Officeファイルのプロパティに個人情報を保存させない
前回はOfficeファイルのプロパティを編集するためのツールを紹介したが、そもそもプロパティに個人情報を保存したくない場合、Office本体で設定可能だ。 前回、Officeファイルのプロパティを編集するためのツールを紹介したが、そもそもOfficeファイルのプロパティには個人情報をいっさい保存したくない場合も多いだろう。これらの情報はタグ付けとしては便利だが、実際には活用されていないことも多々ある上、Officeファイルを不特定多数に配布する場合は、個人情報の流出として問題となりかねない。 前回紹介した「納入助」のようなツールを用いれば、これらの項目は手動で編集が可能だが、ファイルを保存するたびにいちいちツールを起動して個人情報の削除を行うというのは、非常に面倒な話だ。 実は、単にOfficeファイルのプロパティに何も入力したくないだけであれば、わざわざこうした外部ツールを使わなくても、
情報流出は防げない――ITプロの本音
最近の調査によると、ITプロフェッショナルの3分の2近くが情報流出を防ぐことができないと感じているようだ。 最近の調査によると、ITプロフェッショナルの3分の2近くが情報流出を防ぐことができないと感じているようだ。 AOLおよびAT&Tのセキュリティ侵害事件が大々的に報じられたばかりだが、8月28日に発表された調査結果によると、自分の会社が情報漏えいの検出に有効な手段を持っていると考えているITプロフェッショナルはわずか37％だった。この調査は、ミシガン州エルクラピッズにあるプライバシー管理調査会社、Ponemon Instituteが実施したもの。 回答者らは、情報漏えいを防止する上での障害として、リソースの不足や製品価格の高さなどを挙げ、自社が機密情報の流出を検出する能力があるかどうか疑問だとした。大規模な情報漏えい（1万件以上の顧客データの流出）については、自社は80％以上のケースを
会社のPCをなくすための条件 : 404 Blog Not Found
2006年08月30日14:45 カテゴリiTech 会社のPCをなくすための条件 私自身はこれを終始一貫実践してきた。 真髄を語る 「会社のPC」は無くなる 世界最大のIT（情報技術）リサーチ会社、米ガートナーのデビッド・スミス フェローは、「従業員所有PC」というアプローチが企業にとって有効との見方を示す。従業員所有PCとは、企業が従業員に一定金額を支給し、従業員が自分で選んだパソコンを購入し、保有するやり方。「自分のPC」なので、会社の仕事だけではなく、個人利用も許容される。 そもそも職歴のほとんどを自営で過ごしている上、そうでない場合も「会社のPCで仕事しなければならない」というのははじめから眼中になかった。 しかし、それを野方図に人に勧められるかというと、そうは行かない。 古典的情報管理:会社とタイマンを張る自信がなければ、ひいとけ まず、情報管理の責任を全うできる従業員というの
真髄を語る 「会社のPC」は無くなる
世界最大のIT（情報技術）リサーチ会社、米ガートナーのデビッド・スミス フェローは、「従業員所有PC」というアプローチが企業にとって有効との見方を示す。従業員所有PCとは、企業が従業員に一定金額を支給し、従業員が自分で選んだパソコンを購入し、保有するやり方。「自分のPC」なので、会社の仕事だけではなく、個人利用も許容される。企業は「会社のPC」の管理から開放され、従業員は最先端かつ低価格の消費者向けパソコンを利用できる。米国では、一部の先進企業がこのアプローチに取り組み始めているという。 ガートナーはITの世界の大きな流れを、「ITコンシューマライゼーション（消費者先導型IT）」と呼んでいる。消費者向けのIT機器に最先端の技術が投入され、それらが順次企業向けに展開されるという意味だ。となると、企業がパソコンや携帯電話などを保有し、従業員に支給するのではなく、消費者でもある従業員が最先端のマ
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