ネット界に生息する顔を持たない人々／山川健一さん＜２＞ - 日経トレンディネット
これはネットのマイナス面なのかもしれないし、もしかしたらぼくが個人的に思っているだけのことかもしれない。 ネット上では、多くの人々がハンドルネームというものを使う。つまり、ネットワークというものは匿名性に支えられているケースがほどんどだ。 ところで「山川健一」というのは戸籍上の本名である。 23歳でデビューする時に、ペンネームを考えるという発想が、どういうわけかぼくにはまったくなかった。 ネット上でも、本名で通している。ブログでもmixiでも、本名で通しているのだ。そのことで、ネット生活の楽しみの半分は享受できていないのではないか、とこの頃思うことがある。 最近、アメーバブックスで『はるかりん ─ 僕が彼女の彼女になるとき』(中川はるか著) というブログ本を出版した。幼馴染の彼女と高校生から付き合いはじめ、５年後、一大決心してプロポーズすると、彼女からレズビアンである事をカミングアウトされ
「日本版ＮＳＣ」と「道州制」が政権論争の軸に浮上か / SAFETY JAPAN [花岡 信昭氏] / 日経BP社
第23回 「日本版ＮＳＣ」と「道州制」が政権論争の軸に浮上か 政治アナリスト 花岡 信昭氏 2006年9月29日 政策論争こそが自民党総裁選の焦点 自民党総裁選は安倍晋三官房長官の圧勝に終わる見込みで、谷垣禎一財務相と麻生太郎外相のいずれが２位につけるかが焦点となっている。ともあれ、新政権誕生となるのだから、この国をどういうかたちに持っていこうとするのか、「国家像」をめぐる本格論戦の場としてほしい。 そうした論戦への期待を持てそうなテーマがようやく浮上した。安倍氏が提唱している米国家安全保障会議「ＮＳＣ」の日本版設置構想と、安倍、麻生両氏が提起した道州制導入論である。 谷垣氏の「消費税１０％」構想は、所得税、法人税の大幅削減が先行する直間比率是正論であったならば、税制の抜本改革が国家の仕組みや国民意識まで転換させるという意味において、きわめて重要な意義を持つはずであった。だが、
業界震撼！「新競争促進プログラム2010」の全貌（3）新競争ルール実施までのロードマップ
図 新競争促進プログラム2010の論点ごとのスケジュール 最終目標は2010年に据えてある （クリックすると画面を拡大） 新競争促進プログラム2010は，2010年代初頭を目標に多岐にわたる論点を検討し，結論を出す方針だ。総務省が2010年を意識するのには，三つの理由がある。 第1が，政府が2006年1月に決定した「IT新改革戦略」で2010年までにブロードバンド・ゼロ地域の解消を目標にしていること。また，総務省が掲げる「u-Japan」も2010年が最終年度に当たる。第2は，通信事業者の次世代ネットワーク構築が本格化する時期であること。NTTグループは2010年までに光ファイバを3000万世帯に広げることを目標に掲げている。そして第3が，地上アナログ放送からデジタル放送への移行だ。2011年には地上アナログ放送は停波する予定。総務省は既に，IPマルチキャストを使った同時再送信を実施する方
第20回 お姉さんが教えてくれるユーザー・インタフェース
第16回でどんなボタンが押しやすいかという話をしたとき，下記の絵をお見せして皆さんに質問を投げかけました。その後，私の近くで直接声をかけられる範囲でヒアリングをしてみたところ，「押したくなるボタン」というのは右下――つまり女性のイラストが入ったボタン――が一番多いという結果になりました。 クリックする領域を示す「ボタン」に対して，無機的なものよりも，人間にナビゲートしてもらうのを好む人が，少なくとも私の周りには多くいたという結果に，少し驚きとおかしさを感じます。私の周りはまさにWeb製作現場です。Webに精通し慣れ切っている人間の集合で，どちらかというと無機質なデザインを好む人間が多いと思っていたからです。 「人」がナビゲートするPinP ボタンだけを並べられて選択させると，一番教えられやすい形式を選んでしまうものかもしれません。それはどんな状況かわからない場合に，一番助けてくれるようなも
【米国最新事情】始まった“YouTube騒動”第2幕，「ターゲットは日本人ユーザー」
写真1 カリフォルニア州サンマテオにある米YouTube社の本社。ピザ屋と日本料理店の上にオフィスがある。残念ながら今回は取材に応じてもらえなかった [画像のクリックで拡大表示] まずはこの写真を見て欲しい（写真1）。 一見何の変哲もない米国の街角の風景に見えるが，今，世界を騒がせているある会社が写っている。ほかでもない，インターネットの動画投稿・共有サービスを提供する米YouTube社だ。 日本と同様に，米国でもYouTubeブームがまだまだ続いている。そして最近ではその狂乱とも呼べる盛り上がりの中から新たな二つの動きが見え始めた。一つはこれまで謎とされてきたYouTubeの収益モデルが徐々に明らかになってきたこと。もう一つは，これも日本と同様，YouTubeのライバル・サービスが続々と登場してきたことだ（表1）。しかもライバル・サービス各社に取材すると，米国に拠点を置く企業であるにも関
会社のPCをなくすための条件 : 404 Blog Not Found
