チューリングの遺産--今も第二次大戦時の暗号解読技術に学ぶFacebook
Daphne Leprince-Ringuet （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2020-11-02 06:30 ブレッチリーパークは、第二次大戦中に英国の暗号解読の拠点だった場所だ。ここで行われた仕事は、単なる歴史上の出来事ではなく、現代のコンピューティング業界にも影響を与えて続けている。Facebookの技術的なブレークスルーの幾つかは、当時極秘とされていた暗号解読機「ボンベ（Bombe）」が生まれたこの場所にまで、そのルーツをさかのぼることができる。 ロンドンの北約50マイル（約80km）のミルトンケインズにあるブレッチリーパークでは、当時、英国の政府暗号学校に所属する数千人の男女が働いていた（その多くは女性だった。現在のブレッチリーパークは博物館になっている）。 英国の数学者Alan Turing氏と同氏が率いるチームは、この場所で専用の目的で
目標値の5倍速い！ 爆速「arrowhead」を生み出した富士通の技術と発想のヒミツ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 富士通が東京証券取引所に納入した株式売買システム「arrowhead（アローヘッド）」は、2010年1月4日の稼働以来、現在までの約3カ月間、トラブルなく運用されている。 arrowheadは、注文応答時間や情報配信スピードの高速化を実現し、注文、約定、注文板などの取引情報を、異なるサーバ上で三重化して処理するなど、高速性と信頼性を兼ね備えた「世界最高水準の取引所システム」と位置づけられているものだ。 富士通では、arrowheadについて「金融テクノロジの高度化などを背景に、個人投資家のオンライン取引の普及や、証券会社や機関投資家によるアルゴリズム取引など、新たな取引が広がりをみせている。こうした市場環境や取引形態の変化のなかで、注文
Linuxの生みの親トーバルズ氏の最新自作マシンを徹底解剖--本人のコメント付きで構成を紹介
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2020-07-04 08:30 Linuxの生みの親であるLinus Torvalds氏は5月、Linuxカーネルメーリングリスト（LKML）で、次期バージョンである「Linux 5.7-rc7」の最近の開発状況について説明した。同氏はその中で、「15年ぶりに自分のデスクトップをIntelベースではないマシンにした」と述べている。最新の開発用マシンには、「AMD Threadripper 3970X」が搭載されているという。しかし、CPUがどれだけ高速でも、コンピューターの性能はそれだけでは決まらない。筆者は同氏にインタビューして、新マシンの詳しい構成を聞いてみることにした。 まず、同氏は既に新しいマシンのパフォーマンスに感動しているという。 「『allmodconf
Ziddyちゃんの「私を社食に連れてって」：日立ソフト 本社編
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ハロー！ Ziddyです。今回Ziddyは、東品川の品川シーサイド駅に隣接して立つ日立ソフトウェアエンジニアリングにやって来ました。Ziddyの後ろには、22階建ての大きな日立ソフトタワーが建っているんですよ。さーて、今日はどんな出会いが待っているかしら。 ハロー！ Ziddyです。今回Ziddyは、東品川の品川シーサイド駅に隣接して立つ日立ソフトウェアエンジニアリングにやって来ました。Ziddyの後ろには、22階建ての大きな日立ソフトタワーが建っているんですよ。さーて、今日はどんな出会いが待っているかしら。
不完全ながらも前進--テスラが電気自動車のソースコードを公開する意義
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 村上雅章 野崎裕子 2018-06-11 07:00 Teslaの電気自動車を動かしているのはバッテリの力だけではない。オープンソースソフトウェアも縁の下で力を発揮している。これは公然の秘密だ。とは言うものの、Teslaは最近になるまでオープンソースライセンスの要求を満たせていなかった。しかしついに同社は「Model S」と「Model X」に搭載しているLinuxソースコードの一部を公開し始めた。 GitHubの同社のリポジトリには、「Model S/X 2018.12」ソフトウェアリリースのソースコードが含まれている。具体的には、「Tesla Autopilot」プラットフォームのシステムイメージと、同社の基本ハードウェア向けのカーネルソース、「NVIDIA Tegra」ベース
