これからの暑い季節、仕事をしながら冷たい飲み物を飲んでいたら、いつの間にかぬる~くなっちゃってた……なんてこと、ありがちですよね。
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これからの暑い季節、仕事をしながら冷たい飲み物を飲んでいたら、いつの間にかぬる~くなっちゃってた……なんてこと、ありがちですよね。
千葉県野田市の栗原心愛さんが虐待死した事件を受け、厚生労働省と文部科学省は児童相談所と学校に警察のOBを配置することなどを盛り込んだ虐待防止の強化策を取りまとめました。 この事件では、心愛さんが父親の勇一郎被告からの虐待を訴えたアンケートのコピーを野田市の教育委員会が勇一郎被告の強い要求に応じる形で渡していました。厚労省と文科省は事件の検証結果を取りまとめ、「関係機関も含めて父親の支配的な関係に巻き込まれていた」「教育委員会が保護者の威圧的な要求に適切に対処できなかった」と指摘しました。そのうえで、威圧的・暴力的な保護者に対応して関係機関の連携を強化するため、児童相談所だけでなく学校にも警察のOBを配置することなどを盛り込みました。
個性的なライター陣によるちょっと変わったコンテンツが毎日更新されるデイリーポータルZ(DPZ)。17年の歴史をもち、数年前からは、オンラインコンテンツだけでなく「顔が大きくなる箱」「地味ハロウィン」などリアルなイベントにも活動の場を広げている。 今日のゲストは、一人でこのメディアを立ち上げたイッツ・コミュニケーションズ株式会社 メディア事業部 林雄司氏。最近は、ちらほらとオウンドメディア運営終了のお知らせを聞くことがあるが、なぜ「黒字化したことがない」デイリーポータルZが、組織、会社が変わっても続いていくのだろうか。林氏のキャリアと会社の中でやりたいことをやり続けるための仕事観について迫った。 Webが一般に普及してすでに20年以上が経つが、未だにWeb業界のキャリアモデル、組織的な人材育成方式は確立していない。組織の枠を越えてロールモデルを発見し、人材育成の方式を学べたら、という思いから
ペアプロ・モブプロ、スキルマップ、1-on-1等々… チーム開発にまつわる各論・方法論・話題をよく見る昨今、関心の高まりは歓迎さるべきことながら つまるところそれらが現実のどのような問題を解決していくのか? どのように相互作用するのか? これらが有機的に結びつくことで現実のどのような問題を解決していくか? こうした疑問に答えたり、具体例とともに記した記事はさほど多くないのではと思います。 本記事では昨年度に筆者のチームが約7ヶ月携わったプロジェクトにて、プロジェクト特性に起因する不確実性と我々がいかに戦ったかを記します。チーム開発を行う方にとってこの記事が実りあるケーススタディとなれば幸いです。*1 なお、本記事では以下のことは本旨とは逸れるため割愛させていただきます。 プロジェクトの機能的側面 技術的不確実性 各取り組み単体の詳細 はじめに / プロジェクトの雰囲気を伝える図 この記事で
ディレクトリとLDAPを理解する 第1回「なぜ『シングル・サインオン』は必要なのか?」で解説したように、ユーザーIDやパスワードの認証管理に、ディレクトリやLDAP(Lightweight Directory Access Protocol)などの技術が使われています。そこで第2回は、「シングル・サインオン」へのファーストステップとして、それらに焦点をあてて解説します。LDAPが特に使われるようになった経緯から、LDAPの4つのモデルと、3つの機能、メリットやデメリットを解説し、具体的に利用できる製品までを紹介します。 データベースより自由度の高いディレクトリ ディレクトリとは、目的の情報を探し出す仕組みのことです。わたしたちの生活に当てはめれば、図書館の目録や電話帳、ショッピングセンターの案内板などがそれにあたります。そして私たちは、より情報を探しやすくするために、見出しをつけたり、項目
世界の表現の自由の状況を監視する国連の特別報告者が、スイスで開かれている国連人権理事会で、日本のメディアの独立性に懸念を示す報告書を提出しました。これに対して日本政府は「表現の自由は憲法で最大限に保障されている」と反論しました。 国連の特別報告者でアメリカ・カリフォルニア大学教授のデービッド・ケイ氏は26日、スイスのジュネーブで開かれている国連人権理事会に出席し、日本のメディアの独立性に懸念を示す報告書を提出しました。 報告書の中でケイ氏は、日本では政府当局者が記者に直接・間接的な圧力をかけたという報告があったとしたうえで、特定秘密保護法などの影響で、政府を批判する報道や調査報道が萎縮してしまっていると指摘しています。 ケイ氏は2年前にも日本政府に対し、法律を改正するなどしてメディアの独立性を強化するよう勧告する報告書を国連人権理事会に提出していますが、「改善に向けた進展は見られない」と指