2006年08月30日14:45 カテゴリiTech 会社のPCをなくすための条件 私自身はこれを終始一貫実践してきた。 真髄を語る 「会社のPC」は無くなる 世界最大のIT（情報技術）リサーチ会社、米ガートナーのデビッド・スミス フェローは、「従業員所有PC」というアプローチが企業にとって有効との見方を示す。従業員所有PCとは、企業が従業員に一定金額を支給し、従業員が自分で選んだパソコンを購入し、保有するやり方。「自分のPC」なので、会社の仕事だけではなく、個人利用も許容される。 そもそも職歴のほとんどを自営で過ごしている上、そうでない場合も「会社のPCで仕事しなければならない」というのははじめから眼中になかった。 しかし、それを野方図に人に勧められるかというと、そうは行かない。 古典的情報管理:会社とタイマンを張る自信がなければ、ひいとけ まず、情報管理の責任を全うできる従業員というの
「どうしたら楽しくできるか」を考える：NBonline(日経ビジネス オンライン)
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nextxp.net
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「.info」ドメインを年間390円で登録する方法 - GIGAZINE
知る限りではこれよりも安いドメイン取得方法はないのでは。 このキャンペーンは「VALUE DOMAIN」が行っているもので、2006年9月1日（金）～2006年12月31日（日）まで申し込んだ分のみの期間限定。 ほかにも、「.net」が690円、「.com」が790円など、破格の割安セール中みたいな感じになってます。 詳細は以下の通り。 ■ .net/.com/.info ドメイン名の期間限定割引について まとめてみるとこんな感じです。 「.net」：690円/年（通常は990円/年） 「.com」：790円/年（通常は990円/年） 「.info」：390円/年（通常は990円/年） 「.net」と「.com」は新規も移管もOKですが、「.info」は新規のみ。 それにしても安いですね……ほかのドメイン事業者も追随して安売りしてくれませんかね……。
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はてなグループの終了日を2020年1月31日(金)に決定しました 以下のエントリの通り、今年末を目処にはてなグループを終了予定である旨をお知らせしておりました。 2019年末を目処に、はてなグループの提供を終了する予定です - はてなグループ日記 このたび、正式に終了日を決定いたしましたので、以下の通りご確認ください。 終了日: 2020年1月31日(金) エクスポート希望申請期限:2020年1月31日(金) 終了日以降は、はてなグループの閲覧および投稿は行えません。日記のエクスポートが必要な方は以下の記事にしたがって手続きをしてください。 はてなグループに投稿された日記データのエクスポートについて - はてなグループ日記 ご利用のみなさまにはご迷惑をおかけいたしますが、どうぞよろしくお願いいたします。 2020-06-25 追記 はてなグループ日記のエクスポートデータは2020年2月28
全部頭の外に出す
例のごとく私事から入るのですが、この数ヶ月位ですか。いわゆるスケジュール管理ってヤツをGTD(Getting Thing Done)なるモノで進めていたりします。 えっとGTDに関してはここでは深くは説明しません。興味ある人はITmedia Biz.IDのまとめページを通読して頂くなり、Life Hacks PRESSを購入して頂くなり、各々勝手に調べてくらはい。なんだその突き放しは＞俺。 まぁ私自身がまだ「GTD信者でーす」と公言できるところまで行ってないというか、半信半疑のまま続けてるため、そこまで深く言及できないってのが正直なところなんですけどね。GTD主体の読み物をお探しの方は他所を当たってくらはい。すまぬ。 それよりもだ。実際にXP信者（のはず）の私が実際にGTDに触れてみて。今更ながらに「あーーーーっ！！」と思ったことがあったのでそのあたりをたらたらと金魚の糞の如く書き並べてみ
バグ研究者とソフトウェア企業、転換期を迎えた脆弱性報告のあり方
文：Joris Evers（CNET News.com） 翻訳校正：矢倉美登里、吉武稔夫、小林理子、編集部2006年08月29日 19時06分 ソフトウェアのバグを見つけ出すセキュリティ研究者たち、通称「バグハンター」は、脆弱性の報告をめぐる議論で、ソフトウェアメーカーに関係改善を求めている。 近年、ソフトウェア企業は研究者との間で、情報開示のルールを確立してきた。いつ、どのようなかたちで、脆弱性に関する情報を公開するかを定めるルールだ。だが今、バグハンターたちは、ある種の見返りを求めている--ソフトウェア企業に対し、研究者が報告した脆弱性にどのように取り組んでいるのかについて、もっと情報を提供するよう要求しているのだ。 Microsoftのセキュリティエンジニアリング戦略シニアディレクターSteven Lipner氏は、「われわれは、昔ながらの『全面的な開示』から『責任ある開示』へと議論
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