＜文科省や国立大学による単位取得を目的としない留学制度は、学生にいったい何をやって来いと言うのか？＞ 国立の千葉大学は2020年度以降の学部・大学院の全入学者を対象に、原則として在学中に1回の海外留学を必修化すると発表したそうです。「全員留学」を義務付けるのは、全国の大学でも極めて先進的な取り組みだというのですが、発表内容を見て私は驚きました。 学部生の場合、留学期間は、最長2カ月程度というのです。これではセメスター制の大学では半期にも満たないし、クォーター制でもギリギリです。要するに単位を取って来なくてもいいということです。 同じような話はもっと大規模なプロジェクトでも見られます。文部科学省が鳴り物入りで進めている「トビタテ！留学JAPAN」というもので、これは財界から広範な寄付を募ってやっており、総額で百億程度の民間寄付金が使われています。ここでも「単位の取得は必要ない」という条件にな

［ロンドン発］新年早々、中国経済や世界景気の下振れを不安視する空気が強まり、市場が乱高下した。米連邦準備理事会（FRB）のジェローム・パウエル議長は「必要なら政策を大幅に転換する準備がある」と、今年予定していた年2回の利上げを取りやめる考えまでにじませた。 背景にはドナルド・トランプ米大統領が仕掛けた対中経済戦争がある。しかし、中国経済は完全にピークアウトしたとの見方が強まっている。 米中貿易戦争による中国経済の減速を受け、米アップルが1月2日、2018年10～12月期の売上高が当初予想より5～10%低くなりそうだと発表した。翌3日の米株式市場でアップル株は10%も急落し、世界同時株安が進んだ。 「アップル・ショック」を機に、英紙フィナンシャル・タイムズや英BBC放送は一斉に中国経済の限界を報じた。 英コンサルティング会社キャピタル・エコノミクスの2019年グローバル経済報告書は衝撃的な内

＜東南アジアを代表する多民族、多宗教の国インドネシア。だが、その国に絶対的に許されない思想信条がある──＞ インドネシア・スマトラ島リアウ州のウジュン・バトゥで9月12日、13歳の少女が警察に連行された。理由は驚くことに着用していたTシャツのデザインが共産主義あるいは共産党のシンボルマークでもある「鎌と槌（円形鎌とハンマー）」だったからだ。 少女は事情聴取を受けて「特別な政治的意図はなかった」と認定されてすぐに解放されたが、インドネシア社会に根強く残る共産党への嫌悪感が13歳の少女のTシャツにまで及んでいることが改めて浮き彫りとなった。 インドネシアは2019年４月に大統領選、国会議員選を控えており、国是でもある「多様性の中の統一」あるいは「寛容性」というお題目も政治的、社会的、あるいは宗教的に都合のいいように解釈され、いずれも多数を占めるマレー系住民（75％）やイスラム教徒（88％）の意

セルフ・ネグレクトから孤独死という負の連鎖は高齢者だけでなく、団塊ジュニアやゆとり世代にも起こりうる話だ 不摂生や医療の拒否、部屋のごみ屋敷化などによって、自らの健康状態を脅かす、セルフ・ネグレクト（自己放任）。孤独死とも密接な関係にあるこのセルフ・ネグレクトが、近年大きな社会問題となっている。緩慢な自殺と呼ばれるセルフ・ネグレクトの最前線を追った。 「ああ、このお部屋は、セルフ・ネグレクトですね」 全国に展開している大手特殊清掃会社の特殊清掃人の女性は、部屋に入るなり、厳重な防毒マスク越しに私にそう教えてくれた。スースーという呼吸の音だけが、家主を失った部屋に響く。 築30年は下らない老朽化したアパートの、いわゆるゴミ屋敷のような6畳一間の部屋。そこで50代の男性は、脱ぎ捨てたおむつや、段ボール箱、散乱するコンビニのお菓子の空袋に埋もれるようにして亡くなっていた。 特殊清掃現場のほとんど

