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iPadはジャーナリズムの未来を破壊する：Why the iPad is Destroying the Future of Journalism
iPadはジャーナリズムの未来を破壊する：Why the iPad is Destroying the Future of Journalism Good read. [highlights] ・Search is the largest driver of traffic to news sites. According to comScore, clicks from search engines account for 35-40% of traffic to major U.S. news sites. ・Major news portals don't deliver much traffic for news sites. ・Facebook turns out to be the largest subscription source of news content on
ティム・オライリーが五つの分野について語る未来の展望 - YAMDAS現更新履歴
本日から仕事始めという人が多いだろうが、週末になれば三連休とまだいくらか余裕があるので、2010年を総括して2011年の方向性を定めるのに参考になる文章を読む時間はまだ残っている。 新年一発目の更新は、そうしたトレンドを読む文章として O'Reilly Radar に掲載されたオライリー・メディアの創始者、CEO であるティム・オライリーの What lies ahead インタビューシリーズを取り上げたい。 オライリーは5つの分野について今後の展望を語っている。ワタシが読んでおっと思った文章をざっと翻訳しておく。気になったら是非原文をあたっていただきたい。 What lies ahead: Data やはり彼の一番の興味はこの「データ」にあるようで、来月開催されるカンファレンス Strata 2011 は注目である。 データとアルゴリズムこそが非常に多くの企業の活動の中核をなしており、そ
米GIZMODOの運営会社｢Gawker｣が来年完全リニューアル。これからの時代におけるオンラインメディアの在り方とは何か？
米GIZMODOの運営会社｢Gawker｣が来年完全リニューアル。これからの時代におけるオンラインメディアの在り方とは何か？ 2010.12.31 21:00 mayumine 2002年に米GIZMODOと共に誕生した兄弟サイト、マンハッタン発のゴシップブログ｢ Gawker ｣は、2011年、完全にテンプレートを一新、生まれ変わろうとしています。 Gawkerがこのブログメディアという枠組みを超えて、どのようなリニューアルのコンセプトをもって設計したのか、その思想とポイントを紹介します。 アメリカのネット事情がベースで、しかもかなりの長文で、読むにはちょっと気合が必要かもしれませんが、2005年から激変したインターネットの状況と、ユーザーの考え方の変化、そしてこれからのソーシャルメディア時代におけるオンラインメディアのあるべき姿勢などが切々と書かれていて、その筋の人にはとても参考になる
ニフティ×美人時計、デジタルサイネージで動画を再生、視聴効果を測定
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
駅ナカにおけるデジタルサイネージの効果検証を発表、平均視聴率19.05％
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
メディア・パブ: ｢伝統ニュースメディアは10年後に消えている｣と米国成人の過半数が信じている
新聞やネットワークＴＶのような伝統ニュースメディアは、10年後には米国から消え去っている。米国成人の半数以上がそう見ている。 これは新しい｢ 24/7 Wall St./Harris Poll survey｣の結果である。調査は、2010年10月8日～12日に2095人の米国成人を対象にオンラインで実施した。 注目すべき結果を拾うと、次のようになる。 ・米国人の81%は、ニュースを伝えるプリントメディアは衰退していくと見ている。 ・55%の人は、伝統メディアが10年後にはもはや存在していないと予測している。 ・半数の人はすでにほとんどのニュースをオンラインで入手している。さらに18歳から35歳の若年層となると、その割合が65%と高まる。 ・プリントメディアは日々、縮小してきている。最近、プリントメディアの広告が少し良くなっているようだが、これは景気回復のお陰で一時的な現象である。ニュースや
湯川鶴章のIT潮流 powered by ココログ: メディア企業が儲かる時代がくる
メディア不況、広告不況と言われるが、情報化社会なのだから情報を取り扱うメディア企業が儲からないわけはない。 ずっとそう考えていた。 メディア企業といっても、新聞、テレビなんかの従来型メディア企業を必ずしも意味するわけではないので悪しからず。 人と人の間に情報を流通させる、人と人を結びつける。そんなメディア企業の役割がこれからますます重要になることはあっても、不必要になるわけはない。なので時代に合った役割を提供できる、価値を生み出すことのできるメディア企業は、過去にもまして収益性の高い事業になると思う。 儲からないメディア企業があるとすれば、それは時代が求めている役割を提供できていないから。それだけのことだ。 では時代はどう変化していっているのか、どのようなメディアの機能が求められるようになってきているのか、ということは時事ドットコムのコラムに書いた通り。従来型メディアから、デジタ
すべてのメディアはソーシャルに向かう
メディアが大変革期を迎えている。わたしは２００３年に「ネットは新聞を殺すのか 」（共著、ＮＴＴ出版）という本を書き、新聞、マスメディア業界に警鐘を鳴らし続けてきた。だが最近では「警鐘はもういいから、処方箋を示してくれ」という声を聞くようになった。メディア企業を取り巻く環境がそこまで厳しくなってきたからだろう。わたしは、新聞、マスメディア業界が進むべき道は１つしかない、と考えている。処方箋を求める声に応えて、ここにわたしの考えを書こうと思う。 ▼百科辞典がオンラインになりウィキペディアに ２０００年ごろだろうか。世界的に権威のあるブリタニカ百科辞典の販売が大きく落ち込んでいるという話を原稿に書いた ことがある。その原因は、米マイクロソフトが販売するパソコン搭載型のデジタル百科辞典「エンカルタ」の普及だった。ブリタニカの出版社は、エンカルタを三流百科辞典とこきおろし自分たちの製品の優位性を訴
