[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 渋谷、恵比寿ときて誰もが「次は目黒」と思っていた中、五反田を投入した夏。思いのほか五反田人気で良かったなぁと思ってましたが、やはり間が抜けているのは気持ち悪いので目黒地図を描いてみました。 「中目黒も入れようかな、目黒だし」って思ってたのですが、目黒駅から遠くて・・・。中目黒は恵比寿ですね。次回恵比寿を更新する際には入れようと思います。 目黒と言えばリブセンス。それ以外はあまり知らなかったのですが、雅叙園にあるアルコタワーが意外と凄くて。ドリコムの他にアメリカECの巨人Amazon、韓国チャットアプリの雄KAKAO、そしてこのブログでも度々取り上げているシングテルの日本法人が入ってるんですね。びっくり。 【関連エントリー】 ・アジアの連続起業家が次に狙うのは「子供・ベビー用品EC

Inc.：ゲームや動画が時間の浪費なのは気づいているでしょう。しかし、人生の時間を本当に食いつぶしているのは、おそらく、あなたが意識していない行動です。 時間の無駄使いにも良い面はあります。休憩をとり、気晴らしに没頭することで、心身をリフレッシュできます。全体で見れば生産性もアップします。数々の研究がそのことを証明しています。 問題は休憩時間にあるのではありません。真の問題は、自分でも気づいていない行動の中にあります。あなたは、会社にも自分にも利益にならないことに多くの時間を費やしています。その結果、あなたの精神的なリソースは枯渇し、生産性は低下、最後には燃え尽きてしまうでしょう。 では、重要そうに見えて、実際には価値の無い行動とはどのようなものでしょうか？　以下、よくあるパターン15を紹介します。 1. 四六時中メールをチェックしている ぱっと見てさっと返信するだけなので、あまり影響はな

KDDIにHow toサイト「nanapi」を売却した（10月16日発表）ことで話題となっている株式会社nanapi代表取締役の古川健介氏。nanapiをUU（ユニークユーザー）月間2500万人までに育て上げ、海外向け情報サイト「IGNITION」やQ&Aアプリ「アンサー」を次々にリリースし、常に新しいアイデアを世に問うている。ジャーナリスト･佐々木俊尚氏がnanapiの目指す場所、海外進出、Web2.0、そして古川氏ならではのコンテンツ論について切り込んだ（8月18日収録）。＜構成/田中裕子＞ ⇒第1回はこちらからご覧ください。 ⇒第2回はこちらからご覧ください。 萌えでもアニメでもなく、日本の生活文化を海外へ 古川 これから翻訳記事は増えていくと思います。というのも、世界から持ってこないといいコンテンツを発信できないからです。 佐々木 英語の記事を読んでいると、「なんて豊かな世界がある

今日は、ネットショップ（EC）の本質の話を。三島市議会という意外な場所でECの良い教訓が述べられていましたので、その情報をお届けします。 某地方自治体の一部の人が率いて開始した、自治体の特選品を販売するECサイトのグループ（協議会）があります。 冒険的な地方自治体が参加し、サービス名やプラットフォームが転々とするなかECを行っていたようですが、そこからの脱退を決めた地方自治体があります。三島市です。 要は、初期費用184万円、平成25年度に350万円を支出したにもかかわらず、約1年間（8月末まで）での売上が59万1526円と、大きな赤字だったため、脱退したということです。 しかし、この記事のポイントはその赤字ではなく、そこから得られた教訓について、三島市議会で報告された内容です。 市議会では、「高い授業料を払って得たものは何か」という質問に対して、次のような内容の答弁がありました（発言その

藤村 厚夫 執行役員 事業開発担当 ソフトウェアエンジニア。スマートニュース株式会社代表取締役社長。2005年東京工業大学工学部情報工学科卒業。2007年に『EatSpot』で価格.com WEBサービスコンテスト最優秀賞、2009年に『Blogopolis』でYahoo! JAPAN インターネットクリエイティブアワード 一般の部 グランプリなどを受賞。共訳書に『実用Git』（オライリー・ジャパン）など。Webに氾濫する情報の整理、可視化に興味を持つ。 英文校正ベンチャー@インド→投資銀行@東京→ヘッジファンド@香港→ライフネット生命 CFO。首尾一貫して一貫性のないキャリアを歩んだ後、2014年よりスマートニュースにて財務・経理・人事などを担当しています。趣味はトライアスロン。2児の父。 株式会社サルガッソー代表取締役社長。東京大学特任研究員。1998年慶応義塾大学理工学部物理学科卒業

