20～30歳代の働く女子の6割が「私はオス化している」と実感している。自宅で1人酒を楽しみ、居酒屋やラーメン屋にも1人で行く。デートよりも仕事を優先する、といった具合だ。なんと10人に1人が「あごにヒゲらしきものが生えた」と答えている。ストレスによるホルモンバランスの崩れで、体もオス化しているようだ。 日本電気が25～35歳の未婚女性500人に対し、「オス化と女子力」に関する意識調査を2009年11月27日～30日に実施した。「自分を『オス化』していると感じることはありますか？」と聞いたところ、63％が「ある」と答え、このうち20％が「良くある」と回答した。 「お酒とラーメン」は働く女子の必需品 オス化していると感じるのはどんな時なのか。 「くしゃみがおっさんみたいにでかい」（30歳・人事アシスタント）、「だから女ってだめだよね、と言ってしまう」（34歳・経理事務）、「かわいこちゃんを目で

プロ野球「中日ドラゴンズ」の吉見一起投手が利用していた「ニンニク注射」。ビタミンB1、B6などを含む成分が疲労回復を促すことから、女性を中心とした会社員らの間でも人気になっている。いったい、どんなものなのか。 「ニンニク注射」がクローズアップされた発端は、中日新聞の2009年10月22日コラム記事で、中日・吉見投手がこれを利用している旨が書かれたことによる。これを受けて、ドーピング規定の違反ではないのか、といった疑惑が出たのも波紋を呼んだ。報道によれば、日本プロ野球機構（NPB）では、「医学的に正当な適応による治療行為」以外での「静脈内注入」を禁止しており、これに該当するのではというのだ。もっとも24日、注射は正当な医療行為であり、違反ではないことが発表された。 山本モナさんも風邪の悪化防止に利用 さて、その「ニンニク注射」とはいったい、どんなものなのか。「ニンニク注射」とは通称で、主成分

インターネットというテクノロジーは10万人規模の直接民主制を可能にする。基礎自治体（市町村）のいくつかはミクシィ（mixi）とかのSNSで運営すればいい――。批評家の東浩紀さん（38）が深夜のテレビ番組で「政治の未来像」について大胆な提案をした。「そうなれば、政治家は今ほど必要ないのではないか」というのだ。 東さんが出演したのは、2009年10月24日未明にテレビ朝日が放送した討論番組「朝まで生テレビ！」。この日は「若者に未来はあるか？」がテーマで、人事コンサルタントの城繁幸さん（36）やフリーライターの赤木智弘さん（34）といった世代間格差について発言している20代や30代がパネラーとして登場したが、「朝生」の独特の雰囲気に飲まれてしまったのか、いまいち歯切れが悪い。そのなか、番組前半で若者側のパネラーとしては唯一、気を吐いていたのが東さんだった。 「いまさら『若者論』をやっても意味がな

いわゆる「モラトリアム法案」をめぐる言動など、鳩山政権の台風の目となっている亀井静香郵政・金融担当相が「記者会見のオープン化」についても大きなアクションを起こした。記者クラブに対して会見開放を呼びかけたものの断られたため、自ら会見を開くという行動に出たのだ。 記者クラブの結論は「オープン化しない」 「（記者クラブは）頭が古いので、自分でやることにしました」 金融庁17階の大臣室で、2009年10月5日の午前11時50分から開かれた会見。亀井担当相は業を煮やした様子で切り出した。大臣室には、日経ビジネスや日刊ゲンダイ、日刊スポーツの記者にまじって、米国紙ウォールストリートジャーナルの女性記者もいた。いずれも金融庁の記者クラブに所属していない者ばかり。記者クラブ主催の会見のすぐ後に開催された「もうひとつの会見」だった。 「結構、封建的なことをやっているのだね、あなたたちは。もう、全部オープンに

遊技人口の減少が指摘されているパチンコ業界に、さらに逆風が吹いている。パチンコ機の出荷は微増しているものの、パチスロの市場規模が、なんと1年で「半減」。「4号」と呼ばれる「ハイリスク・ハイリターン」な機種が禁止されたのがその理由で、業界団体では、「月に100店単位でつぶれている」と悲鳴をあげている。 わずか1年でパチスロ機出荷が半減 調査会社の矢野経済研究所は2009年8月19日、パチンコ関連機器市場に関する調査結果を発表した。それによると、08年度のパチンコ関連機器の市場規模は1兆2981億円で、前年度比14.8%のマイナス成長だった。 その内訳に目を向けてみると、興味深い事実が明らかになる。パチンコ機については前年度比5.2%増の9005億円で、市場規模は拡大している。ところが、パチスロ機が大きく足を引っ張っている形で、市場規模は前年度比51.6%減の2423億円。わずか1年で市場の半