ディスプレイは180°回転し折りたたむことが可能で、タブレット感覚で使用可能。内蔵のGセンサーは折りたたんだ状態でのみ有効化され、端末の向きに合わせて自動で画面が回転する。 主なスペックは、CPUがIntel Pentium Silver J5005(最大2.8GHz)、メモリLPDDR4 8GB、ストレージ128GB SSDといった構成。OSはWindows 10 Homeを搭載する。 そのほか、タッチセンサーを備えたバックライト付きキーボードを採用。インターフェイスは、USB Type-A、充電兼用のUSB Type-C、HDMI、イヤホンジャックを実装、ネットワークは802.11acの無線LANとBluetoothをサポートしている。 外形寸法W203×D132.5×H19.7mm。バッテリー容量は2,900mAhで、バッテリー駆動時間は約3~4時間とされる。 文: エルミタージュ秋
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マシンビジョン、人工知能(AI)、データマイニングなどの手法を駆使して古代のゲームについて研究する「ゲーム考古学」と呼ばれる学問分野が、新たに立ち上がりつつある。ゲームに関連する情報の単位である「ルディーム」を用いて、古代ゲームのルールを再構築し、現代のゲームにつながる「ゲームの進化系統樹」を作成することを目指す。 by Emerging Technology from the arXiv2019.06.26 87 76 25 2 1238年、中世スペインのカスティーリャ王国の国王であるアルフォンソ10世は、『Libro de los Juegos(ゲームの本)』という学術書を発行した。この本は97ページの羊皮紙でできており、その多くに美しいカラーのイラストが描かれている。また同書は、チェス、サイコロゲーム、バックギャモンといったゲームに関する最古の記述を含んでいる。 アルフォンソ10世は
ポーランドは長年悩まされてきた。埋まらない男女格差、間違った性教育の拡散、そして日常的に起こる性差別に。この国では伝統的な男尊女卑の価値観が、長い間女性を苦しめてきた。男女格差を数値化したジェンダーギャップ指数はEU諸国の平均を10ポイント下回り、男性たちはポルノから女性について学んでいると言われている。 「The Last Ever Issue(これっきりの最終号)」 こんな問題に「もう終わりを告げよう」と立ち上がった3社がある。ポーランドのリベラル系メディアのGAZETA.PL、欧州メガバンクのBNP PARIBAS、そしてクレジットカード会社のMASTER CARDだ。 3社はまず、ポーランドで最も人気なポルノ雑誌である「Twój Weekend(あなたの週末)」を買収した。そして2019年3月8日の国際女性デーに、自分たちが新たに編集し直した「The Last Ever Issue
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オンラインで金融サービスを提供する事業者にとって悲願とも言える「eKYC(Know Your Customer)」の実装がいよいよ始まった。2019年4月23日にメルペイがサービスを開始。5月9日にLINE Payも続いた。サービス開始手続きの手間が軽くなり、利用者増につながるとの期待がある。 「本人確認はサービスにおける最初の入り口。eKYCの導入は安心・安全とUX(ユーザー体験)の両方を最大化できる」。メルペイでプロダクトマネージャーを務めるラートサムルアイパン・カンウィパー氏は、こう語る。同社が提供を始めたのは「アプリでかんたん本人確認」である。2018年11月に犯罪収益移転防止法(犯収法)が改正され、オンラインでKYCを完結できるようになったことを受けて実現した。 手順はこうだ。アプリを起動して利用者自身の顔と、運転免許証などの顔写真付き身分証とを一緒に撮影する。その際に「左目を閉
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大学などの教員が仕事をしている時間のうち、研究活動にかける時間の割合は昨年度32.9%と、16年間で14ポイント近く少なくなっていることがわかり、調査を行った文部科学省は、学内の事務などを減らすことが必要だとしています。 文部科学省は研究者の実態を把握するためにおよそ5年に1度調査をしていて、大学や短大の理系や文系の教授や助教などの8000人余りの教員を対象にした昨年度の分析結果を公表しました。 その結果、仕事をしている時間のうち研究活動にかける時間の割合は32.9%で、5年前より2.1ポイント減り、調査を始めた16年前よりも13.6ポイント減少するなど減少傾向が続いています。 分野別にみると、 ▽工学分野は38.2%、 ▽農学分野は39.9%と4割を下回り、 ▽理学分野でも49.3%と半分を下回って、いずれも教育活動などの割合が増加した影響とみられています。 医師を含む保健分野は、診療活
2019/6/25に行われたJavaコミュ@福岡での登壇資料です
文 月山もも こんにちは。山と温泉を愛する女一人旅ブロガー、月山ももと申します。 会社勤めの傍ら温泉と登山を絡めた一人旅を楽しみ、「山と温泉のきろく」なるブログを更新している私ですが、今回は、普段ブログに書くことのない「会社勤め」の部分について書いてみたいと思います。 一人旅を始めてから10年近く、登山を始めてからちょうど8年たちますが、もともとはインドア派で、学生時代から旅や登山が趣味だったわけではありません。恐らく、会社勤めをしていなかったら一人旅も登山も始めていなかったのではないか? と思います。 私は、いわゆる就職氷河期の後半に大学卒業を迎えました。自分よりも勤勉で社交性もあると思っていた同級生たちが「100社近く回って内定ゼロ」と嘆いている状況に恐れをなし、社会人になるタイミングを遅らせるためだけに大学院に進学。在学中にほんのりと景気が上向き、修士課程の修了と同時にどうにかこうに
