女子高生の実験論文が海外の化学分野の学術雑誌に掲載されたり、女性科学者が万能細胞作製で注目されたりするなど、近年理系分野での日本人女性の活躍がメディアを賑わしている。 しかしながら、日本では理系分野に進学する女子生徒はいまだ少数派だ。政府は理系に進学する女子高生を増やそうと様々な取り組みをしている。例えば、科学技術振興機構は、女子生徒の理系の専門分野への関心を高めることを目的とした「女子中高校生の理系進路選択支援プログラム」を運営し、大学で女子中高生のためのイベントを開き、ロールモデルとなる女性研究者を紹介している。 理系の分野へ進学するためには数学の学力が必要であるが、経済協力開発機構（OECD）が2012年に日本を含む65カ国で51万人の15歳を対象にした学力診断テストでは、日本の15歳の女子生徒の数学の学力は男子生徒と比べると低いことが明らかになった。 日本の生徒達の数学の平均点数は

「前例がないよ！」「突飛すぎるね！」 会社でもどこでも、「斬新なアイデア」ほどなぜか拒絶される。 それで、すごすご引っ込んだら負け。熱い議論でブレイクスルーせよ。と、口で言うのは簡単。人を認めさせるのは骨が折れるし、挫折する人も多いに違いない。 けれど、かつて「巨大な壁」を打ち破ろうとした天才物理学者がいた。 スブラマニアン・チャンドラセカール（1910-1995）。この人物こそ、『ブラックホールを見つけた男』である。のちにノーベル賞につながる大きな発見をしたのだが、当初、彼は天体物理学界から“村八分”の状態だった。 本書は、チャンドラセカールら、ブラックホール研究の草創期の科学者たちのドラマを中心に、冷戦時代の軍拡競争がもたらした意外な研究成果や、最新の研究事情まで、天体物理学最大の発見がたどった数奇な歴史を描き出すノンフィクションだ。「星の最終段階」がいかに明らかにされてきたかを辿った

「予想」と「予測分析」の違いとは 2016.06.27及川 直彦 ＝米アプライド・プレディクティブ・テクノロジーズ 日本代表 英国の欧州連合（EU）離脱を問う国民投票では、事前の世論調査の予想に反して離脱派が多数を占め、その“サプライズ”は株式市場や為替相場に大きく影響した。なぜ予想は外れたのか。予測分析ソリューションを提供する米アプライド･プレディクティブ・テクノロジーズのシニアバイスプレジデント（日本代表）である及川直彦氏が解説する。 去る6月23日に行われた英国の国民投票の結果、なんと欧州連合（ＥＵ）離脱派が勝利した。1991年の冬に仕事の関係でＥＵの前身の欧州共同体（ＥＣ）の本部があるブリュッセルに滞在し、ＥＵ創設を決定した「マースリヒト条約」合意のニュースを同僚や友人と一緒に喜んだ私にとって、感情的にも悲しいニュースだ。しかしここで書きたいのはその話ではない。今回のニュースの直後

遙から 働く女性にとってのロールモデルが少ないことに私も気づいていた。特に芸能界ではああはなりたくない女性先輩の成功例はあっても、「私も彼女を目指したい」と憧れるタイプは少なくとも私にはいなかった。一般社会でもなんせ上司における女性の分母が少ないのだから似たようなものでしょう。要は手さぐり。好感度女性も戦闘型女性もそれぞれの限界を持つ以上、手さぐり状態だと眺めている。 そんな中、意外なところに私にとってのロールモデルを発見した。国会質問中の蓮舫女史だった。女性1人で男性5人を手玉に取るやりとりを目の当たりにし、目が釘付けになった。そこらへんのドラマより面白い。男性たちの心情が手に取るように透けてみえるのだ。 蓮舫氏の機関銃論法による攻撃で彼らが見せた心情に、私は未来を発見した。誰にとっての未来か？ もちろん女性にとってのロールモデルとしての未来だ。 息継ぎは要らない 質問内容は、新国立競技

1945年の終戦から70年が経った。 これだけの月日が経ってもなお、我々は、この戦争に端を発する問題と直面し続けている――慰安婦問題、韓国徴用工訴訟、閣僚による靖国神社参拝の是非…。 そこで、あの戦争がなぜ起こったのかを改めて考える。 今回のテーマは「昭和陸軍のキーパーソンたち」だ。 戦前・戦中の日本陸軍に対する一般的なイメージはこのようなものだろうか－－中国や米国の力を過小評価し、精神論だけで戦争を遂行した侵略的な人々。しかし、その中には対英米協調路線を支持し、満州事変の拡大を一時的にであれ抑え込んだ人々がいた。前編では陸軍・宇垣派を振り返る。（司会は森 永輔・日経ビジネス副編集長） 今回は「陸軍」をテーマに川田稔先生（日本福祉大学教授）と井上寿一先生（学習院大学学長）にお話を伺います。最初のテーマは陸軍の「宇垣派」です。1937年に天皇から組閣を命じられることになる宇垣一成を中心にまと

