安易な説明を鵜呑みにしてはいけない 日本航空株に襲いかかった海外ファンドの“魔の手”
『ＣＦＤ取引の基礎』 開催日： ２０１０年１月１８日（月曜日） 時間： 夜７時半から９時 場所：ウェブセミナーですからご自宅のパソコンから参加できます 費用： 無料 参加資格： 楽天証券に口座を開設する必要があります 申し込み方法： リンクを参照してください 主催： 楽天証券 講師： 広瀬隆雄 『国債の需給と長期金利』 開催日： 1月23日（土） 時間： 13：00スタート 場所： 三菱ビル １F（コンファレンススクエア エムプラス） 住所： 〒100-0005東京都千代田区丸の内2-5-2 三菱ビル1Ｆ ℡：03-3282-7777 講演内容： 『国債の需給動向と長期金利の行方』 申し込み方法：リンクを参照してください 主催：ＣＭＣマーケッツ セミナー内容： ・大量に発行される国債の消化は可能なのか ・財政悪化による日本国債売りは儲からない? ・長期金利の低位安定は続くのか ・
『・市場における、実需と投機の役割』
本物しか生き残れない時代なのなら、本物になろうじゃないか！ 私は個人投資家を応援します。これからは個人が個人として力を発揮する時代です。 よい時代になったと感じるのか、わるくなったと感じるのかも個人次第です。呑気に、でも積極的に生きようではありませんか。 市場での実需筋の役割は、トレンドを決定し、市場の存在自体に明確な意義を与えることだ。そのほかにも輸出入企業や投資家などの実需筋は、実体経済での役割が大きいので、彼らの存在意義を疑う人はいないだろう。 一方、市場というシステムを、両輪の片側として支えているはずの投機筋の存在意義は、いまだに多くの弁護の余地を残しているように思える。ディーラーたちですら、自分の仕事を虚業であるとか、博打打ちだとかいい、卑下する連中がいるのだ。ここに一つ、市場から投機筋を一掃すればどうなるのかを論じてみよう。 例えば、為替市場から投機取引を一掃すると、市場での
ウォール街は平常に戻ったのか？ 急回復するゴールドマン・サックス JBpress(日本ビジネスプレス)
生き残った者に戦利品を――。これは、ゴールドマン・サックスが7月14日、景気後退をものともしない、いや、それどころか空前の四半期利益を達成した後に同社で沸き起こった雄叫びだ。 リーマン・ブラザーズの経営破綻をきっかけに自ら瀕死状態を経験してまだ日が浅いのに、3カ月間で30億ドルを超える利益を上げたことで、ウォール街きっての豪腕として鳴らすゴールドマンの名声は高まるだろう。 だが、昨年、同社やその競合企業の崩壊を食い止めるために要した公的支援の規模を考えると、一部の人はこれを不快に思うに違いない。 2009年上期は、市場が反発し、企業（特に銀行自身）が大挙して借り入れや増資で資金を調達したために、投資銀行にとっては豊作の時期となった。 しかし、本誌（英エコノミスト）が印刷に回された後に決算発表を予定していた銀行の中で、ゴールドマンの突出した業績に近いような好業績が予想されているところ
あたりまえだけどね・・・ - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
○うまく見えるかどうかね、不安ですけどブルンバーグでおもしろいグラフが送られてきたので貼り付けてみたよ。当たり前なんですけど、これ、改めてみると結構怖いね・・・ ○日経平均と投資家動向を重ねただけの簡単なグラフだけどいまさらながらそうだよね、って感じですね。 つまり売買高の７０％近くが外国人の日本の株式市場は彼らが売ると下がる、彼らが買うとあがる、というきわめて単純な力学で成り立っている。 上のグラフは外国人投資家が買うと日経平均があがり、売り始めると下がる、ってのがよくわかりますね。 ○で、下のグラフは信託銀行の売買動向ですから、ほとんど年金でしょう。 さがっているときにたくさん買ってあがっているときにどんどん売ってますね。考えようによってはこれ、上手です。 ○何せいまみたいに下がっているときにたくさん買いますからね。彼らはたとえば株式２０％と配分を決めると一年間常にその額になるように調
日経の責任は大きい - 債券・株・為替 中年金融マン ぐっちーさんの金持ちまっしぐら
今日は久々に本石町さんに乗ってみましょう。たまには飲みにいきましょうね！ ということで日銀から７月４日に出されたグローバル金融システム委員会報告書の抄訳が出されました。 その一部である 「市場の混乱に対する中央銀行のオペレーション」。まあ、我々にとっては必読であります。 http://www.boj.or.jp/type/release/adhoc/bis0807a.htm 原文は４９ページに渡る膨大なものなのですが、今回の騒動、所謂流動性危機におけるにおける中央銀行の一連のアクションを検証する、あるいは振り返るという建て付けになっております。 その中で、案の定というか、 Misinformation and misinterpretation of central bank actions are more likely and costly in times of stress. Du
日本を滅ぼす“資本攘夷論”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 早稲田大学大学院の野口悠紀雄教授は、日本が外国資本にもっと開かれた国になる必要性を訴え、『資本開国論』を書いた。日本では「資本開国論」とは正反対のいわば「資本攘夷論」が横行している現状を危惧したのだ。 昨年は、最高裁がブルドックソースによる買収防衛策の発動を認めた結果、米投資ファンドのスティール・パートナーズは、ブルドック買収をあきらめた。今年は、英投資ファンドのザ・チルドレンズ・インベストメント・ファンド（TCI）がJパワー（電源開発）9513の買い増しを目指したが、日本政府に拒否された。 今ではほとんど忘れられているが、世界に向かって最も強烈に「資本攘夷論」を印象づけたのは、ちょうど1年前に解禁された三角合併をめぐる騒動だろう。 ファンド
だから技術者は報われない
お会いするのは何年かぶりだから、さすがにちょっと老けたかなと思った。でも、せっかちに歩く姿も、甲高い声で熱く語る姿も、昔とちっともかわらない。「1993年からだから、ずいぶん長いですよね」。そう言われて指を折ってみれば15年。その間に、何度も彼に会い、語り、彼と彼の成果について実に多くの記事を書いてきた。 彼とは、中村修二氏のことである。最初に出会ったとき彼は、地方の中小企業に勤務する一技術者だった。ところが、1年も経たないうちに、カリスマ研究者と呼ばれるようになり、やがて「日本としては初めての企業人ノーベル賞候補」と目されるようになる。その彼から「会社を辞める」という連絡をもらったのは、1999年末のこと。地方企業の技術者から米有名大学の教授へと転身し、一躍全国区のヒーローになった。 その彼が古巣の会社からトレードシークレットで訴えられ、その反訴というかたちで、いわゆる「中村裁判」が始ま
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