An icon in the shape of a person's head and shoulders. It often indicates a user profile.
新製品に関する発表をいっさい行っていないにもかかわらず、なぜか噂だけが先行して新製品像が作り上げられ、実際に製品が発表されてみると噂と大きく違わなかった - こんな経験はないだろうか? その場合、噂の出所は秘密主義を堅持するメーカー側によってリーク情報がコントロールされていると考えていいかもしれない。元米Appleのあるマーケティングマネージャが、同社のこうした手法について興味深いエントリーを自身のBlogに投稿している。 このAppleのリーク情報制御に関する話題を提供しているのは元Apple従業員のJohn Martellaro氏で、Mac ObserverのBlogに「How Apple Does Controlled Leaks」という名称のエントリーで記している。発端となったのは5日付けで米Wall Street Journalが公開した「Apple to Ship Tablet
Google Chromeを使っている(アドオンがあるなら使いたい)。 そんなあなたにおすすめなのが、『30 Irreplaceable Chrome Extensions』。Google Chromeのエクステンション集です。 便利そうなのをざっとご紹介しますね。 Aviary Screen Capture キャプチャ(スクリーンショット)が撮れる Xmarks Bookmarks Sync Firefox、Safari、IEとブックマークを同期 Evernote Web Clipper Evernoteに簡単に投稿できる Chrome Gestures マウスの動きで「戻る」「進む」などを制御できる Google Similar Pages beta (by Google) よく似たページを探してくれる Feedly 雑誌のようなスタートページにできる。Google ReaderやTw
「プレス(新聞)と放送が密接に結びついて言論を一色にしてしまえば、多様性や批判が生まれない」。原口一博総務相は2010年1月14日、新聞社が放送局を支配する「クロスオーナーシップ」を禁止する法律を制定したいという考えを明らかにした。 現在は「日本テレビ=読売新聞グループ」というように新聞とテレビが系列化しているが、先進国では異例で「言論の多様化を阻んでいる」との批判がある。もし実現すればメディアの大改革につながるが、オールドメディアの激しい反発が予想される。 「クロスメディアの禁止を法文化したい」 原口総務相は1月14日、東京・有楽町の外国特派員協会で開かれた講演で、新聞・テレビの「クロスオーナーシップ」に関する記者の質問に次のように答えた。 「マスメディア集中排除原則、これを法案化します。そして、クロスメディアの禁止、つまり、プレス(新聞)と放送が密接に結びついて、言論を一色にしてしまえ
Listen here or wherever you get your podcasts. Hello, and welcome to Equity, a podcast about the business of startups, where we unpack the numbers and nuance behind the headlines. This is our Friday As crucial as the ocean is to countless industries, we lack the kind of systematic knowledge of it that we have of the surface. Syrenna has built a versatile robotic platform that you might think of a
ヨネックス VCOREシリーズのラストを飾るのは「VCORE 100S」となります。 今春発売されたVCOREシリーズの中では最も大きく軽いスペックです。 とはいえ、フェイスサイズ100平方インチ.平均重量300g、平均バランス320mmと、昨今の黄金スペックなのです。 95D、98D、とまず異なる点は打感。 ボールをぶっ潰したりせずに楽にスピンをかけられますし、ボールを引っ叩かなくても楽にボールは飛んでいってくれます。 この楽というのは、あくまでも95Dや98Dと比べての話ですが・・・。 最大フレーム厚が24mmとシリーズ中最も厚いこともあり、シリーズ中最も弾く感じを強く受けました。 しかし振り切ってもコート内におさまるくらいの飛びとなり、他社のフレーム厚24mmのラケットよりは飛びは抑えられている印象です。 丁度私くらいの筋力ですとボールにパワーを与えるのには程よく、ベースライン近くに