「会社のキャリア支援を受けると決めてから、体調がすぐれません。私はもうすぐ退職するので、これからは休暇を消化していきます」 関東地方が梅雨入りしてほどなく、大手電機メーカーのある部署で働く社員たちは一斉にこんなメールを受け取った。差出人はバブル前夜に入社した、50代前半の部長だ。メールでの「宣言」通り、それまで普通に働いていた部長はその日からほとんど、オフィスに姿を見せなくなった。 どうやら数カ月前に、会社から転職支援プログラムを受けるように打診されていたようだ。「景気が良い今のうちに『次』を考えるほうが、あなたにとっても幸せだ」と、人事に諭されたらしい。会社の業績は悪くない。今決めると割増退職金の金額がかなり良いみたいだ、という噂はあっという間に部署中に広がった。 「転職自体は個人の選択だからいいけれど…」と、この部署で働く中堅社員は言葉を濁す。問題は、引き継ぎがほとんどないままに、部長

だが、会社に忠誠を誓う代わりに雇用を守る暗黙の「契約」を、会社は反故にし始めた。世界競争にもまれる中、かつて大量採用した「バブル入社組」を支えきれなくなってきたのだ。捨てられるバブル入社組。だがそれを「卒業」と考えれば、必ずしも不幸ではない。 日経ビジネス8月3日号の特集「社畜卒業宣言」では、「契約不履行」に走り始めた企業の実態と、それによって、居場所をなくし始めたバブル入社組の姿を描き、その先にあるべき未来の雇用形態を探った。 この連載では、特集の連動企画として、誌面では紹介しきれなかったアンケート結果の詳細や、新たな働き方を始めた先駆者の試みなどをリポートする。手始めに、取材した実話を基に構成したストーリーを通じて、会社による一方的な契約不履行に直面して困惑するバブル入社組の実像を浮き彫りにする。 日中の最高気温が35度近くに達し、今年一番の暑さとなった7月中旬の夕方。東京都内の中堅広

米国では現在、「悪い失業率の低下」が問題になっている。景気低迷が続くなかで仕事が見つからず、一時的に職探しをあきらめる人が労働市場から脱落し、その結果として統計上は求職者が減るため失業率が低下するからだ。 だが最近、フィラデルフィア連邦準備銀行で働く日本人エコノミストが、そんな通説とはまったく違う分析結果を提示した。すなわち景気が回復して資産価格が上昇したため「高齢者が働く必要がなくなって定年退職を選び、労働参加率が低下して失業率が低下してきたのではないか」というのだ。この分析結果が米国の量的緩和縮小に影響を与えた部分もあり、米国で話題になっている。 米連邦準備理事会（FRB）が1月8日、2013年12月17日～18日に開いた米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨を公開していた。FOMCの12月の会合は、量的緩和第3弾（QE3）の証券購入額を1月から100億ドル減らし750億ドル（約7

アベノミクスの成長戦略を支える上で、成熟産業から成長産業への速やかな労働移動が模索されている。失業をなるべく最小限に留めて、最適な雇用再配置を促そう、というわけだ。そのような中、日本でも雇用促進に向け、公共職業紹介所（いわゆるハローワーク）や民間人材ビジネスを活用した、雇用仲介によるマッチング強化に期待が集まっている。この点、ヨーロッパには労働市場改革を繰り返し、試行錯誤を蓄積してきた歴史がある。 イギリスにおけるジョブセンター・プラスの設立や、ドイツのハルツ改革（ドイツで2000年前半からはじまったシュレーダー首相による大規模な労働市場・雇用改革で、フォルクスワーゲンの労務担当役員であったペーター・ハルツ氏を中心に行われた）が有名であるが、オランダをはじめとする他のヨーロッパ諸国でも似た試みがある。本稿では、筆者の研究チームがオランダおよびドイツで取り組んでいる研究成果を紹介しながら、公

