bp special ECOマネジメント／コラム
家庭での省エネルギー技術や温暖化防止対策には、さまざまなものがあるが、まとめると以下のように整理される。 設備等の省エネルギー ・電球形蛍光灯 ・省エネ型家電製品（エアコン、冷蔵庫、テレビ、洗濯機、電気便座ほか） ・給湯関連機器（「エコキュート」、「エコジョーズ」、「エコウィル」、燃料電池） ・ハイブリッド車等の低燃費自動車 住宅の省エネルギー ・二重窓、ペアガラス（結露防止、快適性向上、防犯対策にも効果） ・断熱 自然エネルギー利用 ・太陽光発電、ソーラーシステム（太陽熱利用） ・グリーン電力証書の購入 エネルギーの見える化、自動制御 ・省エネナビ ・ホームエネルギーマネジメントシステム（HEMS、ヘムスと読む） これらのなかで、最近注目され始めているのが、４番目に挙げたエネルギーの見える化や自動制御に関わる技術だ。このうちHEMSとは、IT（情報技術）を活用して家庭
ヒートポンプ10の疑問 | The Cool Earth Tech 2008 ヒートポンプが拓く未来
ヒートポンプとは、その名の通り、空気中などに散らばっている熱を汲み上げるポンプのこと。自然の熱をかき集め、熱エネルギーに転換する仕組みを指します。 元になる原理は、気体には圧縮すると温度が上昇し、膨張すると温度が下降する性質があるというもので、1824 年にフランスの物理学者カルノーが発見しました。この単純な原理を用いて、大気や水などの熱を集め、冷却または加熱に用いるシステム、それが、ヒートポンプなのです。 ヒートポンプは、昔から冷蔵庫やエアコンなどの冷却用として広く使われてきました。あなたの自宅のエアコンにも、ヒートポンプは使われているはずです。技術革新により、その用途も冷房から暖房、給湯などへと広がり、そして近年は、地球温暖化防止の観点からも、大きな注目を集めています。 ヒートポンプは火をたかずにエネルギーを得るシステムであるため、二酸化炭素（CO2）を排出しません。地球温暖化の
The Cool Earth Tech 2008 ヒートポンプが拓く未来
「家計にやさしい」は当たり前 付加価値で競う「エコキュート」 効率が高く、家計にやさしいことが“ウリ”だったヒートポンプ給湯機「エコキュート」の付加価値競争が始まった。“お掃除機能”の追加や高機能のリモコン導入など、利用者ニーズを取り込んだ商品開発に力が入る。 建築物対策は米国でも重要課題 「エコキュート」にも注目 米国一、環境問題への関心が高いのが西海岸に位置するカリフォルニア州。建築物に関連する省エネルギー意識も高く、1人当たりの電力消費量は過去30年間ほとんど変わっていない。同州では、なぜ環境の取り組みが、ここまで活発なのか？
ベトナムで試した需要側管理の効果 白熱灯の切り替えで総コストの大幅削減が可能に bp special ECOマネジメント／コラム
今回は視点を変えて、われわれがベトナムで行った調査をもとに、途上国への省エネルギー支援について紹介しよう。 今年に入り、７月に開催される洞爺湖サミット（主要国首脳会議）の話題が、新聞やテレビなどマスコミでも大きく取り上げられるようになった。このサミットでの大きな議題の一つが地球温暖化防止であり、京都議定書以降の世界の取り組みを中心に議論が進むのではないかと考えられている。 また、京都議定書では、二酸化炭素（CO2）の削減義務のない中国やインドといった経済発展の著しい途上国をいかに巻き込んでいくのか、今後さらに厳しさを増すであろう温暖化対策に対し、日本はどのようなスタンスで望むことができるのか――など、今まで以上に困難な合意形成を強いられることになりそうだ。わが国が、アジア諸国の温暖化防止対策に対し、積極的な貢献が果たせるような枠組みづくりを期待したいものである。 以上のような観点を踏まえな
bp special ECOマネジメント／特集
ESCO事業という環境ビジネスをご存知だろうか？ ESCOは（Energy Service Company）の略で、地球温暖化対策の推進役として期待されている、米国生まれのビジネスだ。 ビジネスの基本的な仕組みは、こうだ。ESCO事業者が顧客のエネルギーコストや設備を診断。そのうえで、省エネ対策を提案・実施してエネルギーコストを削減する。削減したコストのなかから、ESCO事業者の収益が発生する。 具体的には、こんなイメージになる。ある企業が年間１億円の光熱費を使っていたとする。ESCO事業者が省エネ技術を使って年間1000万円の光熱費を削減できた場合に、減らした1000万円の光熱費から、例えば500万円がESCO事業者に支払われ、削減分の残り500万円がお客さんのメリットになる。 ■ESCOで省エネルギーが実現すればコスト削減になる ESCO事業の特徴は、事業者が顧客の省エネ
東京都が挑む10年後のまちづくり-1 bp special ECOマネジメント／特集
「街のつくりを変えるような一大プロジェクトを実行するには、実は今が絶好のチャンス」 東京都では、高度成長期前後に建設された大量の建物が建て替え期にさしかかっている。都は、この時期を温暖化対策も含めた都市再生の好機と捉え、“攻め”の姿勢に出る。こうした物件の建て替えや地区再開発を機に、都の指導を強めていこうという考えだ。 環境局都市地球環境部の谷上裕計画整備課長は、「都市づくりのなかに環境対策を長期的、継続的に織り込んでいく。具体的には、大規模再開発において緑化面積を増やす、風の道を確保する建物の形状にしてもらう、水辺空間をつくるといった、総合的なまちづくりのコンセプトをアドバイスしていきたい」と話す。 「10年後の東京」への実行プログラム(2008−2010)で、東京都は昨年末、１兆7000億円の投資計画を打ち出した。そのうちの2008年度予算で、将来世代に住みよい東京を引き継いでい
