BPDという問題 その6 - 「家族と専門家のための境界性パーソナリティー障害治療マニュアル(仮題)」のための草稿
話を本題に戻す前に、回り道をして論じておきたい問題がもう一つだけ残っている。 それは「青年期にBPDの症状がみられた場合に、それをどのように捉えるか」という問題である。 ここでいう青年期とは、思春期の発現から成熟にいたるまでの、身体的ならびに心理的発達が生じる時期をさし、具体的には男性では13歳頃から、女性では11歳頃から早期成人期に至るまでの期間をさしている。 アメリカ精神医学会の診断基準であるDSM-4-TRでは、充分な臨床的評価がなされること、症状の持続期間が少なくとも1年以上であることを条件として、18歳以下の患者に対してパーソナリティー障害という診断をつけるのを一応認めてはいる。 「一応」という断りを入れたのは、この基準をどのような場合に青年期の患者に当てはめて良いかについては依然として曖昧であり、多くを臨床家の判断に委ねていたためである。 実情はどうであったか。 青年期はパーソ
慢性疲労症候群に陥るメカニズム
慢性疲労症候群（CFS）の病因としては、これまでウイルス感染症説、内分泌異常説、免疫異常説、代謝異常説、自律神経失調説などさまざまな学説が報告されてきた。 我々は、1990年よりCFS患者の診療と病因･病態の解明を目指した臨床研究を行なっていとところ、CFS患者にみられる種々の異常は独立して存在しているのではなく、お互いに関連してカスケードを形成していることに気付いた。そこで、ここではまず慢性疲労の代表的な病態であるCFS患者にみられる代表的な異常をいくつか紹介し、その異常がどのように関連し慢性疲労に結びついているのかについて紹介する。 1.生活環境ストレスの関与 慢性疲労症候群の誘引には生活環境要因（ストレス）が関係していることが明らかになっている。以前、大阪大学付属病院に通院中のCFS患者71名と年齢・性の一致する健康者223名に対して、社会的再適応評価尺度を用いた「人生の出来事」型ス
Mortality of eating disorders: a follow-up study of treatment in a specialist unit 1974-2000 - PubMed
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幼少期のトラウマ体験や、逆境的な状況が、後の精神疾患にどのような影響を与えるかに関する論文二つ。
少し前に、twitterで簡単に紹介した論文の原著を手に入れたので、まとめてみた。 Am J Psychiatry 2011; 168(1): 65-72 Childhood Trauma and Children’s Emerging Psychotic Symptoms: A genetically Sensitive Longitudinal Cohort Study 精神病性障害と非遺伝性の要因の関連の報告は増加し、小児期のトラウマと精神病の関連も言われているが、規模が小さかったりで、しっかりとしたものはあまり出ていない。今回、我々の小児期のトラウマと、その精神病性障害への発展との関連の理解を深めるため、6つの研究けいかくを立てた。 1. 小児の精神病性の症状を測定する。 2. トラウマのタイプを受けた衝撃によって分類した。 3. 前方視的に、母親からの小児期のトラウマの報告と、本
Japanese ADNI Project
Japanese ADNI project January 2011, PI Takeshi Iwatsubo, Univ. Tokyo Background: In view of the upcoming clinical trials of disease-modifying drugs for Alzheimer’s disease (AD), there is a compelling need for the establishment of a complete set of surrogate biomarkers that reflect and predict the progression of AD, especially conversion from mild cognitive impairment (MCI) to AD. For this purpose
脳の形成に貧困やストレスが影響、記憶力を阻害 | WIRED VISION
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幼児教育が人生に与える影響：研究結果 | WIRED VISION
前の記事 リビア：反政府運動と弾圧をGoogle Mapsでマッピング 幼児教育が人生に与える影響：研究結果 2011年2月23日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) フィードサイエンス・テクノロジー Jonah Lehrer 米軍基地付属の幼稚園で本を読み聞かせるオバマ大統領夫人。画像はWikimedia 政府の財務状況がますます乏しくなる中で、社会にとって有効な公共への投資は何かについての判断が重要になってきている。 シカゴ大学の経済学者でノーベル賞受賞者のJames Heckman(ジェームズ・ヘックマン)氏と、ペンシルベニア大学の経済学者Flavio Cunha氏が2010年7月に発表した論文は、そのような賢い公共投資の例を挙げている。幼稚園教育だ。 研究者たちは広範な調査結果を引用しているが、最も印象的なものは、幼児教育の長期的な影響を追跡した調査だ。例
The Subsyndromal Phenomenology of Borderline Personality Disorder: A 10-Year Follow-Up Study -- Zanarini et al. 164 (6): 929 -- Am J Psychiatry
Am J Psychiatry 164:929-935, June 2007 doi: 10.1176/appi.ajp.164.6.929 © 2007 American Psychiatric Association
Very Early Predictors of Adolescent Depression and Suicide Attempts in Children With Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder
Survival probabilities for (A) the diagnosis of major depression and/or dysthymia and (B) suicide attempts during assessment years 6 through 14 (spanning 9-18 years of age) among comparison children and adolescents (n = 123; 0) and children and adolescents who met criteria for the combined (n = 85; 1), predominantly hyperactive-impulsive (n = 27; 2), or predominantly inattentive (n = 13; 3) subtyp
岩崎学術出版社: 統合失調症からの回復
●統合失調症からの回復 ワーナー R. 著 西野直樹・中井久夫 監訳 判型: A5 頁数: 456 価格: 7,875円（税込） ISBN（旧）: 【4-7533-0502-3】 ISBN（新）: 【9784753305025】 刊行年: 2005年4月23日 目次● 序文 謝辞 はじめに 第Ⅰ部背景 第1章統合失調症とは何か 第2章健康・病気・経済 第Ⅱ部統合失調症の社会経済学 第3章統合失調症からの回復 第4章脱施設化 第5章狂気と産業革命 第6章労働，貧困，統合失調症 第7章第三世界の統合失調症 第8章西洋社会の統合失調症者 第9章統合失調症の発現率 第Ⅲ部治療 第10章抗精神病薬：使用，乱用，非使用 第11章働くこと 第12章統合失調症にかんする差別の廃止 他 共訳● 岩井圭司・柿木達也・北村 登・九鬼克俊・小林俊三・塩山晃彦・白川
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Ten-year stability and predictive validity of five bulimia-related indicators - PubMed
Metabolic depression: a chronic depressive subtype? Findings from the InCHIANTI study of older persons - PubMed
思春期自傷行為、自然消失多い
Predictors of long-term prognosis of depression
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A High-Risk Study of Bipolar Disorder
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Childhood and Adolescent Sexual Abuse and Subsequent Sexual Risk Behavior: Evidence from Controlled Studies, Methodological Critique, and Suggestions for Research
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Prediction of transition from common adolescent bipolar experiences to bipolar disorder: 10-year study « Lancashire Care Library and Information Service