企業幹部は5Gをどう見ているのか--アクセンチュア調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 2月に開催された「MWC 2019」では5Gに関するニュースが矢継ぎ早に発表された。その内容は、折り畳み式のスマートフォンなどのフロントエンドデバイスから、ネットワーク機器、法人向けやスマートシティ向けなどのさまざまなサービスなど、多岐に渡った。しかし、決裁権を持っている企業の幹部は、5Gが自社の事業に与える影響（そもそも影響があるとして）について懐疑的だ。 Accentureが10カ国の中規模から大規模の企業の役員1800人を対象として実施した調査によれば、回答者の半分以上が、4Gのネットワークではできず、5Gで実現できることは少ないと答えている。これは、企業の役員は5Gや5Gのビジネスに対する影響について、様子見しようとしていること
仮想通貨犯罪の裏で暗躍する北朝鮮ハッカー部隊--その深い闇を明かす2つのレポートが公開
北朝鮮のハッカーや工作員らは、世界各国による経済制裁を迂回（うかい）し、同国政権の運営資金を獲得するために仮想通貨をフルに活用している。 仮想通貨関連の攻撃についてGroup-IBとRecorded Futureのそれぞれが発行した最近のレポートでは、仮想通貨取引サイトに対するハッキングへの依存や、仮想通貨に関連する詐欺の遂行、さらには一通りの機能を有した詐欺通貨の創出という、北朝鮮によるハッキング活動の深い闇が明らかにされている。 これらのうちで最も効果が高かったのは、仮想通貨取引サイトに対するサイバー攻撃だ。米国時間10月に公開されたGroup-IBのレポートによると、仮想通貨取引サイトに対する14件の攻撃のうち、5件がLazarus Groupによるものだという。Lazarus Groupは、サイバーセキュリティ業界が北朝鮮軍のハッキング部隊に対して割り当てたコードネームだ。 Gro
銀行の第3次オンラインで直面した先進技術と組織の“壁”
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「デジタル“失敗学”」では、金融分野のテクノロジや情報セキュリティの現場を渡り歩き続ける萩原栄幸氏が、日本企業が取り組むべき“デジタル変革”を失敗させないためのヒントを紹介します。 読者の皆さま、初めまして。「萩原栄幸」です。金融機関や一般企業でITや情報セキュリティ分野の顧問を本業に、セミナーの講演や研修の講師、各種メディアでの寄稿などもしています。この業界にどっぷり40年も浸かり、「失敗はしない」という言葉を発しながら、その仕事はお恥ずかしいくらい失敗の連続でした。その経験の中からランダムに事例を取り上げ、「なぜ失敗したのか？」「どういう教訓を残すべきか」という観点で解説していきたいと思います。 技術だけの先読みによる失敗？
英EU離脱でIT業界が憂慮する問題
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 英国政府は、欧州連合（EU）離脱後のEUとの通商関係に関する見通しを発表したが、同国のIT企業には、これによって不利な立場に立たされる可能性があるとの懸念もあるようだ。 英国のTheresa May首相は、EU離脱後に関する同氏のビジョンを示した。このビジョンによれば、英国は物品の取引に関しては基本的にEUのルールや規制に従うが、一部についてはEUのルールに従わずに済む権利を留保しようとしている。 またサービスに関しては、柔軟に独自のルールを定めようとしている。ただし英政府は、この措置によりEU市場に対するアクセスが現在よりも限定的なものになることを認めている。 しかし、英国のIT業界団体techUKは、最終的な離脱協定で英国がサービス
カレー細胞と組織のサイズ--生物の進化に学ぶ最適解
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 週末に走るジョギングルートにインド料理屋がある。自分が走るのは昼前くらいで、いつの頃からか走った帰りにそのカレー屋のキーマカレーをテイクアウトで買って帰るのが習慣になった。うまいのである。 テイクアウトなので店では何も食べないのであるが、毎週行くので、待っている間に水が出るようになり、さらに最近はラッシーまで出るようになった。もちろんサービスである。しかし、カレー屋でテイクアウトするのが習慣化して以降、走っても体重が減らない説が浮上している。というよりむしろ増えている。 つまり、毎週走るごとに、体を絞るのではなく、体を膨らませているようなのだ。そして、その理由は、走るごとに摂取するラッシー＋キーマカレーだ。 ところで、われわれの体が大き