bp special ECOマネジメント／コラム
地球温暖化防止に要する費用を誰が負担すべきか、という問題を考えている。それに際して適用されるべき原則として、汚染者負担原則と並ぶ、環境費用負担におけるもう一つの主要な原則が受益者負担原則である。今回は、その受益者負担原則について考えてみたい。 汚染者負担原則の考え方は、前回紹介したように、公正な自由貿易のための市場条件を確立するという問題関心から発想されている。そして、その条件を実現するための環境費用負担がいかにあるべきかを提示したもので、経済協力開発機構（OECD）が最初に提唱したのが1972年であることからもわかるように、比較的最近生まれたものである。 これに対して、受益者負担原則の考え方は、課税におけるいわゆる利益説（租税を国家から受けるサービスの対価と考える学説）の適用と見なすことができる。だとすれば、その発生は古く、少なくとも『国富論』のＡ．スミスに遡らなければならない。 利益原
bp special ECOマネジメント／コラム
家庭の給湯用エネルギー消費量は1世帯あたり、1970年の年間6.2GJ（ギガジュール＝10億ジュール）から、2005年には15.9GJへと2.56倍に増加している。この間の年平均伸び率は2.7％と、冷房、家電製品・照明などに次いで高い伸びを示した。 1970年ごろの家庭では、台所や洗面所でお湯が使える生活は、まだ願望の時代であった。お湯の使用は、ほとんどの家庭でお風呂に限られていた時代であり、当時はまだ、お風呂のない世帯も少なくなかった。私もこのころ下宿生活をしていたが、銭湯にお世話になったものだった。当時の大学生が借りるアパートに、お風呂があるなどということは考えられない時代でもあった。 1973年における、お風呂の普及率は73％であったが、2003年には96％と、ほぼ全世帯に普及したことになる。瞬間湯沸器は、まず台所用に小型のものが普及し始めたが、これは、台所には厨房の煮炊きのためのガ
bp special ECOマネジメント／特集
「住宅の省エネは日本の省エネ施策の根幹をなす。そのなかで最も基本的かつ有効な対策は建物の断熱性能を高めることにある」 こう言い切るのは、東京大学大学院の坂本雄三教授だ。坂本教授は、昨年７月に経済産業省・国土交通省・環境省が有識者を集めて設置した「ロ・ハウス構想推進検討会」の委員でもある。特に住宅での省エネ対策を推し進めるために設置されたこの委員会では、（１）住宅に必要な断熱が施され、（２）高効率な設備・機器を備え、（３）太陽光や通風・換気の利用等で、健康で快適な暮らしと省エネ性・地球環境への配慮を両立させる住まいが可能である、と提言している。これらは、対策の優先順位とも言える。 そもそも、住宅の省エネ性を高めるには、何をどうすれば効果が上がるのか。実は、家庭でいちばんエネルギーを使っているのは暖房と給湯。いわゆる熱供給で、家庭での消費エネルギーの60％近くを占めている。次に多いのが家電・照
bpspecial ITマネジメント：コラム - IKEAが上陸して見えてきたこと
新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング 代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 IKEAが上陸して見えてきたこと 個人的な話から入って恐縮だが、先日、1年ぶりに新しい本を出版した。『アマゾンのロングテールは二度笑う』（講談社）という題名だが、特にWeb2.0の話にフォーカスした本というわけではなく、最近の経営戦略論の新しいトピック全体をカバーした入門書になっている。おかげさまで、世の中はともかく知り合いの間ではなかなか評判である。 さて、この本の最初の章にイトーヨーカドーの業績が近年思わしくない理由について書いた。そうしたら意地の悪い友
bpspecial ITマネジメント：コラム - シエスタ（昼寝）は罪ではない！
新連載の本コラム「ビジネスを考える目」は、コンサルタントの鈴木 貴博氏（百年コンサルティング 代表取締役）。鈴木氏が、日常生活 や仕事の場面で気づいたちょっとした「ビジネスのヒント」を毎週紹 介してもらう。携帯電話からユニクロまで、「消費者」と「ビジネス」 のちょうど中間に立った視点で、日本のビジネスをじっと見つめて、 考えるコラム。 シエスタ（昼寝）は罪ではない！ いやあそれにしても暑い！ 7月に入ってからはスーツを脱いで、仕事はクールビズで通しているのだが、実際に夏本番になってくると、それでも大変な暑さである。 僕の仕事は経営コンサルタントだから、人と会うのが仕事になる。毎日、平均して3社ぐらいをはしごして歩くことになるのだが、特に昼間の移動は身体にきつい。次の会社に着くころには汗だくになってしまう。 去年までは、ジャケットなしのクールビズといっても、多少はオヤジなりのおしゃれも必要だ
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