東京大学文学部卒業。株式会社スクウェア（現SQUARE-ENIX）、株式会社オレガ執行役員、株式会社アトランティス執行役員/VPを経て2013年よりGunosyに参画。Gunosyではインフラ、開発マネジメントを担当 Gunosyのミッションは「情報を世界中の人に最適に届ける」ことです。情報が増え続ける社会において、データとアルゴリズムの力で1人1人に合った情報を適切に届けることにより情報格差がある社会の課題解決を目指しています。 主力事業はスマートフォン向けメディアアプリである「グノシー」「ニュースパス」「auサービスToday」などを展開しているメディア事業です。メディア事業では、web上に存在する様々な情報を独自のアルゴリズムで収集し、評価付けを行い、パーソナライズしてユーザーに届けており、メディア累計のダウンロード数は6290万ダウンロード（2023年3月時点）を超え、国内最大級の

料理という営みには、計り知れない可能性が秘められています。食事は世界中の誰もが毎日必ず行う習慣であり、確実にその人の体と心、そして周りの人との関係性まで変えていくものだからです。クックパッドは完成したサービスだと思われがちですが、実はまだやりたいことがたくさんあります。国内利用者が月間約5,000万人（2023年3月末時点）を超えたとはいえ、将来の世界人口の100億人の1％にも満たないのです。 多くの人々が料理を通じて生活に幸せを感じられるような世界を作ることが、わたしたちの目指すゴールです。 「毎日の料理を楽しみにする」というミッションのもと、今後2027年までの投資フェーズで達成したい3つのビジョンを掲げ、様々な事業に挑戦しています。 ◉日本中心のサービスから世界中で使われるサービスに 世界100カ国でNo.1、そしてその先へ。世界中の人々の料理に関する課題を解決します。 ◉便利なサー

イスラム国志願・北大生騒動は"トンデモ茶番劇"だった - DMMニュースDMMニュース・2014/10/1929Picksアプリで本文を読むこのまま本文を読む保存おすすめ本文を読む保存おすすめコメントこの記事に対するご意見や感想を投稿してみませんか。マイニュースに代わり フォローを今後利用しますか いいえはい

1：ラスカル ★＠＼(^o^)／：2014/10/17(金) 17:18:47.70 ID:???0.net LINE社とみずほ銀行が提携して年内にも開始すると発表された LINE利用の決済サービスで顧客に損害が生じた場合、 補償の主体はみずほ銀行ではなくLINE社になる、との見解が みずほフィナンシャルグループ（FG）より出された。 この見解に従えば、LINE社に十分な補償能力がないときは、損害を受けた顧客は 満額の補償を受けられなくなると見られる。 みずほFGの回答では、（現時点においてはサービス提供前であるため、詳細な回答は 出来ないのの）「LINE社が発表したサービスについては、サービスの主体がLINE社に ありますので、補償を実施する主体もLINE社になると認識」とある。 なお、 （１）LINE社への韓国国家情報院の傍受についてのファクタ報道と （２）それに対するLINE社の回答

人ごとじゃないかもしれません。 フィンランドのアレクサンデル・ストゥブ首相は、アップルの「iPhone」により、フィンランド経済が苦しめられていると語りました。テクノロジー情報サイトのReadWrite Japanが報じています。 これは、アップルの「iPhone」と「iPad」によって、フィンランドの産業2つが脅かされているという意味です。2つの産業とは、電気通信機器（携帯電話）と、製紙業のこと。 それぞれ、簡単に見てみましょう。 ノキアの没落フィンランドには、ノキアというとても大きな電気通信機器メーカーがあります。主力商品は、携帯電話。 スマホが出てくるまでは、ノキアが携帯電話業界でも不動のトップ企業でした。しかし、「iPhone」の発売以降、スマホでのヒット商品が出せず、一気に低落傾向へ。 今では、マイクロソフトの一部門にすぎない企業となってしまいました。 ペーパーレス時代へフィンラ

平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ

M&A（合併・買収）助言会社、GCAサヴィアン出身の佐山展生氏らが率いる投資ファンド、インテグラル（東京・千代田）は、建設資材を手掛ける信和（岐阜県海津市）を総額150億円前後で買収する。買収後は国内の営業基盤を拡充し、東南アジアなど海外展開も進めて企業価値を高め、将来の株式上場を目指す。信和は住宅建設用の足場機材で国内トップシェアを持ち、2014年3月期の連結売上高は146億円、純利益は12