仮想通貨の採掘マルウェアは何が脅威か、今後どうなるのか
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 攻撃者らはこのところ、インターネットの世界で金銭を得る新たな手段に向かうようになってきている。その手段とは仮想通貨の採掘だ。 サイバー犯罪者を含む多くの人々は、コンピュータの処理能力を活用し、ビットコインやモネロといった仮想通貨を採掘すれば富を築き上げられる可能性があるという点に気付いた。こういった気付きは、2017年後半のビットコイン価格の急騰後に特に顕著になったと言える。 しかし犯罪者らは、合法的に仮想通貨を採掘するための専用システムに投資するのではなく、被害者のシステムで採掘作業を実行させるマルウェア、すなわち「クリプトジャッキング」に向かっている。 そのアイデアはシンプルだ。気付かれないようにして被害者のコンピュータやスマートフ
アクセンチュア、企業の「再定義」に欠かせない技術トレンドを発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます アクセンチュアは、「テクノロジービジョン2018」を発表した。今後3年間でビジネスに創造的破壊をもたらす重要なテクノロジのトレンドを予測している。 年次調査の最新レポートとなる「テクノロジービジョン2018」では、「インテリジェント・エンタープライズの具現：自社を『再定義』する」というテーマで、再定義に欠かせない5つの技術トレンドを選定している。 アクセンチュアは、今回のテーマを策定した背景として、人工知能（AI）、高度なアナリティクス、クラウドなどのテクノロジの急速な進化により、企業は単に革新的な製品やサービスを生み出すだけでなく、人々の働き方や暮らしを変えることさえも可能になることを挙げ、企業の顧客やビジネスパートナーとの関係性が変
IPA、2018年版「情報セキュリティ10大脅威」を発表--組織のトップは標的型攻撃
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます UPDATE 情報処理推進機構（IPA）は1月30日、個人および組織における2018年版の「情報セキュリティ10大脅威」を発表した。最大の脅威として組織では「標的型攻撃による情報流出」、個人では「インターネットバンキングやクレジットカード情報の不正利用」を挙げている。 「情報セキュリティ10大脅威」は、前年に発生した社会的な影響が大きいと考えられる情報セキュリティにおける事案の中からIPAが候補を選出し、情報セキュリティ分野の研究者や企業の実務担当者などからなる「10大脅威選考会」が審議・投票を通じて決定するもの。2017年から個人と組織の2つの視点で選出を行っている。 組織では2位に「ランサムウェア被害」を挙げ、1位と2位は前年と同様
2025年、SAPの保守期限が終了！ 今あるシステムを安心して使い続け、 移行に備えるために検討したい“クラウド化”という決断
2025年、SAPの保守期限が終了！ 今あるシステムを安心して使い続け、 移行に備えるために検討したい“クラウド化”という決断 SAP Business Suite 7（SAP）の保守期限が、2020年から2025年まで延長された。しかし、2020年1月14日には「Microsoft Windows Server 2008」が、2019年7月9日には「Microsoft SQL Server 2008」の保守期限が終了する。保守期限に影響されることなく、SAPを安心して使い続けていくためには、どうすればよいのだろうか。 インターネットイニシアティブ（IIJ）クラウド本部 エンタープライズソリューション1部 ERPソリューション課長の五十嵐直樹氏、および日本マイクロソフト デジタルトランスフォーメーション事業本部 エンタープライズクラウドアーキテクト技術本部 クラウドソリューションアーキテク
ファーウェイ製ルータの脆弱性を狙う「Satori」ボットネットのコードが公開に - ZDNet Japan