未読管理サービスのまとめ。その2。 未読管理ツールInstapaperです。 見ているページ上でブックマークレットを実行すると未読リストに追加されます。 リストはサーバーで管理するので閲覧環境を選びませんし、RSSフィードとしてリーダーで読む事もできます。 印刷用にレイアウトを組む事もできるし、iPhoneアプリではオフラインで閲覧する為にページを保存する事も可能。 未読アイテムをフォルダ管理する事もできる点はRead It Laterより優れている。その代わり検索やタギングができません。 今回は主にiPhoneアプリ(Instapaper Pro)の説明をしていきます。 iPhoneで未読管理アプリというとInstapaperかRead It Laterになると思います。 今回まとめとして両方紹介していますが、特に比較はしません。 どちらも満足いく出来だと思うし、どちらもフリー版と有料の
未読管理サービスのまとめ。その1。 未読管理ツールRead It Laterです。 見ているページ上でブックマークレットを実行・もしくはアドオンでチェックを付けるとRead It Laterリストに追加されます。 リストはサーバーと同期できるので閲覧環境を選びませんし、RSSフィードとしてリーダーで読む事もできます。オフラインで閲覧する為にページを保存する事も可能。 未読アイテムの検索やタギングができる点でInstapaperより優れている。その代わりフォルダ管理ができません。 今回は主にiPhoneアプリ(Read It Later Pro)の説明をしていきます。 iPhoneで未読管理アプリというとInstapaperかRead It Laterになると思います。 今回まとめとして両方紹介していますが、特に比較はしません。 どちらも満足いく出来だと思うし、どちらもフリー版と有料のプロ版
アメーバブログのiPhone向け広告が、非常にユーザビリティが悪いと問題となったようだ。 この広告は10月21日より開始されたようだが、PCでは使われなくなって久しいポップアップ広告が10秒ごとに表示されるという代物であり、ただでさえ画面の小さいiPhoneにとってはユーザビリティを激しく損なう物であった。twitterでは抗議のつぶやきを多数見かけたし、実際、苦情が殺到したのか PM10:00ころには広告システムが停止し、ポップアップ広告は表示されなくなった。 あまりの酷評にiPhoneから撤退し復帰する気配のないNAVITIMEの例や、公式アプリの機能不足により外部アプリの乱立を招いているmixiなど、有名企業だからといってiPhone向けにアプリなりWebサービスを安易に提供してしまうと手痛い目に遭うようである。 アメーバブログは同時にデザインの変更も行ったのだが、そこでもトラブルが
On Off and Beyond: 海外で勉強して働こう 「日本はもう立ち直れないと思う」というこのエントリが、はてなブックマークで大きな話題になっているのだけど、これは、言語と経済と政治と文化と生活と安全保証の国境が全部同じである「日本」という単位が消えるという意味ではないかと思う。そして、そういう全部ワンセットの「日本」というものに頼っていると、あとで困るよという話。私はそう受け止めた。 たとえば、このエントリは日本生まれで海外在住の人が日本語で書いている。「日本」と日本語のWebの世界はもう随分違っていて、海外在住の日本人の書くブログも渡辺千賀さんや梅田さんだけじゃなくて、他にもたくさんある。逆に、外国生まれで日本に住んでいる人が書いているブログもいっぱいある。 日本語圏は世界中に広がっているけど、隣近所が全員日本語を話し日本企業に勤めていて友達が全部日本人である「日本」は縮まって
グーグル(GOOG)が中国での事業展開を諦めることを検討していると発表しました。 背景には同社のサイトが度々、中国国内のハッカーからのアタックに晒されたことがあります。具体的には中国の人権運動活動家のGメール・アカウントが中国政府のスパイによってハッキングされたのだそうです。 これに抗議してグーグルは中国で運営しているサイトの一部での検閲を停止したと発表しました。 これは実質的にグーグルが「もう中国政府の全体主義的なやり方に黙っていないぞ」と全面対決の姿勢を打ち出したことを意味します。 中国政府はこの発表を今のところ黙殺しているようです。 中国のネットユーザーの中にはグーグルのオフィスに献花し、静かな支持を表明しているひとも居ます。 ヒラリー・クリントン国務長官はすぐにグーグルの支持を表明、「サイバー・スペースをみんなが安心して使える自由を確保する必要がある」ことを強調しました。 グーグル
拡大が予想される電子書籍市場で国内での主導権を確保しようと、講談社、小学館、新潮社など国内の出版社21社が、一般社団法人「日本電子書籍出版社協会」(仮称)を2月に発足させる。米国の電子書籍最大手アマゾンから、話題の読書端末「キンドル」日本語版が発売されることを想定した動きだ。 携帯電話やパソコン上で読める電子書籍市場で、参加予定の21社が国内で占めるシェアはコミックを除けば9割。大同団結して、デジタル化に向けた規格づくりや著作者・販売サイトとの契約方法のモデル作りなどを進める。 日本の出版業界では「今年は電子書籍元年」とも言われる。国内の市場は2008年度は約464億円だが、5年後には3千億円規模になる可能性があるとの予測もある。成長をさらに加速させそうなのが読書専用端末の普及だ。アマゾン(キンドル)のほか、ソニーやシャープなども、新製品の開発に乗り出している。 国内の出版社がとりわ
