MMDLaboが運営するMMD研究所は4月2日、「在留外国人の通信サービスに関する調査」の結果を発表した。対象は通信を契約している在留外国人の男女750人で、調査期間は2月21日から3月10日となる。 今回の調査は、出入国在留管理庁が2024年10月18日に発表したデータをもとに、前年からの増加数が高かった「ベトナム」「ネパール」「インドネシア」「ミャンマー」「中国」出身の在留外国人を対象としている。 契約している通信サービスは「楽天モバイル」が21.0％、「ソフトバンク」が15.6％、「NTTドコモ」が14.5％となった。

これらの動画のうち68.5％は、“正常な人間”の癖や問題とされる事柄をADHDに起因させている間違った内容を反映しているとした。42.0％は複数の障害に見られる横断的な症状、18.2％は別の障害（うつ病、不安障害、摂食障害など）を示す内容、5.6％はADHDと高く関連するものの中核症状ではない現象（実行機能や作業記憶の問題など）と分類した。なお、これらの分類は評価者間の判断の違いにより合計が100％を超えている。 その後、大学生843人（ADHDと正式な診断を受けた学生は198人、自己診断は421人、どちらもなしが224人）に心理学者が評価した動画の上位5つと下位5つを見せ、ADHDに関する心理教育として他人に推薦するかを評価してもらった。 結果、上位5つの動画に対して、心理学者は平均3.6点を付けたのに対し、学生たちは平均2.8点を付けた。下位5つの動画に対して、心理学者は1.1点を付け

映画「ヒプノシスマイク -Division Rap Battle-」（以下、ヒプマイ）は、公式サイトで劇場ごとの投票結果を確認できる「VOTING STATUS」の提供を始めた。「劇場選びの参考に」としている。 映画ヒプマイは、18人の男性キャラクターが6つのチームに分かれてラップバトルを繰り広げ、観客のスマホ審査でストーリーが変化する、初の“インタラクティブ映画”。このため、“推しチーム”が勝利するとは限らない。 VOTING STATUSでは、劇場ごとの投票結果を公開し、その傾向が分かるようになっている。例えば「TOHOシネマズ新宿」では、地元シンジュク・ディビジョンを拠点とするチーム「麻天狼」の勝率が高い。 公式サイトによると、集まる観客の熱量を可視化したという。「投票結果を確認し、劇場選びの参考にしてください」。

出版業界の調査機関である全国出版協会・出版科学研究所は2月25日、2024年のコミック市場規模は、過去最高の7043億円だったと発表した。市場をけん引したのは電子版で、占有率は72.7％となった。 電子コミックに限定すると市場規模は前年比6.0％増の5122億円。伸長率は年々ゆるやかになっているが、引き続き成長し、過去5年間でほぼ倍に増えた。 一方、紙のコミック市場は前年比8.8％減の1921億円だった。紙コミックスはコロナ禍の巣ごもり需要収束後、減少傾向に歯止めがかからず、3年連続の大幅なマイナス。出版科学研究所は「読者の電子への移行が進んでいる」としている。 紙コミック誌の休刊も相次いだ。24年は「月刊コミックバンチ」「月刊アクション」「ちゃおデラックス」などが休刊。「雑誌の数が減少し、Web連載にシフトしている」。 関連記事 「マンガ図書館Z」復活に向けクラファン開始　目標は4月末の

公正取引委員会は1月29日、アニメ・映画分野に関わるクリエイターと制作会社の取引について、問題行為に関する実態調査を開始した。専用フォームを公式サイトに設置し、クリエイターを中心に広く情報提供を呼びかけている。 公取委は、問題行為として以下の例を挙げている。 契約書や発注書面がない。 発注者から一方的に著しく低い対価を押し付けられた。 理由もないのに発注を取り消された。 報酬なく無理なリテイクを依頼された。 無理なスケジュールを押し付けられた。 情報提供の際には、業務効率化のため、可能な限り電話ではなく情報提供フォームを利用してほしいとしている。 公取委は現在、クリエイターの創造性が発揮できる労働環境を整備するため、取引の適正化に向けて調査を行っている。今回の実態調査はその一環としている。 関連記事 アマゾンジャパンに経産省が是正要求　独禁法違反で 経済産業省は、アマゾンジャパンで、独禁法

小中学生の「なりたい職業」で、VTuberがYouTuberを上回った──ニフティは1月27日、そんな調査結果を発表した。YouTuberは過去の調査で人気の職業だった。 小学生のなりたい職業では、VTuberが4位（5.4％）、YouTuberは5位（4.4％）だった。中学生ではVTuberが10位（2.5％）、YouTuberは20位（1.5％）とぐっと順位が下がる。 VTuberになりたい子どもに理由を尋ねたところ「楽しそう」や「好きだから」が多かった。「親の影響」や「友達に勧められて」「人を助けたいから」などさまざまな意見があったという。 なりたい職業の1位は、小学生は「イラストレーター」、中学生は「学校の先生」だった。とくに中学生は「会社員」や「公務員」の順位も上がっており、「将来について現実的に考え始める人も多いのかもしれません」（ニフティ）。 アンケートの有効回答数は2313