Charlie Osborne （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2018-01-04 10:54 Huawei（ファーウェイ）のルータを標的として実行可能なエクスプロイトコードが、あるハッカーによってホリデーシーズン中に公開された。このコードは、同ルータを標的にしたい、あるいはボットのネットワークを増強したいと考えているサイバー攻撃者に対して無償で公開された。同コードは「Satori」ボットネットによって実際に利用されている。 NewSky SecurityのプリンシパルリサーチャーであるAnkit Anubhav氏によると、このエクスプロイトコードはホリデーシーズン中にPastebinに投稿されたという。 日本語の「悟り」に由来する名前を持つSatoriはまったく新しいマルウェアというわけではなく、 IoT機器などに感染する、より悪名高い「Mirai」ボ
OSSと脆弱性の“現実”--脆弱性の真犯人は誰か？
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「企業セキュリティの歩き方」では、セキュリティ業界を取り巻く現状や課題、問題点をひもときながら、サイバーセキュリティを向上させていくための視点やヒントを提示する。 なぜOSSが存在するのか？ 今回は「OSSと脆弱性の“現実”」シリーズの最終回となる。オープンソースソフトウェア（OSS）の脆弱性の本当の原因は何かとともに、利用者がOSSとどのように付き合っていくかを述べていく。 まず、「なぜOSSが世の中に存在するのか」というところに立ち戻って考えてみたい。OSSが存在する理由は、もちろんLinuxの誕生などに端を発する諸事情などがあるが、結論から言うと、「誰かが作っている」からに他ならない。 この「誰か」はOSSの開発者だ。そして
仮想通貨発掘マルウェアやWannaCryの影響続く--セキュリティ脅威動向
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 7～10月における国内のセキュリティ脅威動向は、仮想通貨の発掘を狙うマルウェアや「WannaCry」に関連するマルウェアなどの活動が目立っている。11月30日にまでセキュリティベンダー各社やJPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）が発表したレポートで明らかになった。 トレンドマイクロやキヤノンITソリューションズ（CITS）によると、仮想通貨の発掘を狙うマルウェア（マイニングマルウェア）の検出数は、6月から際立って増えている。マイニングマルウェアは、感染先のコンピュータのCPUリソースなどを使って仮想通貨を発掘し、攻撃者のウォレットに送る。攻撃者は他者のコンピュータリソースを勝手に利用し、仮想通貨による利益を手にす
マイクロソフト、「Visual Studio Tools for AI」発表
Microsoftは9月に開催したITプロフェッショナル向けの技術イベント「Microsoft Ignite」において、「Visual Studio Code」とAIサービスを統合する拡張機能を発表した。そして米国時間11月15日、同社は開発者向けイベント「Microsoft Connect(); 2017」で、「Visual Studio」自体とAIサービスを統合する新たな拡張機能の追加を発表した。 この「Visual Studio Tools for AI」と呼ばれる2つ目の拡張機能は、同社の深層学習フレームワークだけでなく、サードパーティーのものもサポートしている。具体的には「Microsoft Cognitive Toolkit」（CNTK）やGoogleの「TensorFlow」、「Theano」「Keras」「Caffe2」などが含まれている。また同社によると、Visual S
新種のランサムウェア「Bad Rabbit」--知っておくべき10のこと
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 新しいランサムウェアの攻撃キャンペーンが始まり、ロシアと東欧の有名な企業や組織が被害を受けている。 「Bad Rabbit」と名付けられたランサムウェアへの感染は、米国時間10月24日に始まった。2017年に入って「WannaCry」や「Petya」が流行したときとは違い、感染は同時に発生したようだ。 爆発的な感染が発生した直後は混乱が生じ、Bad Rabbitに関する正確な情報が流通しなかった。パニック状態がある程度沈静化してきたところで、現状について分かっていることをまとめてみよう。 1．Bad Rabbitの影響を受けたのは主にロシアと東欧 主にロシアとウクライナの企業や組織がランサムウェアの被害を受けた（ドイツとトルコの少数の組
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労働力の「Uber化」も考慮--リモートワークで考えるべきポリシーの重要性 - ZDNet Japan