湯川鶴章のIT潮流 powered by ココログ: だからヤフーも報道機関になるって言ったじゃない
ほんとに数ヶ月前の話だけど、某従来型メディア企業関係者から「君はヤフーのことをメディアって呼ぶけど、一般的な日本語ではヤフーのことはメディアって呼ばないよ」と言われたことがある。はあ？ヤフーをメディアって呼ばないんだったら、何がメディアだよ。 「メディアというのは自社で記者を抱えて報道する企業のことだ」とその人は言う。「ヤフーは他社からコンテンツを購入してくるだけ。自分たちで報道しないのでメディアではない」。 「でもコンテンツが買えなくなったり値段が高くなって、ヤフーが自分たちでコンテンツを作るほうが安いと判断すれば、間違いなく記者を中途採用して報道に乗り出しますよ」と反論すると「いや、そんなふうにはならないね」と突っぱねる。 あー頭が爆発しそうになる。 はい、証拠。 Talking Points MemoというブログメディアのAndrew Golisのブログをご覧ください。米ヤフーのニュ
コンテンツ・メーカーがコンテンツ流通・配信会社に勝てない理由 | WIRED VISION
コンテンツ・メーカーがコンテンツ流通・配信会社に勝てない理由 2009年10月19日 （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） 前回はウォルマートのような流通企業が価格決定権を握り、メーカーに対して強い立場に立つ「モノプソニー（買い手独占）」について書いた。こうした流通とメーカーの対立構造は、コンテンツについても起こっている。 ネットのコンテンツ流通では、次のような図式が成り立つように思われる。 テレビ局、音楽会社＜YouTube 新聞社＜グーグルニュース 出版社＜アマゾン 「＜」は右のほうが強いという意味だ。 テレビ局や音楽会社は、著作権などの問題をめぐって、YouTubeとしばしば争いになった。また新聞社は、記事を無断使用しているとグーグルのニュース検索に反発した。さらに出版社も、オンライン書店が従来の流通網を脅かすと警戒した。 しかし結局のところ、ネット
利益が出なけりゃテレビじゃない！？ - ◆「財務アナリストの雑感」 2024◆
会計士兼アナリストによる屈指の歴史だけがウリの会計・財務・株式・金融ブログ。異常な経済金融環境を一刀両断！できるかな？ お疲れ様です。 日経ヴェリタス「スクランブル」で 『放送株、意図せざる「脱・放送」加速』という面白そうな記事があったので 要約をご紹介。 --------------------------------------------------------- ■景気後退懸念を背景にした企業業績の先行き不透明感は根強い。 その影響を強く受ける業種の１つがテレビ局。 特に足元では利益率の高いスポット広告の落ち込みが想定を超えている。 主力の放送事業の急激な収縮は、皮肉にも各社が以前から経営目標に 掲げてきた「非放送事業」の構成比率を相対的に高める結果になっている。 ■在京民放キー局の業績悪化に歯止めがかからない。 在京民放５社の今期の放送事業の営業利益見通しを通算すると366億円。
ECサイトのメディア事業戦略の資料を作った | smashmedia
ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基本的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権（閲覧可能性）を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし
メディア・パブ: インターネットＴＶの本流は，YouTubeかHuluか
“Google owns the biggest television station on the planet”。米経済誌ForbesはGoogle傘下のYouTubeを世界最大のTV局だと持ち上げる。 Nielsen Onlineが発表したVideoCensusデータを見ても，確かにYouTubeが独走しているようだ。今年2月のオンラインビデオのストリーム総計はYouTubeが29億と，世界総数の48.5%も占めている。 Fox Interactive Media が4億，Yahooが2.45億なので，他サイトを圧倒している。2月の月間ユニーク視聴者数も抜きん出ており，7000万人と世界シェアで60%となっている。 オンラインビデオ市場でもGoogleが主導権を握ろうとしているのだ。その動きに対抗して登場してきたのが動画ストリーム配信サイトHulu.comである。米NBC Unive
メディア・パブ: YouTube，米オンラインビデオ市場でも寡占化進む
Googleはやはり強い。オンラインビデオ市場でも完全な独走態勢に入ったようだ。米国の検索市場では圧倒的な強さを見せつけているGoogleだが，オンラインビデオ市場では検索以上の寡占化が進んでいるのだ。 Hitwiseのトラフィック調査による今年3月の米オンラインビデオ市場シェアを見てもわかるように，YouTube(Google)のシェアは73.18%と，完全な独占状態になっている。さらにスゴイのは，前年同月比32%増とさらにシェアを拡大していることだ。News Corp社のMySpaceとの差は開く一方である。 ●米オンラインビデオ市場のシェア （Hitwise：ReadWriteWeb経由で引用） 同じHitwise調査による検索市場のシェアでも，以下のように，やはりGoogleが67.25%と圧倒的な強さを誇示している。YahooやMSN(Ｍicrosoft）との差が拡大している。
メディア・パブ: 世界57カ国の新聞574紙，毎日のトップページがPDF形式で無料閲覧できる
世界各国の新聞のトップページが，新聞紙と同じレイアウトで毎日閲覧できることをご存知だろうか。それも無料でだ。 かなり前から提供しているサービスだが，久々にアクセスしてみた。現在は57カ国574紙のその日のフロントページを，無料で閲覧できるようになっていた。 Newseumが提供している。NewseumはWashington, D.Cにあるニュース博物館（ museum of news）である。サイトのToday's Front Pagesにアクセスして，地域別やリスト別で新聞を選んでいける。新聞を指定すると，その新聞の今日のトップページを新聞紙レイアウトの形で閲覧できる。 以下のような有力な新聞も無料で閲覧できるから便利だ。 ・The New York Times ・The Wall Street Journal ・Los Angeles Times ・San Francisco Chro
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