998/03メディア: 文庫購入: 4人 クリック: 41回この商品を含むブログ (42件) を見る 大学に入学して二年目まで、大学にほとんど行かず、部屋で煙草を吸いながら、本を読んだりアニメを観たりして、ぼけーっと過ごしていた。大学に行かなかった(たぶん最も小さな)理由のひとつは、経済学部でありながら経済学にまったく興味を持てずにいたこと。経済学に対する一般的な印象――お金のことを扱う(卑しい)もの――持っていて、絶対にソリが合わないと思っていた。そんなものを知りたいなんて思えなかった。実は同じような話が小説にも当てはまる。小説を読み始めた頃、評論は小説の大切なものを失わせてしまうと思っていた。だから評論にまったく興味が持てなかった。しかし、小説を読んでいるうちにだんだんと評論にも手を伸ばすようになった。
中国漁船の船長釈放が決まったことについて、日中関係悪化によるビジネスへの悪影響を懸念していた日本の経済界では、「弱腰との批判はあろうが、現実的に解決しないといけない」(東京証券取引所の斉藤惇社長)などと釈放決定を評価する声が聞かれた。 日本の自動車メーカーにとって中国は昨年、世界一の規模に成長した重要市場。大手自動車幹部は「中国事業の比重が急速に高まっているため、日中関係は良好であるに越したことはない」と、船長釈放が冷え込む日中関係の打開につながることに期待感を示した。 ある経済団体幹部は「中国が国内旅行業者に訪日ツアーの自粛を求め、日本の観光産業にも影響が及んだ。釈放を決めたのは良かったが、改めて中国のビジネス面でのリスクの大きさを実感した」と指摘した。【宮崎泰宏、井出晋平】
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12月の景気一致指数、前月比1.6ポイント上昇 9カ月連続改善―この傾向は、麻生内閣によるもの、伸びが鈍化したり落ちたりすれば民主党政権のせい! 内閣府が5日発表した2009年12月の景気動向指数(05年=100)は一致指数が97.6と前月に比べて1.6ポイント上昇した。前の月を上回るのは9カ月連続。好調な輸出がけん引する形で鉱工業生産指数や製造業の残業時間(所定外労働時間)が伸びた。指数はリーマン・ショック時の08年10月以来の水準に戻したが、景気が「山」をつけた07年10月に比べれば9割にとどまる。 一致指数をもとにした景気の基調判断は、3カ月連続で「改善を示している」となった。一致指数が9カ月連続で上昇するのは1997年以来。津村啓介政務官は記者会見で「景気は緩やかな回復が続くと期待できる内容だが、下押しリスクには警戒が必要」と述べた。 一致指数のうち鉱工業生産指数は前月比2.2%増
米メリルリンチ証券が2009年11月に実施した世界投資家調査によると、日本が最も不人気な株式市場に選ばれてしまった。大変不名誉なことだ。韓国などが通貨安に恵まれた側面を否定できないが、アジアの中で日本への投資熱が冷めてしまったと言わざるを得ない。 円高による輸出競争力の低下が日本株低迷の主因とされているが、ユーロ圏の株価は通貨高でも相応に上がっている。英国などの金融機関のドバイに対する巨額の与信が指摘されているが、2008年のリーマン・ショックと比べると市場反応は今のところ大きくなさそうだ。 こうした中で、鳩山由紀夫政権の高い支持率に隠れているが、日本経済に対するグローバル市場の評価は確実に下がっている。10年物の国債金利水準が1.3%程度で推移しているのは、期待できる政策が出てこないと市場が見透かしているためだ。
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