マイナス109円の宿泊プランが話題だ。マイナスというのもちょっと分かりにくいが、宿泊料をタダにする上に、109円返金するというのである。もちろん毎日この値段で営業しているわけではないが、旅館業界の苦しささがうかがえると指摘する専門家もいる。 最高4万8000円がマイナス109円に 全国の宿泊施設を案内している宿泊予約サイト「トクー！トラベル」。その中にある「1泊109円あげちゃう！　マイナストクー！市」では、1万円以上はかかる宿泊費をタダにして、その上109円を返すというプランがある。ちなみに、109円とは「トクー」にかけている。 このプランに申し込めるのは、プレミアム会員（月額440円）のみ。このサービスを目当てに、会員登録者数は続々と増えているそうだ。現在90万人の会員がいる。 該当のページにはたとえば、愛知県・笹戸温泉「紫翠閣　とうふや」の2食つき2万4000円のプラン、岐阜県・新平

「メンタルヘルス休職者がいる企業は6割強」という調査結果がある。なかでもＩＴ業界は、慢性的な人員不足と長期間の激務、仕事のタコツボ化と人間関係の希薄さなどから、メンタル不調者が多い。あるＩＴ企業の人事担当者は「うつ病の休職者の対応に追われてヘトヘトになってしまった」と嘆く。 「飲み会」や「パチンコ」も大丈夫 ――わが社は従業員約1万人で、280人の休職者がいます。9割はメンタルヘルス系の病気で、人事担当者は、主治医との連絡や復職に向けた面談などに追われています。いったん復職した人も、来たり休んだりを繰り返したり、机に突っ伏して仕事にならない場合もあって、メンタルヘルス不全の復職者への対応には苦労しています。 そんな中、先日会社帰りに通りかかったパチンコ屋で、うつ病で休職中の従業員を見かけました。声を掛けると「朝は調子が悪いが、夕方から気分がよくなるので、趣味のパチンコくらいはできる」とのこ

車や旅行が売れないのは、若者がお金を使わないからだ。一面、これは正しい。ところが、個人金融資産の内訳を見ると、8割が50歳代以上なのだ。むしろ、お金のある高齢者が消費しないため、若者にお金が環流しないという構図が見えてくる。 個人金融資産のうち8割を50歳以上が持つ 今どきの若者は、車も買わないし、旅行にも行かない。金を溜め込んで、家でケイタイやネットばかりしている。 そんな議論に対し、ネット上では、「お金がないから仕方がないだろ」といった反論がよく見られる。主に若い世代かもしれない。 もちろん、お金があっても車や旅行を購入しない可能性はある。しかし、若者にお金がない、というのを裏付けるかのような個人金融資産のデータがあるのだ。それが、情報サイト「Garbagenews.com」で2009年1月31日紹介され、タイムリーな話題としてネット上で脚光を浴びている。 第一生命経済研究所が、200

お笑いタレントのあばれる君が2020年2月27日深夜、テレビ番組「アメトーーク！」（テレビ朝日系）に...

都内高級ホテルのバーを頻繁に利用しているという麻生太郎首相に対し、民主党の小沢一郎代表が通っているのは、「庄や」「笑笑」などのチェーン居酒店、すし屋なら「桃太郎すし」なのだという。これは本当か店側に聞いてみた。 一回の食事代は2～3人で4千円から5千円 小沢代表の私生活を中心にインタビューをした「小沢一郎総理(仮)への50の質問」(扶桑社、08年8月1日発行)には、どんな所に飲みに行くのかについて聞いている。小沢代表は、最近は殆ど料亭にいかないとし、寿司を食べるのも、酒を飲むのも居酒屋と答えている。そして、「笑笑」にも行ったことがあり、 「よく行くのは『庄や』とかね」 と、学生やサラリーマンに人気の、安さで知られる居酒屋チェーンの名前を出した。地方から帰宅したときなど夜9時を過ぎると、近所に開いている店が少ないこともあり、 「近所の『桃太郎すし』に行くんです。『築地日本海』もよく行くね。そ

