Google Voiceはやっぱりすごかった － ＠IT
Web業界は電話関連ビジネスを飲み込もうとしているのではないか。もう1年以上も前になるが、2010年5月に米国に出張した際に、そういう印象を受けた。といっても、VoIPのことではない。電話帳がSNS内のソーシャルグラフで置き換えられるということとも、ちょっと違う。電話の音声サービス全般のことだ。これは、VoIP普及以上にインパクトのある技術トレンドなのではないかと思うのだ。 そう感じた理由の1つ目は、米国で一般ユーザー向けにも提供が始まった電話・音声サービス「Google Voice」を使ってみて、その使い勝手の良さに舌を巻いたこと。今さら、Google Voiceがどうしたの？ と思う人もいるかもしれないが、改めて検索してみて、どうも日本にはGoogle Voiceのインパクトが全く伝わっていないように感じている。 もう1つは、Twilioというベンチャー企業の存在を知ったことだ。久しぶ
TechCrunch | Startup and Technology News
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ウェブ学会シンポジウム：「日本の著作物、世界から無視される恐れも」 長尾館長、Googleブック検索「対象外」に懸念 - ITmedia News
「日本の著作物、世界から無視される恐れも」 長尾館長、Googleブック検索「対象外」に懸念：ウェブ学会シンポジウム 「世界のすべての人から、日本の著作物が無視されることになるかもしれない」――Googleブック検索和解案で、日本を含む英語圏外の国の著作物が対象外となったことについて、国立国会図書館の長尾真館長は12月7日開かれた「ウェブ学会シンポジウム」（東京大学）の基調講演で懸念を示した。 日本の一部の出版社などは、和解案が日本の書籍にも及ぶことに強く反対してきた。反対派の著作権者にとって、和解案の修正は「ハッピー」だったと長尾館長は話す。 だが「（米英などで）たいていの人がGoogleブック検索で本を調べるが、日本の書物は一切出てこない」という結果になることを懸念。Googleブック検索に参加しないなら、「日本独自で書物をきちんとスキャンし、世界にネット発信していくという努力がない限
グーグル訴訟に修正和解案、日本の出版物除外 : 文化 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ニューヨーク＝佐々木良寿】書籍データベース化を巡る米グーグル社と米作家組合、全米出版社協会との和解案について、グーグル社など和解当事者側は１３日深夜（日本時間１４日午後）、修正案をニューヨークの連邦地裁に提出した。 同案は、日本や仏、独などからの異議申し立てを受け、和解案の対象を「米国著作権局に登録済みの書籍、または米、英、オーストラリア、カナダの４か国で出版された書籍」に限定し、それ以外の書籍の著作権者を除外した。これで日本の出版物はほぼ対象外となり、影響を受けないことになった。 修正案は、米司法省が「米著作権法や反トラスト法に抵触する懸念がある」として、外国の著者や出版社の懸念への対応、著作権者保護策の強化、競合他社も利用可能な仕組み作りなどに関して変更を求めたことを受けたもの。和解成立には同地裁の承認が必要で、修正案提出を受けて、同地裁は関係者などからの意見聴取などの日程を決めるが
47NEWS（よんななニュース）
那覇高時代にクーラーの稼働を改善させた19歳、総合型選抜入試専門塾の沖縄校舎長に「高校生の可能性を広げたい」
Google OS(Google Chrome OS)がついにアナウンス | 秋元@サイボウズラボ・プログラマー・ブログ
公式ブログでアナウンスがありました。 以下ポイントを抄訳 Google Chrome OSは、Google Chromeブラウザをベースにそれを拡張して作るパソコン向けOSで、ウェブ以前に設計されたOSの欠点を持たず、設計段階からウェブのことを考えて作っているのが利点、と言うことです。 今年の後半にはOSをオープンソースとして公開し、2010年の第2四半期後半にはネットブックに搭載したものが市販されることを目指します。最初はネットブックから。 速度・シンプルさ・セキュリティを重視しています。起動から数秒でウェブにアクセスできるような、速くて軽いOSにしようと設計しています。OSとしてのUIは最小限で、ほとんどのユーザーエクスペリエンスはブラウザ上で行なわれます。 Google Chromeブラウザでしたように、OSのセキュリティ設計を基本に立ち返り完全にやりなおしたので、ウィルス、マルウェ