ミス・ユニバース米国代表のサラ・ローズ・サマーズ（中央）が投稿した動画より　grandslambeautyalliance / Instagram ＜世界中の美の共演、ミス・ユニバース。だが見た目の美しさと違う言動で炎上するミスも......＞ タイで12月17日に開催される2018年のミス・ユニバース世界大会に参加するために集まった世界中の美女たちの一部で「英語力」に関する場外戦が展開され、米国代表が謝罪に追い込まれる事態になっている。 これは12月13日にインスタグラムにミス・ユニバース米国代表のサラ・ローズ・サマーズさんが投稿した動画がきっかけとなった。 この動画の中でサラさんは、オーストラリア代表のフランセッサ・ハングさん、コロンビア代表のヴァレリア・モラルズさんと３人で他国のミス・ユニバース代表に関するコメントをやり取りしている。 サラさんたちは「ミス・ベトナムはとても可愛い。英

＜「大学大倒産」時代となっているが、つぶれる大学にはそれなりの理由と傾向がある。大学はなぜ、つぶれるのか（大学倒産・後編）＞ ※前編：忍び寄る「大学倒産」危機　2000年以降すでに14校が倒産している 大学がつぶれるにはそれなりの理由がある。大学「倒産」に至る理由には、（1）立地条件の悪さ、（2）受験生に対する市場調査の甘さ、（3）経営力の欠如、（4）「教育」と「研究」の質の低さなどがあげられる。ここで取り上げる大学は、大半がこのような課題を抱えているにもかかわらず、設置を認められ運営してきた。その結果が倒産である。 前回挙げた14校の大学はなぜ、「倒産」したのか。各大学の特徴を改めてよく見ると、いくつかの共通点が浮かび上がってくる。 まず気づくのは、設立からあまり年数が経っていない大学が多いということである。14大学のうち9大学が2000年以降の設立である。1999年設立の大学も2校ある

＜私立大学の3分の1以上が定員割れという異様な時代が訪れている。定員割れは「倒産」への前触れだ（大学倒産・前編）＞ 日本私立学校新興・共済事業団の2018年度の私立大学の入学志願者動向の調査結果によると、私立大学のうち約36％が定員割れであったことが判明した。2014年度には定員割れ率は約46%だったものが幾分、改善されたものの、大学の入学者の定員割れ状況はさほど変わっていない。一体、日本の教育はどうなっていくのだろうか。 というのは、定員割れは推薦入試に依存していても起きているからだ。文部科学省が大学に要請している推薦入試枠は入学定員の約半数を上限とするように指導しているが、実際には、大半の私立大学は定員を確保すべく、定員の約8割を推薦入試でとり、約2割を一般入試で合格させている。 その結果、学力の低い学生が数多く大学に入学してきているのが実態なのである。これでは大学がきちんとしたリメデ

ブレンダン・F・D・バレット（大阪大学COデザインセンター特任教授）、ラリッサ・ヨルト（豪RMIT大学教授） ＜脱クルマ社会を目指す日本屈指の観光都市、京都。既に自転車で散策しやすい世界の都市ベスト10に入っており、順調に公共交通・自転車・徒歩を優先した街づくりが進んでいるが、「マナーが悪い」といった問題も残っている＞ 炭素排出量を削減し、破滅的な気候変動を阻止するために残された時間はあと12年。気候科学者たちがそう警鐘を鳴らすなか、京都市は持続可能な未来に向けて代替案を模索している。 自動車に大きく依存するのをやめ、公共交通機関や自転車、徒歩による移動手段へと舵を切りつつあるのだ。同市では既に、（商用などを除く）私的な移動の4分の3以上が、車以外の手段によるものとなっている。 京都市は2010年、「歩くまち・京都」憲章を定め、脱「クルマ中心」社会を目指し始めた。そのための実施プロジェクト