米国の信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題が深刻化する中、バブル崩壊後に未曾有の金融危機を招き、「失われた15年」を経験した日本は、2008年の年明け以降、国際会議などを通じて「金融機関への公的資金投入の重要性を訴える語り部を演じている」（当局筋）が、欧米各国から一顧だにされない冷たい仕打ちに会っている。 欧米の大手金融機関は大胆な損失処理を進めている？ 08年1月下旬の世界経済ファーラム（ダボス会議）や2月上旬に東京で開かれた先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議（Ｇ7）などで、渡辺喜美金融相や額賀福志郎財務相は欧米の金融当局者や市場関係者らとの会談で、ことあるごとに「日本は金融機関への公的資金の投入が遅れたばかりに、不良債権問題を深刻化させ、デフレ不況まで招いた」と、恥を偲んで失敗談をアピール。サブプライム問題では、欧米政府が多額の損失を出した大手金融機関に対して速やかな

毎日新聞の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」で過去に「不適切」な記事を配信していた問題で、毎日新聞社が日本ユニセフ協会に「募金活動が停止するなど多大な実害が生じた」として謝罪していたことがわかった。 この問題は、毎日新聞の英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」にあるコーナー「WaiWai」で長年にわたって、「ファストフードで女子高生が性的狂乱状態」と題された記事など「不適切」な記事を配信していたというもの。「低俗すぎる」との批判が相次ぎ、毎日新聞社はこれらの記事を書いた外国人記者を3か月の懲戒休職、当時常務デジタルメディア担当だった朝比奈豊社長を役員報酬10％（1か月）返上とするなどの処分を下し、7月20日付の同紙で検証記事を掲載している。 この騒動をめぐっては、少女売春を助長させるような記事を配信していたとして、日本ユニセフが毎日新聞社

「彼女に捨てられた。どうしたらいいか」「自販機のお釣りが少ない」。こんなトンデモ「通報」が各県の県警に寄せられている。こんな通報でも事件につながる可能性もないとは言えないので、できるかぎり対応するというのが各県警の姿勢だ。しかし、「とんでもない通報が昔より増えた」ようで、警察も苦労が絶えないといったところだ。 「パトカーで送ってもらいたい」 栃木県警によれば、2008年上半期（1～6月）の110番受理件数は約6万9400件で、このうち無言やいたずらといった「無効件数」は4805件で全体の約7％に上った。県警通信指令課によれば、なかには「彼女に捨てられた。どうしたらいいか」「アイスクリームが溶けた」といった「通報」もあった。このため、小冊子「こんなことでも110番？」を800部作成して、この種の110番通報をやめるように呼びかけている。 通信指令課によれば、「彼女に捨てられた」といった通報が

九州新幹線・長崎ルートが着工された。在来線の特急「白いかもめ」が1時間57分で走る長崎－福岡・博多間を、新幹線は26分短縮するという。この26分に2600億円超が投じられる。しかも実質的な時間短縮は「13分30秒」しかない。「税金のムダ遣い」に限りなく近いのではないか。 建設中止を求める県民の会が街頭署名活動 2008年4月28日、佐賀県嬉野市で九州新幹線・長崎ルートの武雄温泉（佐賀県）－諫早（長崎県）間45キロの着工式が華やかに執り行われた。この日、長崎市では長崎「新幹線」の建設中止を求める県民の会が「不要不急の公共事業」のチラシを手に行った街頭署名に列ができた。 長崎「新幹線」の建設中止を求める県民の会は、長崎県や佐賀県、JR九州が説明する長崎－博多間の短縮時間「26分」には「粉飾がある」と指摘。長崎ルートの建設に反対していた佐賀県鹿島市も、「巨額を投じる新幹線建設から生まれる時間短縮

周辺の高層ビル化で電波障害が甚だしい東京タワーに代わり、2011年12月東京・墨田区に、新しいタワー(610メートル)が登場する。 『とくダネ！』の笠井信輔アナが、現在『名称検討委員会』で進めている新タワーの名称。「名前をつけるのも楽じゃない」という裏事情について取り上げた。 完成すれば、カナダのCNタワー(553メートル)を抜いて世界一。 ここから地上波デジタル放送の電波が送られる。　東京の新たな観光スポットになるのは間違いなさそうで、360メートル地点に第1展望台、450メートル地点に第2展望台が作られる予定だ。 今回、名称を公募したところ1万8606件もの応募があった。この中から同委員会が選んだのが次の6案。（1）東京EDOタワー（2）東京スカイツリー（3）みらいタワー（4）ゆめみやぐら（5）ライジングイーストタワー（6）ライジングタワー。 名称検討委員の阿木燿子さんは「6案どれをと