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。通常は新規性の高い科学論文を解説しているが、ここでは番外編として“ちょっと昔”に発表された個性的な科学論文を取り上げる。 X： ＠shiropen2 米イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校やカナダのカールトン大学などに所属する研究者らが2017年に発表した論文「A Systematic Review of Personality Trait Change Through Intervention」は、　パーソナリティー（性格）特性は治療などの介入によってどの程度変化するのかを調べた研究報告である。

現代人は1日平均6.5時間をオンラインで過ごしており、その大部分を能動的な情報探索に費やしている。この研究では、人々が閲覧するWebページの感情的な特性が精神状態を反映し、同時にそれを形作っているという仮説を検証するため、4つの実験（参加者数1145人）を実施した。 第1の研究では、287人の参加者に5日間毎日20分間、第2の研究では447人に30分間のWeb閲覧を依頼し、その閲覧履歴を詳細に分析した。研究チームはAI（自然言語処理技術）を用いて、各Webページのテキスト内容のポジティブ性とネガティブ性を数値化した。

気象庁の公開データから過去3年間の東京の平均最高気温（週平均）を比較したところ、3年間で大きな差はなかった。気温に加えて湿度や日差しなども考慮した体感温度の指標「暑さ指数」（WBGT）でも、週次平均最高値は例年と大きく変わらない。 ただし「熱中症警戒アラート」が発表される基準である、暑さ指数「33」を超えた日数は22年の約2.6倍もあった。 LINEヤフーのデータアナリスト・吉田輝弥さんは「WBGTが33を超える日数が多かったため、熱中症のリスクが高まり、結果として多くの人々が暑さを強く感じたのかもしれない」と指摘する。

中国のインターネット検閲（グレートファイアウォール）が市民の情報取得や意識にどのような影響を与えているかを明らかにするため、北京の大学生約1800人を対象とした大規模なフィールド実験を行った。研究者らは、参加者の一部に検閲されていないインターネットへのアクセスを18カ月間提供し、その影響を追跡した。 実験の結果、単に検閲されていないインターネットへのアクセスを提供するだけでは、学生たちの政治的に機密性の高い情報の取得にほとんど影響を与えないことが明らかになった。アクセス権を持った学生の約半数はツールを全く使用せず、使用した学生もほとんどが外国のニュースサイトを閲覧しなかった。この結果は、中国の若者が政治的に機密性の高い情報に対して低い需要を持っていることを示唆している。 しかし、外国の特定のニュースサイトにいかないと正解が分からないクイズに金銭がもらえるインセンティブを与えると状況は大きく

インターネット上で交流する友達がいる小中学生は全体の7割弱──ニフティは8月15日、こんな調査結果を発表した。さらに、このうち2割超は、ネット上の友達と交際したことがあるという。 インターネット上で交流する友達がいるか聞いたところ、69.6％が「いる」、30.4％が「いない」と答えた。小学生に限った場合だと64.1％が「いる」、35.9％が「いない」と回答。中学生の場合は74.6％が「いる」、25.4％が「いない」と答えた。

思春期におけるインターネットの“不適切使用”は、メンタルヘルス不調のリスクを高める――公益財団法人・東京都医学総合研究所がこんな研究結果を発表した。 この研究で言う不適切使用とは、ネット利用によりイライラしたり、友人や家族との関係に支障が出たり、使い始めるとやめられなかったりする状態。「メンタルヘルス不調を経験する前に使用を控えるよう親や学校などが適切なサポートを提供する、などの対策が重要」としている。 2002年から2004年に生まれた未成年3171人を、10歳・12歳・16歳の3点で評価したデータを使用。10歳・12歳・16歳時点でのネットの不適切使用と、16歳時点での精神病症状・抑うつとの関連を調べた。 解析時には年齢、性別、BMI、知能指数、親の年収、近隣環境などの影響を取り除くよう統計学的に調整、ベースライン時点でメンタルヘルス不調があった人を除外することで、因果の逆転（メンタル