日本のメーカーは、ここ数カ月間でアベノミクスの潮流に乗り、全体としてはやや回復基調をたどってきている。しかし個別に見れば、その多くの企業はいまだに苦境から脱したとは言い難い状況であろう。また、2010年にはGDPが世界第三位へ転落、2011年には世界の特許出願件数も第三位となるなど、近年の日本の相対的地位の低下は顕著である《注》。この傾向は、新興国の目ざましい成長や国内の人口減少予測に鑑みれば、打開するのは至難の業と言える。 競争力の源は人財、しかし流出が絶えない ただ、確実に言えることがある。それは、強い競争力を持つには優秀な人財の育成、確保に、もっと真剣に取り組まなければならないということである。武田信玄の「人は城、人は石垣…」という言葉があるように、組織にとって、人財は何よりも重要である。その質を一定以上に保たない限り、その組織に未来はない。 思えば、かつて日本には、明治維新や昭和の

異次元の金融緩和に伴う円安により、輸入物価が上がり、家計や中小企業に影響が出ているとの批判がある。実際、年明け以降に値上げが報じられた品目は、CPI（消費者物価）ベースで10品目にも及び、そのCPI押し上げ効果はプラス0.9％程度と試算される。そして、そのうちの0.7ポイント以上は小麦、電気、ガソリン、自賠責保険の計4品目の値上げ分のみで説明が可能となる。 ただ、自賠責保険は円安とは無関係である。また、4月からの小麦値上げの要因となった昨年9月から今年2月までの円建て小麦相場の価格を分解すると、円安要因は4分の1程度にとどまる。さらに、10月以降の小麦売り渡し価格を左右する今年3月以降の買い付け価格は、国際相場の値下がりが円安要因を相殺しているため上昇していない。同様に、原油の輸入価格も国際相場の値下がりが円安を相殺しており、ガソリン価格も3月から8週連続で下がっている。 一方、3カ月平均

情報通信技術（IT）が仕事の内容を変えている。「そこそこの」中程度のスキルでできる定型的な仕事は、コンピューターに置き換えられている。急速な技術進歩の結果、コンピューターはますます複雑で高度な内容の仕事がこなせるようになり、人間しかできない仕事は減っていく。一方、ITを利用することで、これまで考えられなかったような仕事もできるようになっている。 本稿では3回に分けて、技術と雇用の関係に焦点を当てながら、これからの仕事のあり方を考察する。第1回では技術進歩と働き方について、近年海外で話題になっている書籍およびITと雇用に関する海外の実証研究を紹介する。そこでは、ITの進歩により中程度のスキルの仕事が失われるとの見方とともに、技術が働き方やビジネスモデルを大きく変えている実態と将来展望が示されている。 第2回では日本でも同様の状況が生じていることを示す。第3回ではそれらを踏まえて、これからの仕

40代が、喘いでいる、っぽい。 「っぽい」とは妙な表現だし、使い方が間違っているかもしれないが、「喘いでいるっぽい」のだから仕方がない。当の本人たちは決して自分から、「喘いでいる」とは言わないし、息もできないほど苦しくて、今にも押しつぶされてしまいそうなほどの切迫感は見受けられない。 「キャリア・プラトー」とか、「ミッドライフクライシス」とか、「思秋期」とは少し違う。スペシャリストのように特技を持たないゼネラリストやホワイトカラーの賞味期限が切れそうな時代にたたずむ、あいまいな不安とでも言うのだろうか。 そんな状態に、喘いでいるっぽい、ミドルたちが増えている。 「いい転職先が見つかれば、早期退職してもいいなぁと思っている。まぁ、定年延長されたんで、いようと思えば65歳まではいることができますから」 彼らは必ずと言っていいほど、「いようと思えば65歳までいられる」と話す。 しかも「喘いでいる

石川 温 スマホ／ケータイジャーナリスト 1999年日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社、『日経トレンディ』編集記者に。ケータイ業界を中心にヒット商品、クルマ、ホテルなどで記事を執筆。2003年にジャーナリストとして独立。 この著者の記事を見る

「一生懸命に働いているし、無駄遣いもしていない。それでもお金が貯まらない！」と嘆いているあなた。もしかしたら、努力の方向性が間違っているのかもしれません。 「日経マネー」の人気連載「ネットでお金をカモられない方法」の筆者、中川淳一郎さん（38歳）はウェブを活用したPRコンサルタントとして人気ですが、実は節約の名人でもあります。 8月号の特集では、中川さんが節約の極意を語ってくれました。中川さんの年収は3360万円に達していますが、生活費は360万円止まり。だから年間3000万円も貯まっているのです。 中川さんが取材場所として指定したのは都内某所にあるカフェ。『ウェブはバカと暇人のもの』（光文社新書）というアグレッシブな著書名や、@unkotaberuno（ウンコタベルノ）というtwitterのアカウント名のイメージとは裏腹の小奇麗でお洒落なイメージです。 本当はお洒落好きな人だったんですか