＜徴用工判決や慰安婦財団の解散などでギクシャクしたままの日韓関係。今年は小渕恵三＝金大中による日韓共同宣言から20周年という節目の年だったのだが......＞ 昨今のニュースでは徴用工判決や慰安婦問題など日韓関係が危ぶまれる報道をよく目にするが、実は今年2018年は韓国で日本の映画、音楽などが解禁された"大衆文化開放"が始まって20周年という節目となる年だ。 李承晩政権が成立して以降、韓国内では法令によって日本の大衆文化（映画/音楽/漫画/アニメなど）の韓国流入が規制されてきた。しかし、1998年に金大中大統領が日本に訪れた際発表された「日韓共同宣言 21世紀に向けた新たな日韓パートナーシップ」に基づき、韓国内で日本文化が少しづつ開放されてきた。 日本文化開放は4段階に分かれており、第1次開放は1998年10月20日。続いて第2次開放は1999年9月10日。第3次は2000年6月27日。そ

10月22日インドネシアを訪問したサウジのジュベイル外相(左)に対し、ウィドド大統領(右)は「サウジで働くインドネシア人労働者の保護」を強く訴えていたが──　Beawiharta Beawiharta / REUTERS ＜反政府ジャーナリスト殺害事件で国際的に批判を浴びているサウジ。今度はインドネシア大統領による「出稼ぎ労働者の保護」要請を無視する暴挙に＞ サウジアラビアでメイドとして働き、殺人の罪で死刑判決を受けていたインドネシア人女性が10月29日、サウジ当局によって処刑された。インドネシア政府による度重なる減刑嘆願や支援組織による「裁判やり直し要求」を無視し、女性の家族やインドネシア大使館にも事前通告なしでの突然の執行にインドネシア政府、社会はサウジアラビアへの反感を強める事態となっている。 サウジアラビアはサウジアラビア人フリージャーナリスト、ジャマル・カショギ氏を10月2日にト

＜50万部超というケント・ギルバートの著書の売れ方は「ほかの本と違う」。購入者の年齢層と立地の数値に表れた謎を追う＞ ※この記事は本誌10/30号「ケント・ギルバート現象」特集より。ケント・ギルバートはなぜ売れっ子になれたのか？　読者は「ネトウヨ」なのか？　本人にもインタビューし、言論界を席巻する「ケント本」現象の深層、さらにはデータから読者層の謎を読み解いた。 新書ノンフィクションの2017年ベストセラー第１位の座を獲得したのは、ケント・ギルバート著『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』（講談社、以下『儒教』）だった（出版取次最大手・日本出版販売調べ）。本稿では内容面に関する論評については対象としない。筆者が興味を持っているのはただ一点、「ギルバートの本の読者は誰なのか？」だ。 というのも、電子書籍版を含めて51万部を超えるベストセラーともなれば、周囲に一人ぐらいは読んだ人がいそうなも

10月26日、日中首脳会談における安倍首相（右は世耕大臣）Nicolas Asfouri-REUTERS 李克強は「日本は戦争責任を深く反省せよ」と言い、習近平は上から目線で笑顔を見せなかった。他国の首相への笑顔の振りまき方と比べず、習近平が安倍首相に顔を背けなかっただけで喜ぶ日本のメディアが哀しい。 他国の首脳と会った時の習近平の笑顔 日本の多くのメディアは、2014年11月14日の北京で開催されたAPEC首脳会談において安倍首相と習近平国家主席が会談した際の無礼極まる顔と比べて、「なぜ、ここまで表情が穏やかになったのか」、中には「にこやかになったのか」とさえ表現するトーンで今回の日中首脳会談の習近平の表情を伝えている。 まるで習近平が笑顔でも見せたような印象を与えるが、笑顔になっているかどうか、まず今回の日中両首脳の表情を見てみよう。 10月26日付けの中国共産党新聞網の写真をご覧いた