チベット自治区で起きた大規模な騒乱で、中国政府の対応に国際的な非難が高まっている。騒乱の現場からはジャーナリストが締め出されており詳細は不明だが、衛星写真から500人以上が死亡したという情報や、ラサの市民が中国治安当局に拉致されたというなど様々な情報、憶測が飛んでいる。北京五輪を控え、選手やスポンサー企業が大会への参加を自粛する可能性もある。 スター選手が五輪不参加を考えている？ チベット自治区の区都ラサで、中国政府のチベット政策に抗議する僧侶らの大規模デモが続き、治安当局と衝突して死傷者が多数出た。2008年3月15日の国営通信・新華社は、暴動のなかでの放火で10人が死亡したと報じている。 中国当局は、チベット仏教最高指導者でインドに亡命中のダライ・ラマ14世がこの騒動に関与していると非難したが、一方のダライ・ラマ14世は3月16日に「文化的な虐殺」と中国政府を批判。ダライ・ラマ14世の

大手SNS「ミクシィ」(mixi)が「ミクシィ」内にある日記などの情報を自由に使用、改変し、その際「作者」には対価を払わないし、著作者人格権も行使させない、と受け取れる新規約を公表した。ミクシィでは「無断で使用することではない」と説明しているが、「規約改定に異を唱える」コミュも出現、利用者からは大反発が起きている。 日記等の情報を無償かつ非独占的に使用する権利 「ミクシィ」が2008年3月3日付けで発表した利用規約改定「第18条　日記等の情報の使用許諾等」には、こう書かれている。 「本サービスを利用してユーザーが日記等の情報を投稿する場合には、ユーザーは弊社に対して、当該日記等の情報を日本の国内外において無償かつ非独占的に使用する権利（複製、上映、公衆送信、展示、頒布、翻訳、改変等を行うこと）を許諾するものとします。ユーザーは、弊社に対して著作者人格権を行使しないものとします」 実施日は0

受験シーズンにちなんで大学関連の話題でメディアの誌面がにぎわう中、週刊文春が「私の嫌いな大学ランキング」を掲載した。そこには、いわゆる「有名大学」がズラリ。OL1000人に聞いた結果だが、専門家は「嫌われるのは、卒業生が学歴をひけらかす大学」と指摘、「ブランドへのこだわりが鼻につく」様子が浮き彫りになっている。 「何か言っても『でもさ』って必ず反論」は東大 週刊文春の2008年2月14日号(首都圏では2月6日発売)に掲載された記事によると、「出身大学原理主義者に悩まされる全国1000人のOL」に「私の嫌いな大学(またはその出身者)」を聞いたのだという。誌面では、ワースト18位までの21校が紹介されている。 それによると、ダントツの1位に輝いたのが東京大学(176票)。これに早稲田大学(138票)、慶応義塾大学(89票)と続く。4位以下は京都大学(29票)、明治大学(25票)、国士舘大学・青

大阪府知事選挙に勝利した橋下徹さんに、とんだところから「辞めろ！」コールが起きている。橋下さんが熱烈な「ジャイアンツ」ファンだったことがわかったからで、大阪府知事ともあろうものが全くおかしな話だ、と、「虎ファン」の怒りが噴出しているのだ。元国会議員で「六甲おろし」の命名者でもある中村鋭一さんは、政治家の先輩として「大阪府知事になりたいのならば、阪神ファンに鞍替えしなさい」と忠告している。 タイガースファンにあらずば「名府知事」にあらず？ 「それはアカンやろ！」 タイガースファンのオアシスとして営業している「串かつ甲子園」の主人はJ-CASTニュースの取材に対し、開口一番そう言い放った。橋下さんがジャイアンツファンであることはスポーツ新聞で知ったそうで、大阪といえばタイガース、その地元の首長がジャイアンツファンならば、地元を大切にしない知事の誕生を意味するとし、 「うちのお客からもブーイング