「再審」は、冤罪を訴える人を救済する、最後の手段である。ただ、そこに至る扉は限りなく重く、容易には開かない。 この困難な手続きで、地裁、高裁が続けて「再審開始」を認めた「大崎事件」第3次再審請求審。ところが最高裁は、これらの決定を取り消し、再審請求を棄却した。高裁に差し戻すわけでもなく、最後の最後に、自ら再審の扉をぴしゃりと閉めたのだ。地裁、高裁が認めた再審への道を、最高裁が破棄自判という形で道を閉ざしたのは過去に例を聞かない。前代未聞の異常な決定と言わざるをえない。 最近、再審を巡っては、在野で大きな動きが出て来ている。いくつもの冤罪事件を通して明らかになった再審に関する法律の不備を訴える「再審法改正をめざす市民の会」が設立され、日本弁護士連合会も秋の人権大会で「今こそ再審法の改正を」をテーマの1つに掲げる。冤罪被害者を救済しようという声が広がる中、この最高裁決定はそれに冷や水を浴びせた
弁護士は「本人の同意なく半永久的に裸の映像を見られてしまうのは、重大な人権侵害」と指摘。一方で、AV人権倫理機構は「最終的には権利者の判断」と回答。
VP of Technology の星 (@kani_b) です。技術基盤や研究開発領域などを担当しつつ、社内の色々なことを技術の力でいい感じにする仕事をしています。セキュリティや AWS の話が好きです。 さて、みなさんは、ご自身が勤務する会社の就業規則を読んだことはあるでしょうか。 エンジニアに限らず、会社の全スタッフが仕事をする上で関わってくるのが、就業規則や情報セキュリティドキュメントなど、会社のルールや規程を記す文書です。 特にセキュリティやインフラに携わるエンジニアは、その改訂も含め携わったことがある方もいるのではと思います。 よくある文書管理 こうした文書は、以下のように管理されていることが多いようです。 ベースドキュメントは Word 保存時は PDF で保存 版管理は Word の編集履歴 + PDF に保存する際のファイル名 編集は担当部門, 担当者のみが行う かつての
先月、営業時間の短縮を希望する「セブン‐イレブン」の加盟店120余りの実名などが書かれた内部文書がNHKに届きました。文書には「店長が週7回深夜勤務で従業員の採用が全く進まない」などと、深刻な人手不足の実態が記され、取材を進めると「本部の社員から『売り上げが減る』などと言われ24時間営業を続けるよう説得された」と回答した加盟店もありました。 先月下旬、営業時間の短縮実験への参加を希望する「セブン‐イレブン」の123の加盟店の実名などが書かれた内部文書がNHKに届きました。 文書には営業時間の短縮を希望する理由も書かれ、 ▽「店長が週7回深夜勤務で労基署から指導を受けている状況だが、従業員の採用が全く進まない」、 ▽「慢性的な人手不足で体力の限界、命に関わる」、 ▽「利益優先ではなく人としての生活、人権が優先のはず」、などと深刻な人手不足の実態が記されています。 NHKが先月から今月にかけて
安倍総理大臣は通常国会の閉会を受けて記者会見し、年金制度に対する国民不安を念頭に「年金を充実する唯一の道は経済を強くすることだ」と述べ、制度の維持に向け経済の再生に最優先に取り組む考えを強調しました。また来月の参議院選挙について、最大の争点は安定した政治のもと改革を前に進めるか、混迷の時代に逆戻りするかだと訴えました。 そのうえで「年金を充実する唯一の道は経済を強くすることだ。年金について不安だけをあおるような無責任な議論はあってはならない。安倍内閣はこれからも経済最優先。景気の下振れリスクに対してはちゅうちょすることなく機動的かつ万全の対策を講じていく」と述べ、年金制度の維持に向け経済の再生に最優先に取り組む考えを強調しました。 一方、安倍総理大臣は来月の参議院選挙について「平成の時代、決められない政治、不安定な政治のもとで総理大臣は毎年(まいねん)のようにコロコロと代わった。あの混迷の
by patricia serna アメリカ製の家電を購入したりアメリカに旅行したりした時にたびたびぶつかるのが、「長さがセンチやメートルで表示されていない」という問題。なぜアメリカだけでメートル法ではなく「インチ」「フット」「ヤード」といった単位が使われ続けているのか?という疑問に答えるムービーがYouTubeで公開中です。 The real reasons the US refuses to go metric - YouTube ムービーを作成した技術系ニュースサイトのThe Vergeはアメリカに拠点を置いていますが、視聴者は全世界に存在するため、記事やムービーの反応として「メートル法を使ってくれ」というコメントをよく受け取るそうです。 このため、アメリカに住むユーザーとアメリカ以外に住むユーザー双方のために、2つの単位をムービー中に挿入することもあるとのこと。 「なぜアメリカがメ
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