天安門(Tiananmen)事件で戦車の列に1人で立ち向かう男をとらえた有名な写真「Tank Man(戦車の男)」を検索サイト「Google.cn」で閲覧する中国の男性(2010年1月14日撮影)。(c)AFP 【1月13日 AFP】1989年の天安門(Tiananmen)事件で戦車の列に1人で立ち向かう男をとらえた有名な写真「Tank Man(戦車の男)」が13日、米インターネット大手グーグル(Google)が中国当局の検閲を受け入れない方針を発表した数時間後に、検索サイト「Google.cn」から閲覧可能になった。中国当局は国内でこの画像を禁止している。 グーグルは12日、個人情報をねらったサイバー攻撃があったことや中国当局によるウェブの検閲について指摘。その上で、中国向けサイトでの検索結果の検閲を中止することを発表し、世界最大のオンライン市場である中国から撤退する可能性もあることを示
Googleは、Twitterをはじめとしてブログ記事やニュース記事、FacebookやMySpaceなどのソーシャルネットワークサイトから最新の情報を検索結果に表示するリアルタイム検索を、昨年の12月に開始しました。 僕も含めて、目の前で検索結果がスライドしながら更新していくのを見て驚いた人も多いでしょう。 ※Googleが、中国からの撤退を検討していることをアナウンスしたためホットなトピックになっています。 先日サンフランシスコで発生した地震で、そのスピードの速さはよりいっそう鮮明になりました。 今のところGoogle.comだけでの導入になりますが、今後各国版に対応していくものと思われます。 リアルタイム検索の主な結果はTwitterのツイートです。 どのようなアルゴリズムでツイートの表示順位が決まるのでしょう? ひとつの鍵を握るのは「フォロワー数」です。 フォロワーの数が多いユーザ
【速報】NexusOne,発売1週間の出荷は2万台。iPhone3GSの1/80,Droidの1/12。その原因は? Google Phone "Nexus One" の初週販売予測の速報が出た。 米モバイル市場調査会社Flurry社の公式ブログ発表によると,Nexus Oneの発売1週間の販売台数は2万台に留まる見込みとのこと。 Flurryは1万本以上のモバイルアプリの利用状況を測定しており,市場に出荷されているiPhoneおよびAndroid携帯の5分の4で稼働するアプリを対象とし,1日あたり25百万セッションを追跡している。 同社はNexus Oneの初週販売台数見込みとともに,Appleの「iPhone 3GS」,Motorolaの「Droid」,T-Mobileが8月に発売した「myTouch 3G」(これはT-MobileからすればNexus Oneと競合するAndroid製
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小林弘人(こばやし・ひろと) 1994年、インターネット文化を伝える雑誌『WIRED』日本版を創刊。1998年、株式会社インフォバーンを設立し、月刊『サイゾー』を創刊した。2006年には全米で著名なブログメディア『ギズモード』の日本版を立ち上げた。 現在、インフォバーンCEO。メディアプロデュースに携わる一方、大学や新聞社などに招かれ、講演やメディアへの寄稿をこなす。著書に『新世紀メディア論 新聞・雑誌が死ぬ前に』(バジリコ)のほか、『フリー 〈無料〉からお金を生みだす新戦略』(日本放送出版協会)の監修を務めている。 土肥 今後、紙媒体はどのようになっていくと思われますか? 小林 一概に「こうした方がいい」というのは難しいのですが、インターネットが彼らを滅ぼしたというよりは、構造的に自滅しがちなモデルですから。例えばユーザーの方を見ずに、自分たちが食っていくためだけに情報を“過剰生産”して
速報。 Googleの中国撤退に関して、あっちのネット上の反応を拾ってきた。 ニュースの詳細は下記参照のこと。 米グーグルが中国撤退を検討、マイクロソフトとヤフーも追随か (ロイター) ちなみに、中国の検索事情。 世界的シェアではgoogleが優位にも関わらず 日本で検索エンジンのトップがYahoo!であるように、 中国における検索エンジンの雄は、おなじみバイドゥ(百度)である。 もっとも、中国のネット事情を解説している山谷剛史『新しい中国人』という本によれば 中国では都市部の住人や収入が高い層(=昔からネットに触れていた層)ほどGoogleを好み、 田舎の人や貧乏な人ほどバイドゥを使う傾向があるとのこと。 なにやらこの点も、初心者向き=Yahoo!、ネットに慣れた人=Googleという 日本のネット社会と微妙に似ているような感じがして興味深い。 ※付言すると、俺