「Googleストリートビュー」は何が問題か――MIAUがシンポ
全国の主要都市の街路を360度カメラで撮影した「Googleマップ」の「ストリートビュー」について議論が起きている。住宅が詳細に写っていたり、道を歩く人や車のナンバーまで写り込んでいることもあり、「プライバシーや肖像権を侵害しているのでは」とも指摘されている。 インターネット先進ユーザーの会（MIAU）が8月27日、ストリートビューを考えるシンポジウムを開き、問題点を議論した。主婦連合会常任委員の河村真紀子さん、弁護士の壇俊光さん、専修大学准教授の山田健太さん、OpenTechPress主筆の八田真行さんが参加。モデレーターは多摩大学情報社会学研究所研究員の中川譲さんが務めた。 「ストリートビュー問題」とは Googleは、公道をパブリックな空間ととらえ、ストリートビューの写真を「公道から撮影したため問題ないはず」という見解だ。ただプライバシー保護への意識も強調。顔認識技術で人の顔にぼかし
「炎上」というキーワードでGoogle App Engineを語ってみた - アンカテ(Uncategorizable Blog)
自宅でサーバを動かしてそこでブログを書くことは、今はそう難しいことではない。ADSL回線にお古のパソコンでも、一日1000PVくらいは楽勝だ。ソフトのインストールの説明書も、初心者向けの丁寧なものがいくらでもある。 しかし自宅サーバでは、もしブログが炎上してしまった時には困るだろう。突然、大量のアクセスが殺到したら、生半可な知識ではさばけない。知識があっても、個人が買えるサーバや回線ではもたない。 炎上した時に想定外の大量アクセスに対応できないことは良いことかもしれない。友人数人に向けて書いていたブログが、思わぬ反響を呼んでしまった時などは、むしろ勝手にサーバが落ちて読めなくなってしまったほうがいいだろう。 逆に言うと、炎上した個人のブログが、何千人、何万人という人に読まれてしまうというのは、実はかなり不思議なことである。コンテンツは友人数人を対象として書かれているのに、システムはそうでは
グーグルに対抗する為、電通は貨幣を量産する
ネット・広告周りで話題の日経ビジネス第２特集「電通が挑むメディア総力戦」を読んだ。 「グーグルに負けない」という挑戦的なタイトルで、グーグルのAdSenseに対抗するサイト配信型広告モデルを自社で始めるという内容。 グーグルがアメリカでテレビ・ラジオ・新聞・雑誌といったマスメディアを取り込んでいることも意識している。 グーグルという会社によって、電通が変わろうとしている。 電通が動き出した今、日本という市場でグーグルに勝ち目はあるのか。 15日の日経新聞15面に、電通がPeX（http://pex.jp/）に資本参画したという記事が出ている。 PeXは、ネットを介してポイント交換サービスを提供する会社だ。 その意図を推察するに、これはどうやら上記のグーグル対抗広告モデルに深く関連している模様。 以下の電通のプレスリリースで、「オファー型広告」なるものが発表されている。 http://www
"Google"が"iGoogle"に! パーソナライズドホームが大幅リニューアル | ネット | マイコミジャーナル
リニューアルしたパーソナライズドホームのページ。ロゴが「iGoogle」に変更された点と、テーマ選択が追加された点が目新しい 米Googleは4月30日(現地時間)、同社が提供しているカスタマイズ可能なポータルサービスの「パーソナライズドホーム」を「iGoogle」の名称でリニューアルした。またリニューアルに合わせ、パーソナライズドホーム向けのテーマ選択や、プログラミングの知識なしで自分オリジナルのGoogle Gadgetを作成できるなど、新機能の追加が行われている。パーソナライズドホームのテーマ選択機能は北米地域向けにすでに提供が行われているが、世界のすべてのiGoogleサイトで利用可能にした。またiGoogleサービスの提供地域を現状からさらに22増やし、トータルで40カ国まで拡大している。 Googleアカウントを使ってiGoogleのページにアクセスすると、まずテーマと地域情報