海洋研究開発機構（JAMSTEC）は6月7日、通信用に海底に張り巡らされた光ファイバーの歪みを計測することで、地震などに伴う津波の高さを算出できる可能性があると公表した。海底光ケーブルデータを用いた防災研究に大きく貢献する研究成果だという。 光ファイバーを数mから数十m間隔のチャンネルに分割し、それぞれ歪みを計測する「分散型音響センシング」（Distributed Acoustic Sensing、以下DAS）と呼ばれる観測技術を発展させる研究成果。DASは近年、光ファイバーを敷設した海底を“線”で観測できる地震計センサーとして注目を集めているが、今後は津波の高さを測定する水圧計の代わりにもなるかもしれない。 きっかけは2023年10月9日に発生した鳥島近海の津波だった。JAMSTECは、南海トラフ域のスロー地震観測のため、室戸沖の海底光ファイバーケーブルでDAS観測を行っていたため、津波

研究では、過去・現在・未来にわたる時間軸でのストレスを測定し、時系列順に並べたものを「時系列的ストレス観」と定義。4種類に類型化し、それぞれについて先延ばし癖との相関を調べた。 時系列的ストレス観は、「未来にいくにつれてストレスは減る」と考える「下降型」、「未来にいくにつれてストレスが増える」と考える「上昇型」、「今が1番ストレスが低くて、そこから離れるにつれてストレスが増える」と考える「V字型」、「過去のある1点でストレスが1番高く、そこから未来にいくにつれてストレスは減る」と考える「への字型」の4種類に分かれた。 中でも「下降型」グループは、深刻な先延ばし癖を持つ人の割合が低いことが判明。「今よりも未来のストレスが増えることはない」という、未来に対する楽観的な見方を持つことが、深刻な先延ばし癖を減少させる可能性が示されたとしている。 また、時間軸と幸福度を測定し、時系列順に並べた「時系

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。通常は新規性の高い科学論文を解説しているが、ここでは番外編として“ちょっと昔”に発表された個性的な科学論文を取り上げる。 X： ＠shiropen2 明治大学やソフトバンク、NTTドコモ、ドワンゴに所属する研究者らが2023年1月に発表した論文「カテゴリ別におけるVTuberとYouTuberの配信スタイルによる印象評価」は、動画配信における顔出し、2DCGアバター、3DCGアバターの3種類の配信スタイルが視聴者にとってどれほど影響があるのかを比較調査した研究報告である。

被験者8人（企業で知的財産管理業務に携わる人たち）に17インチのディスプレイ1台（これをSmall条件とする）、24インチのディスプレイ1台（同Large条件）、17インチのディスプレイ2台並置（同Dual条件）の3つの環境を使ってもらい、実験を行った。 ディスプレイ環境変更の前後約2週間ずつ、被験者のPC操作ログを収集した。操作ログには、マウスやキーボードによるウィンドウ操作（ウィンドウのアクティブ化、移動、サイズ変更）が含まれ、これらが要する総時間を算出した。 その結果、Small条件では作業時間の8.5％をウィンドウ操作に費やしており、現行のウィンドウシステムの改善が必要だと示唆した。Large条件ではウィンドウ操作コストの削減は見られなかったが、Dual条件では13.5％の削減を確認した。よって、ウィンドウ操作コストの観点からは、大画面単一より複数ディスプレイの方が優れているといえ

新年度が始まって半月が過ぎたが、新入社員の退職希望を企業側に伝える「退職代行」サービスに、早くも依頼が殺到している。 退職代行サービス「モームリ」を運営する「アルバトロス」（東京都大田区）によると、多くの企業で入社式が行われた4月1日から依頼が入り始め、18日までに計129人が同社に申し込みを行った。2023年は4月の1カ月間で新卒者の依頼は18人にとどまっており、24年は急増している。 1日だけでも4人から依頼があり、「入社前は身だしなみが自由との説明だったが、髪色が明るいとの理由で入社式に出られなかった」（美容関連、女性）など、事前に聞いた話と違うとの訴えが目立ったという。新卒者全体の主な退職理由では、「業務内容や雰囲気が合わない」（46％）が最も多い。以下、「事前説明と実態の乖離」（20％）、「人間関係やパワハラなど」（14％）、「精神的・肉体的な不調」（9％）と続く。業種別ではサー

徳島県教育委員会が県立高校などに導入したタブレット端末3500台以上が故障し、授業などに支障を来した事態を巡り、端末を調達した四電工（香川県高松市）は3月29日、問題の原因が学校の保管環境にあったのではないかとする調査結果を発表した。 徳島県教委は2023年10月、高校などに手配した約1万5000台のWindowsタブレットのうち3500台以上が故障したと公表。授業に支障が出たとして謝罪していた。製造元は中国Chuwiで、対象の端末は「UBook」シリーズのタブレット。暑さにより7月ごろから、バッテリーが膨張するなどの異常が起きていたという。 タブレットを納入した四電工は12月に3500台の端末を無償付与すると発表。3月29日、調査結果の発表と共に付与が完了したと明かした。一方、故障について調査結果では「UBookの製品の不良によるものではないと認識している」との見方を示している。 四電工