＜同じ信仰を持つウイグル人への人類史上例を見ない弾圧に、イスラム教国が抗議しない理由は？　本誌10月23日号「日本人がまだ知らない ウイグル弾圧」特集より＞ ※本誌10/23号（10/16発売）は「日本人がまだ知らない ウイグル弾圧」特集。過去に例のない規模で少数民族ウイグル人を強制収容所に閉じ込め、共同体ごと洗脳しようとしている中国共産党の人権侵害をレポート。 トルコ語と同じテュルク語系の言語を話し、イスラム教を信仰するウイグル人。その最大100万人が中国政府の「再教育施設」に入れられ、多くの市民が無数の監視カメラで一挙手一投足を見張られているという。ところが、そんな国を挙げてのウイグル人弾圧に対して、世界のイスラム教徒はおおむね沈黙を守っている。 パレスチナ人が受ける不当な扱いや、ミャンマーのロヒンギャが受ける迫害には、世界中のイスラム教徒が激怒して非難の声を上げるが、ウイグル人のため

＜アベノミクスによって需要不足がほぼ解消されたことで、社会全体の生産可能性の拡大が、実質賃金の増加という形で、人々の厚生にそのまま結びつき始めた...＞ 日本の賃金上昇が、ここにきてようやく本格化し始めた。厚生労働省の毎月勤労統計によれば、５月の現金給与総額は15年ぶりの伸びである前年比2.1％増となり、６月のそれは21年５カ月ぶりの3.6％増となった。これは、この５年半に及ぶアベノミクスの結果、日本経済が1997年４月の消費税増税による経済危機を契機として始まった賃金・物価の下方スパイラルからようやく抜け出しつつあり、賃金が労働生産性の上昇を反映して増加するような「正常な成長経路」に復帰しつつあることを示唆している。 ブルームバーグ2018年７月９日付の記事「15年ぶり賃金上昇、人手不足続く」に掲載されている「賃金・雇用・生産性12チャート」には、この５年半のアベノミクスによって、日本の

＜日本型のエリート選抜システムとして、戦前から機能してきた「同期」という考え方。新卒一括採用を見直す機運もあるが、若手サラリーマンたち自身の中にもまだ「同期意識」が存在している＞ 「貴様と俺とは同期の桜、同じ兵学校の庭に咲く、咲いた花なら散るのは覚悟、みごと散りましょ国のため......」――これはどこかの会社の社歌ではない。日本が太平洋戦争を始めた昭和10年代後半、海軍の予科練（茨城・霞ケ浦）で飛行訓練をした若者たちの愛唱歌である。 この「同期の桜」は、同じ時期に予科練に入隊し、厳しい訓練を受け、同じ釜の飯を食って、国家、すなわち天皇陛下のために、戦争で散っていった若者の姿を歌ったものである。こうした「同期意識」は日本特有の共同体的な集団意識の形成という点で、当時の学生には大きな意味を持っていた（この若者たちは、終戦直前「神風特攻隊」として出陣し、そのほとんどは死んでいった）。 日本の企

＜学術書が売れない状況は悪化傾向にあるが、その要因は出版事情の厳しさだけではない。もう一つの大きな問題は、日本語での学術書が占める地位が変わってきていることだが、そうであれば日本語の学術書はもう必要ではないのだろうか＞ 出版事情厳しき折にお引き受けいただきありがたい、というのは、学術書における担当編集者や出版社への謝辞の定番的な表現である。この表現はかなり古くからあり、厳しくない時代が直近だといつにあったのか、そもそもそんな時代はなかったのではないかという疑問は禁じ得ない。しかし、学術書を出しても売れず、出版助成を得ない限りは製作費用も回収できない状況が、改善されるどころか悪化傾向にあることは確かなのであろう。 背景にはさまざまな要因が存在するようだが、大きく分けると二つの問題に帰着するように思われる。 第一には、本を読む人や支払う金額が減っていることである。少子高齢化を伴った人口減少と、

