パスタ価格高騰で伊政府に危機感、生産者らと対応協議
伊トリノの市場に出た屋台に並ぶ生パスタ/Marta Carenzi/Mondadori Portfolio/Getty Images ローマ／ロンドン（ＣＮＮ） イタリア政府は１１日、危機的状況に対応するための会合を開き、パスタの価格高騰の理由を探る調査に乗り出した。パスタは同国で最も愛される食材の一つで、文化的にも重要な位置を占めている。 ウルソ企業相が議長を務める当該の委員会には国会議員やパスタ生産者、ローマの消費者の権利団体が参加。パスタの価格を押し下げる方途について話し合った。パスタ価格は３月、前年同月比で１７．５％の急騰を記録していた。 欧州連合（ＥＵ）の統計によると、イタリアの消費者価格全般の上昇率は８．１％で、パスタの値上がりペースはこの２倍以上。主原料である小麦の価格が過去数カ月下落する中での高騰となっている。 ウルソ氏の報道官は１０日に声明を発表し、多くの生産者がパスタ価
｢国産小麦､オーガニック､天然酵母｣は要注意…人気の高級ベーカリーにひそむカビ毒のリスク 科学的根拠を理解しているパン職人は少ない
「国産小麦、オーガニック、天然酵母」を謳う高級ベーカリーにも、実はかび毒のリスクがある。科学ジャーナリストの松永和紀さんは「小麦のかび毒をゼロにすることはできないが、農薬を使えばある程度まで抑え込める。有機栽培の小麦製品には注意が必要だ」という――。 「国産小麦、オーガニック、天然酵母は安心安全」は間違い 都内の高級ベーカリーで目に付くパンの三大売り文句は、国産小麦、オーガニック（有機栽培）、天然酵母。これで安心安全……。 実は科学的には三つとも誤解です。最大の懸念はかび毒のリスクです。ところが、このような知識を持たないパン職人の方々がいます。日本の小麦消費における国産の割合は1割強となっています。小麦の国際価格がウクライナ情勢なども手伝い高騰し、国産小麦が注目されています。「私たちの手で有機小麦を栽培し、収穫してパンに」と張り切るパン職人までいるそうです。熱意は立派ですが、それがかえって
妊婦がパンやパスタを食べると子どもの自閉症発症リスクが上昇 千葉大教授の動物実験で証明（日刊ゲンダイDIGITAL） - Yahoo!ニュース
小麦粉やホットケーキミックスなどがスーパーで品薄状態になっているが、小麦の収穫作業の効率を上げるためにカナダやアメリカで使われている除草剤（農薬の一種）グリホサートに、子どもの自閉症スペクトラム症のリスクを上げる可能性があることが分かった。５月１１日に米国科学アカデミー紀要の電子版に研究結果を発表した千葉大学社会精神保健教育研究センターの橋本謙二教授に話を聞いた。 自閉症スペクトラム症（以下、ＡＳＤ）は発達障害の一つで、社会的なコミュニケーションや他人とのやりとりが苦手で、強いこだわりを持つことを特徴とする。 「ＡＳＤの原因ははっきりと分かっていませんが、多くの疫学研究で農薬をはじめとする環境化学物質などがＡＳＤの発症に関係している可能性が指摘されています」 世界５大医学雑誌の一つ英ＢＭＪ誌には昨年４月、米カリフォルニア州の農業地帯でＡＳＤの子ども２９６１例を対象に、農薬暴露と自閉症リスク
パンなどの業務用小麦粉 ７月から値下げへ ＴＰＰ発効で | NHKニュース
パンなどに使われる業務用の小麦粉が、ことし７月から値下げされます。ＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定の発効によって、カナダやオーストラリアから輸入される小麦の事実上の関税が引き下げられたことによるものです。 製粉会社の「日清製粉」と「日本製粉」、それに「昭和産業」は、７月10日の出荷分から業務用の小麦粉を値下げします。 いずれも25キロあたりで、パンなどに使われる強力粉を20円、うどんや菓子に使われる中力粉や薄力粉を10円から15円値下げします。 これはＴＰＰ＝環太平洋パートナーシップ協定の発効によって、輸入小麦にかかる事実上の関税が引き下げられたことなどによるものです。 ＴＰＰには最大の小麦輸入先であるアメリカは加わっていませんが、加盟国であるカナダとオーストラリアの輸入割合は、平成29年度で合わせて46％あります。 事実上の関税引き下げにより、政府が製粉会社に売り渡す小麦の価格を今月
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