知られざるGoogleの決済サービス「Google Checkout」とは？
先の記事でも解説したように、Googleは決済サービス「Google Checkout」というのを2006年6月30日に開始、そのときにはいろいろなニュースサイトで報じられていたのですが、それからあと日本語としての情報はほとんど皆無に等しい状態だったため、一体どれだけ様変わりしたのか、一体何に使えるのか、そういうことがあまりよくわからない方が多いはず。 なので、簡単にそれらの機能について、買う側と売る側、その両方を以下にまとめておきます。 ・買う側の機能について Google Checkoutの利用料ですが、買う側は利用料や手数料は一切かかりません。 Google Checkoutでお買い物利用時に登録するのは自分の名前や住所といった配達に必要な情報、決済に使用するクレジットカードかデビットカードの情報、そしてメールアドレスなど。これらの情報はいつでも変更可能。使用できるクレジットカードや
Life is beautiful: SEOは「えせ科学」か？
先日、「サーチエンジン最適化遊びのススメ」というエントリーを書いて、「スパムはやめてくれ」などと一部の人に叱られてしまった私だが、６日後の今日になって「サーチエンジン最適化」でググると、一ページ目は逃したが、二ページ目のトップ、１１位に入っている（参照）。なかなかの健闘である。（【追記】７日目現在は１０位^^） では、私がどうやってあのエントリー（そして、一つ前の「Fカップ」のエントリー）をサーチ結果の上位に入れたか、種明かしをしよう。 実は俗に良く言われるところのSEOは一切施していない。トラックバックなどもいっさい打っていない。ただ、エントリーを書いただけだ。「え？」と思うかもしれないが、本当だ。 Googleのサーチビジネスに関して勉強してみると明らかになることだが（推薦図書：「ザ・サーチ」）、Googleが一番嫌うのは、ユーザーにとって価値のあるサイトではなく、SEOを人為的に施し
ウェブ産業の「富の再配分メカニズム」ってなんだろう？ - michikaifu’s diary
今日のウォールストリート・ジャーナルの一面ど真ん中は、日本の経済回復とそれに伴う「ちょっとぜいたく消費」が、アメリカやアジアの経済にようやく良いインパクトを与えるようになってきた、という記事だ。やはり、たくさん買うお客は強い。（数日前のこの記事参照） パラダイス鎖国に関する補足 - Tech Mom from Silicon Valley さて、少し前に「ウェブ企業が虚業だのアブク銭だのといわれるのは、雇用へのインパクトが小さいから」というエントリーを書いた。そのとき、「Googleはそんなにたくさん投資しない」と書いたのだが、これを覆す話も出てきた。（1000億円投資するという話。） グーグルが仕掛けた米ネット列強の投資競争 - My Life Between Silicon Valley and Japan Web2.0と対立する２つの世界（その２）なぜネット企業がいつまでたっても異端
ひろゆき氏「市民メディアはマスコミに勝てない」
「市民記者」によるネット新聞がここ最近、脚光を浴びている。新聞社などの報道機関に所属する職業記者と異なり、広く一般から募った記者が執筆した記事を掲載するスタイルが特徴で、「JANJAN」や「livedoor PJニュース」などが存在感を高めており、韓国の市民記者新聞「Ohmynews」も日本進出を決めた。 一方で、簡単に記事を公開できるブログの普及が進み、国内最大規模の匿名掲示板「2ちゃんねる」（2ch）も健在だ。あえて「市民記者」をうたわなくても、誰でも手軽に情報発信する環境は整った。実際にブログを活用して活動するジャーナリストも登場してきている（関連記事参照）。 ブログ時代の「市民メディア」の役割とは――このほど都内で開かれたJANJAN市民記者交流会で、編集委員や市民記者が議論を交わした。ひろゆき氏こと2ちゃんねる管理人・西村博之さんも遅れて参加。「市民記者は構造的にマスコミに勝てな
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Googleが独自ブラウザを開発した理由、開発責任者が語る