東京理科大学は来年2021年に創立140周年を迎えます。 そんな理科大ですが、Society5.0(ソサエティ5.0)の時代に向けて、教育研究を深めることを目的に学部学科の再編を予定しています。 今の社会はもともとSociety1.0(狩猟社会)から始まり、Society2.0(農耕社会)、Society 3.0(工業社会)を経て、現在のSociety 4.0(情報社会)で誰もが様々な情報にアクセス出来るようになりました。 そしてこれからは産業におけるデータ等を詳細に分析し、より効率化された社会実現へ向けて政府がSociety5.0を推し進めています。 こうした背景もあり、理科大はAI・IOT・データサイエンス分野を中心に教育研究を一層強化するために、改めて学部学科の再編に舵を切りました。 そこで、今回はキャンパス移転含め理科大の今後の動向について見ていきたいと思います。 step 120
現在位置 トップ > 科学技術・学術 > 産学官連携、地域科学技術振興、スタートアップ支援 > オープンイノベーション機構の整備 > 「オープンイノベーション機構の整備事業第2回シンポジウム~持続可能な産学共創体制の構築に向けて~」の開催について(※開催中止) 「オープンイノベーション機構の整備事業第2回シンポジウム~持続可能な産学共創体制の構築に向けて~」の開催について(※開催中止) このたび、「オープンイノベーション機構の整備事業第2回シンポジウム~持続可能な産学共創体制の構築に向けて~」の開催の中止を決定しましたことをお知らせいたします。 これは、全国各地から参加者が集うものであることなどを総合的に勘案した結果、新型コロナウィルスの感染の拡大を防ぐため、中止の判断に至ったものです。 参加を予定されていた皆様には、急な御案内となり誠に申し訳ございません。何卒御理解をいただきますようお願
高等教育局学生・留学生課 高等教育修学支援準備室 高等教育の修学支援新制度について(PDF:1350KB) 高等教育局大学振興課 大学入試改革の状況について(PDF:6642KB) 高等教育局高等教育企画課国際企画室 大学の国際化と危機管理について ~安全保障貿易管理に関する観点から~(PDF:1725KB) 研究振興局振興企画課 競争的資金調整室 公的研究費の適正な管理・監査について(PDF:173KB) 科学技術・学術政策局政策課 科学技術関係予算等について(PDF:2839KB) 高等教育局私学部私学行政課 私立学校法の改正について(PDF:4663KB) 私立学校法の改正について(PDF:6295KB) 高等教育局私学部私学助成課 令和2年度私立学校関係政府予算案等について(PDF:713KB) 高等教育局私学部参事官 学校法人の現状について(PDF:3525KB) 高等教育局学生
中村久美新学長 学校法人ノートルダム女学院(京都市左京区)は29日、京都ノートルダム女子大の新学長に前副学長の中村久美氏(61)=住居学=が選ばれ、同日付で就任したと発表した。前学長の真田雅子氏が健康上の理由で昨年10月31日付で辞任して以降、中村氏が学長代行を務めていた。任期は令和6年3月31日まで。 中村氏は昭和58年に奈良女子大大学院家政学研究科住環境学専攻を修了。京都ノートルダム女子大生活福祉文化学部教授や同部学部長などを経て平成29年に2度目の副学長に就任していた。
東京医科大の医学部医学科の同窓会が昨年12月に発行した機関紙に、女子差別の容認と受け取れるOBの発言が掲載されていることがわかった。記事の中で、前同窓会長の「男子医科大学という大学名にしておけばよかった」との発言などが記されていた。 同窓会が昨年12月15日に発行した機関紙「東京医大同窓会新聞」によると、昨年9月の愛知県支部会総会(名古屋市)で、「大学の明日を語ろう」と題した同大OBの意見交換会があった。同窓会長や副会長、前会長、支部長ら17人が参加し、機関紙には、そこでかわされた意見などが記事としてまとめられていた。 同大では19年入試で女子差別などを撤廃した結果、女子が男子の合格率をわずかに上回った。記事では、出席者の発言として「入試がガラス張りになり、女医が6割超になってしまうかもしれない」「女性は出産を機に仕事を減らすこともあり、男性医師1人に対し女医は3人、日本は日本らしく男性医
リーダーとして責任感を持つことは重要だが、自分のビジョンを共有し、チームが抱える問題をすぐに解決すべきだと熱心になりすぎて、部下とのコミュニケーションが過剰になってはいないだろうか。あなたがよかれと思ってやっている行動が、部下の貴重な時間を奪い、生産性を低下させる要因になりかねない。本稿では、話しすぎる上司になるのを防ぐ4つのルールを紹介する。 スタートアップのCEOとして、私は日々、達成したいビジョンをチーム全員に理解してもらいたいと考えている。また、皆のアイデアを聞き、検討し、取り込み、その過程で問題があればすぐに行動して、解決したいとも考えている。 そのため当社では、グループでたくさん話す。実にたくさん話すのである。
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