有名な気象予報士、森田さんの記事。面白い。 「「藤原の効果」のルーツは」 http://bylines.news.yahoo.co.jp/moritamasamitsu/20131023-00029150/ 今回の台風27,28号は2000kmと離れすぎていて、1400km以内で作用すると考えられた「藤原の効果」をとりあげることの懸念が書かれていた。 藤原の効果の説明(wiki) そもそも、台風というのは独立した現象ではない。台風といえども、連続体としての大気の、一部の現象を見ているにすぎない。その一般性から、現在では数値計算によってその運動を予測する。 一方で昔は、大気現象をそのまま全体を解析するには、台風そのものが局所的過ぎる上、周辺で起きているマイルドな大気現象とは異なることから、全体と一体的な解析とはせず、独楽の動きのように独立した運動を予測するモデルが作られ、これによる進路予測を
昨日のエントリでリンクした Institutional Investor記事から、ファーマとセイラーを取り上げた箇所を引用する。 Despite their philosophical differences, Dick Thaler and Gene Fama remain close friends at the Booth School of Business. According to Fuller, Fama was instrumental in getting Thaler his job there in 1995. The two men are not only friendly academic rivals — they have a fanatical rivalry on the tennis court. Thaler has invented somethi
一昨日のエントリでは、一部のマクロ経済学者による今回のノーベル賞受賞者の業績解釈が的外れであることを指摘したが、そうした勘違いは、一つにはマクロ経済学者の方々がファーマをはじめとする代表的なファイナンス学者の以下の特質をあまり理解していないために生じていると思われる。 彼らは基本的に理論家というより実証研究家である。 マクロ経済学の理論では現実の場での実験は難しいが、ファイナンス研究者には資産市場という現実に実験を行える場がある。彼らの多くは実際にファンドを立ち上げて自分たちの考えを実証しようとする。 自分の理論はあくまでも理想的な仮定の下に成立するもので現実の資産市場でそのまま応用するのは難しい、と考えているならばそのような行動は取らないであろう 最近見つけたこちらの記事でも、そのような投資理論の実地への応用の話が書かれている。ただ、そうした話は実際に元記事を読んでいただくとして、今日は
オトコと違って、結婚するかしないか、子どもを産むか産まないか、そして仕事を続けるか続けないかなど、人生を大きく左右する出来事が多いのがオンナの人生。今や、オンナの平均寿命は86歳まで伸びており、今後は60歳以上の女性の4人に1人が95歳まで生きるという計算になるらしい。こうした長い老後を幸せに生きるために、おひとり様や専業主婦はどうしたらいいのか。ダイヤモンド・ザイ12月号で考えてみました。 女性の人生は95歳まであるとの前提で 老後30年超のためのお金が必要に! おひとり様も専業主婦も、ライフプランを考える上で、まず最初にイメージして欲しいのは、「人生はあと何年あるのか」ということ。 今日の女性は驚くほど長生きだ。なんと今65歳の女性の2人に1人が89歳まで生きる。そして4人に1人が95歳まで生きるのだ。40年後には女性の半数は92歳まで生き、100歳以上の女性人口は10万人を軽く突破す
供給過剰に歯止めをかけるため、国が営業車両の台数を制限しようとするタクシー事業の様子から、過当競争にあえぐトラック業界でも同様の対策を求める声が聞かれる。ただ、かつての営業区域が撤廃されてしまったトラック事業では、タクシーのように「特定地域」における車両の過剰感を明確に示せない事情もあり、伝家の宝刀である「緊急調整措置」が発動される可能性はゼロに近い。 相変わらず厳しい環境のなかで体力の消耗戦が続いているが、一方ではトラック運送の新規開業が狭き門になる様相も見せ始めている。 運輸支局の担当官も「だれが言い出したのか知らないが、確かに聞いたことがある」という、ある種のウワサ。霊柩事業者を除くと、全国に5万6000社ほどあるとされる運送会社が、近いうちに4万社にまで減るという。経営環境の悪化に加え、事業停止の長期化など行政処分の強化を背景とした「行政倒産」も多発するというのだ。「もちろん行政当
「資本主義の士官学校」――。ハーバードビジネススクール(HBS)は、そう呼ばれることがある。 ……と聞くと、「合理的」で「株主至上主義」的な価値感を持つ、ドライなエリートを量産する教育機関、という印象を抱くかもしれない。実際、私も留学前は、人情が入り込むすきもない世界であるに違いないと思っていた。 しかし、実際に入学してみると、HBSの現実は、想像とはまったく異なるものだった。今回は、HBSが育てようとしているリーダー像を、自己体験を基にお伝えしたい。 あなたならどうする? HBSの授業はすべてケースメソッドで進められる。経営者が対面した状況が記された20~30ページのケースを事前に読み込んだうえで、授業中は90人のクラスメートと80分間ディスカッションする。 教授から投げかけられる質問は、本質的にはただひとつ。「あなたならどうする?」だけだ。 学生は、経営者になったつもりで、限られた情報
東日本大震災以降の節電や防災意識の高まりから、太陽光発電やIT、蓄電池を組み合わせて家庭内でのエネルギー利用を最適化できる「スマートハウス」への関心が高まっている。 昨年の国内大手ハウスメーカー8社の受注実績は5000棟止まりだったが、2016年には3万棟超まで拡大するという民間の試算がある。政府も20年までに標準的な住宅でエネルギー収支(創出量と消費量の差し引き)をゼロにする、という目標を掲げている。 官民挙げての普及に取り組むスマートハウスだが、早くも“その次”を見据えた動きが出てきた。 3つの“ゼロ”を実現 「セキスイハイム」ブランドで住宅事業を展開する積水化学工業は、スマートハウスに求められる「創エネ」「省エネ」「蓄エネ」の3要素をさらに進化させた次世代型住宅「スマート・パワーステーション」を10月26日に発売する。目指したのは、「光熱費ゼロ、エネルギー収支ゼロ、電力不安ゼロという
なぜブラックタイガーの価格は高騰しているのか。日本ではエビの消費量のうち、実に9割を輸入に頼っており、ベトナム、インドネシア、タイという東南アジアの3カ国が半分を占める。今、これらの国々から冷凍エビを調達することが難しくなっている。 東南アジアからの調達難で、ブラックタイガーの輸入元売り価格(輸入元が卸売業者に出荷する際の価格)は現在、前年同期比で約2倍(1.8キログラムあたり約4000円)にまで高騰している。 とはいえ、生産量そのものが減ってしまったわけではない。養殖量の多い他品種のエビ「バナメイ」の生産量が激減したため、その代替品としての需要が増え、ブラックタイガーの価格が上昇しているのだ。 「エビなら何でもいい!」業者が悲鳴 バナメイの生産量が激減してしまった背景にあるのが、新手の魚病の流行だ。数年前からタイ、インドネシア、ベトナム、中国などの養殖場で、エビの早期死亡症候群(Earl
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