＜機内提供品をくすねる金持ち客の多さに航空会社は困惑＞ ファーストクラスやビジネスクラスで空の旅を楽しむ乗客といえば、高給取りや富裕層ばかり。にもかかわらず近年、航空会社を悩ませているのが、金持ち客による窃盗の蔓延だ。機内用の高級アメニティー品が、次々と盗難被害に遭っている。 高級ブランケットやパジャマ、ブランド香水などのアメニティーを提供しても、結構な頻度で勝手に持ち出されてしまう。そのため航空会社の中には、高級品の提供自体を見直しているところもある。 英ヴァージン航空は年初からこれまでに1700枚の軽量ブランケットを盗まれた。名物の「ジェット機形」ソルト＆ペッパー入れに至っては、あまりに持ち出しが当たり前になってしまったので、皮肉たっぷりに「ヴァージン航空からの盗品」とのロゴを付けているくらいだ。 英タイムズ紙によれば、家具ブランド、ホワイト・カンパニーのサテンの縁取り付きブランケット

＜韓国社会に人種差別意識があるのは間違いない。わからないのは、なぜ最も激しく反発するのが「フェミニスト」や「知識人」なのかということだ＞ 内戦が続くイエメンを逃れたイスラム教徒の難民たちが、韓国に到着している。2018年に入ってから韓国の済州島に到着した難民は561人。このうち亡命を希望して難民申請をしたのは552人だ。ドイツが2015年に受け入れた難民の数が約89万にのぼることを考えれば、この数字は微々たるものだ。それにイエメン難民たちは島に閉じ込められているため、韓国社会一般と関わり合いを持つこともなければ、国民と雇用を奪い合うことも、国民に脅威を及ぼすこともない。 それでも国民は、これら少数の難民にヒステリックな反応を示し、政府に対して難民の受け入れ拒否を求める請願には70万を超える署名が集まった。2017年に韓国大統領府が公式ウェブサイト上に請願受け付けページを開設して以降、最も多

年金支給開始年齢の引き上げに抗議してプーチンの顔を踏むデモ参加者（7月29日、モスクワ）　Sergei Karpukhin-REUTERS ＜プーチン独裁を支えてきた高い支持率が急落。W杯に紛れて年金支給開始年齢を引き上げようする指導者はロシア人もさすがに許せなかった＞ ロシアでは政府の年金改革案に対する不満の高まりから、ウラジーミル・プーチン大統領の与党・統一ロシアの支持率が、2011年以来の最低水準に落ち込んでいる。 ロシア連邦議会の最大勢力を誇る与党・統一ロシアの人気は、プーチンあってのものだった。だがサッカー・ワールドカップ（W杯）の開幕直前に年金受給開始年齢を引き上げる改革案を発表し、急いでそれを可決しようとする議会の動きが伝わると、あらゆる世論調査で統一ロシアとプーチンに対する支持率は急降下した。 全ロシア世論調査センター（WCIOM）によれば、最新のデータでは、政府の改革案を

＜外国人旅行者が急激に増えている高野山。外国人観光客からのネガティブなレビューへの、ある僧侶の歯に衣着せぬ反応が話題になっている＞ 日本仏教の聖地にいる辛口僧侶 高野山といえば、空海が開山した歴史ある場所で日本仏教の聖地と言える。世界遺産にも登録され、国際的に知名度も上がった。そこにある1つのお寺が、英語圏で話題になっている。というのも、そのお寺の宿坊（宿坊とは通常、僧侶や参拝者向けに境内に用意された宿泊施設）がホテルの予約サイトに掲載されているのだが、外国人観光客からのネガティブなレビューへの返信が、歯に衣着せぬ内容でナナメ上を行っているのだ。英紙ガーディアンが報じた。 この宿坊は、和歌山県高野山にある赤松院（せきしょういん）だ。世界的なホテル予約サイト「Booking.com」に宿坊として掲載されている。このサイトでは、実際に宿泊した人が点数をつけたりコメントを投稿したりできるようにな