ライブドアは1月15日、元時事通信 編集委員の湯川鶴章氏を編集長に迎え、ITテクノロジーの話題を扱うブログメディア「Tech Wave」を公開した。 Tech Waveは国内外のテクノロジー業界、メディア業界の動向を紹介するとともに、IT評論家であり、ブロガーでもある湯川氏ならではの考察をメインコンテンツとして提供する。 “変化するブログメディア”をコンセプトとし、湯川氏が執筆する記事だけでなく、外部のブロガーからの記事も寄稿形式で掲載する。サイトはlivedoor Blogの仕組みをベースに、TwitterやUSTREAMなどの外部サービスも導入し、読者との双方向のコミュニケーションを実現していくという。 湯川氏は、「Tech Waveでテクノロジービジネスのおもしろさを伝えていきたい。ブログの枠を出て、新しいタイプの変化するブログメディアを目指していきたいと思っています」と話す。 ライ
「従来型の企業宣伝から脱皮するチャンス」――花王 本間Web技術室室長:石黒不二代の「ビジネス革新のヒントをつかめ」(1/3 ページ) 50年にわたる広告代理店の歴史を作ってきた名物宣伝部長たちの定年退職によって世代交代が始まる今こそ、企業のマーケティングが変化を遂げる絶好のチャンスです。 米国では「マーケティングがやりたいならコンシューマーパッケージグッズの会社に行け!」というほど。日本では花王がその代表格として挙げられるでしょう。それに加えて、マーケティング分野で花王をさらに有名にしたのは、インターネットへの取り組みです。 今回のインタビューでは、花王のインターネット活用のけん引者でありエバンジャリストであるWeb制作部Web技術室の室長、本間充さんにお話を伺いました。 Webサイトの変遷 本間さんは1994年に花王に入社という、まさにインターネット商用化の年にキャリアをスタートしまし
たとえ話で説明します。 若し貴女が慶応大学の学生でgooかなにかの電子メール・アカウントを持っていたとします。 何者かがその電子メール・アカウントをハッキングし、貴女のメールを読むだけでなく、貴女のノート・パソコンのワード・ファイルとかのドキュメントを盗み出し、そのハードコピーを外国で蓄積していたとすれば、どう感じますか? 若しこれが企業からの個人情報の流出なら、黙って無いでしょう?それを許した企業はボコボコに批判されると思うんです。 さて、今回グーグルに対するサイバー・アタックがおきた事件は、大筋として上に書いたような事が実際に起こったのです。 固有名詞を慶応大学からスタンフォード大学へ、場所を三田からパロアルトへ、会社をgooからグーグルへ替えたら、全く今回の事件と同じ状況設定になります。 中国におけるインターネット事情が特殊だ云々ということは僕だって当然知っているし、治安維持などの、
ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基本的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権(閲覧可能性)を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし
Mick Jonesの不朽の歌詞に、「そこに行けばトラブルになる。ここにいたらトラブルは倍になる」とある。 米国のインターネット企業の経営者はGoogleによって中国に関する議論を余儀なくされ、今ごろこのThe Clashの曲を口ずさんでいることだろう。しかし、そういった人たちも、Googleにならって、この状況を同バンドのようなきっぱりとした言葉(去るべきか、去らざるべきか)で表すという段階にはない。Googleは米国時間1月12日、同社やそのほかの米国企業に対するサイバー攻撃を受けて、検閲のない検索エンジン提供が許可されなければ中国市場を撤退する可能性があることを明言した。 とは言えこの動きは、米国のメディア企業が中国国内でのビジネス活動をどう正当化するかに関して、1つの転換点となる可能性がある。Googleが言論の自由を巡って中国政府に対立姿勢を示したことで、中国で事業を行うインター
Gartnerの調査に基づく予測において、ハイテクの将来はどう見えるだろうか。 2009年末にGartnerが明らかにした2010年以降の予測によると、人々の生活はますますオンライン化され、しかもパソコンよりもスマートフォンが多く使われるようになるという。 この予測はGartnerの企業顧客向けのものだが、ここに書かれていることの多くは確実に中小規模の企業や消費者にも影響を与えるだろう。 「景気回復の際にどう動くかを企業は考え、再び成長が始まる時に備えようとしている。2010年に関するわれわれの予測は、IT分野における勢力の均衡に重要な変化が起こった場合の影響に的を絞っている」と、GartnerのバイスプレジデントBrian Gammage氏は声明に記している。「IT関連のあらゆる投資の判断について、金融や規制面での監視が強まるため、影響を受けない企業はほとんどないだろう」 事業を展開する
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