就職活動でトクする「運動部」ランキング ラグビーとアメフトが好印象なワケ
「体育会系は就職に強い」。就職活動ではよくそう言われるが、はたして事実なのか。今回、プレジデント誌では、伊藤忠商事やキリン、日本航空など15の人気企業にアンケートとインタビューを実施し、約30の種目について調査を行った。その結果、人事部員も意識していなかった意外な事実が浮かび上がった――。 「体育会系」が就職に強い本当の理由 調査は、採用責任者と経営者のそれぞれを対象に実施。自身が所属していた部活動などプロフィールのほか、体育会系部活動の出身者が入社後に活躍している印象があるか否か、学生の採用面接での記憶に残ったエピソード、今春入社の学生の主な部活や成績などを回答してもらった。また、競技によって印象の違いがあるのかも探るため、野球やサッカー、ラグビー、山岳部、チアリーディングなど約30の種目を挙げ、それぞれに対して5段階で評価してもらった。 実際に、採用する企業側は、どの程度学生の部活動経
起-動線
790. 自分の辞書を育てる、あるいは二次経験を積むということ 機転の源 とっさの機転やひらめきは、外から「降りてくる」というより内から「湧き上がってくる」もののように思えます。 先日、いわゆる部長研修のファシリテーターを務めていたとき、うまく機転を利かせられたと思えた瞬間がありました。 参加者の皆さんは数人のグループに分かれ、まずはその回の研究対象であるA社が置かれた環境を分析し、その環境で事業を発展させるための鍵となる少数の因子を特定します。この手順は事業分析の常道で、この研修でも繰り返しやってきているので、皆さん短時間で的確に分析を終えられました。 （ぼかした表現になってしまいますが）A社はその鍵となる因子を満たすためにBという特徴的な戦略を打ち立てました。それをどう実現していったかを理解するため、A社が講じた一連の手段のつながりを構造化します。 ところがここで皆さんの手が止まってし
［IT資格戦略編］営業効果と一時金からみた有望資格とは？
従業員の立場で、今回の結果を見てみよう。次に狙うべき資格は何か。これを探るため、営業効果で上位15位に入った資格を対象に、一時金の平均額の推移を示した（図2）。 「一時金と営業効果がともに増えている」資格があれば、それを取得するのが無難といえる。残念ながら、今回はこれに合致する資格は見当たらない。 そこで「一時金の減少額が少なく、営業効果が上がっている」資格を探してみた。図2を見ると、ITIL資格と情報処理技術者試験 情報セキュリティアドミニストレータ、情報処理技術者試験 システムアナリストなどが、これに相当することが分かる。 ITコーディネータと情報処理技術者試験 プロジェクトマネージャは、一時金の減少額が大きいものの、営業効果は確実に上がっている。これらの資格は、資格取得時の自己負担が、従業員にとって気になるものだろう。資格取得を検討する場合は、必要な経費の負担がどうなっているのかを、
ビジネス : 日経電子版
<12/17の予定>（注）時間は日本時間 【国内】12月のＱＵＩＣＫ月次調査＜外為＞（８：00）企業の物価見通し（日銀、12月短観分、８：50）国際決済銀行（ＢＩＳ）国際資金取引統計および国際与信統計の日本分集計結果（2018年９月末）（日銀、８：50）11月の首都圏・近畿圏のマンション市場動向（不動産経済研究所、13：00）中西経団連会長の記者会見（15：30）清田日本取引所ＣＥＯの記者会見（15：30）ジャスダック上場＝グッドライフカンパニー、ツクイスタッフ【海外】10月のユーロ圏貿易収支（19：00）11月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）改定値（19：00）12月のニューヨーク連銀製造業景況指数（22：30）12月の全米住宅建設業協会（ＮＡＨＢ）住宅市場指数（18日０：00）10月の対米証券投資（18日６：00）南アフリカ市場が休場 〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕 <12/
PR：「顧客視点」を身に付け、ITコンサルタントへの転身を目指せ
2008年10月、＠IT自分戦略研究所とJOB＠ITが合同で行った読者調査で、人気職種の上位に挙げられたITコンサルタント。その一方で、「上流工程の経験がない」「現勤務先が大手SI企業ではない」という理由で、ITコンサルタントへのキャリアをあきらめるITエンジニアも多い。ITコンサルタントへの道は、一部の限られたITエンジニアのものでしかないのか。逆境といえる状況から、ITコンサルタントへ転身するにはどうすればいいかを考える。 ITエンジニアの人気職種である「ITコンサルタント」。その人気の高さに比例するように、「ITコンサルタントへの転身は狭き門」という意見も多く見受けられる。国内には多くのコンサルティング企業があるにもかかわらず、なぜITコンサルタントは「狭き門」なのか。 理由の1つに、「ITコンサルタントは仕事の内容が幅広く、求められる知識量が多い」ということが挙げられるだろう。戦略
「自発的に学ぶ社員」を「公平に評価」する等級制度
IT企業の人事担当者に読んでほしい、人事制度導入ノウハウ。導入プロジェクト開始の準備から設計、導入、実際の運用まで、ステップごとに詳細に解説する。 前回「『こんな人材が欲しい』から始まる人事制度」では、人事制度設計の基本方針となる「求める人材像」の設定方法について説明しました。 今回からはこの方針に基づき、等級制度・評価制度・報酬制度といった具体的な人事制度構築の進め方を見ていきます。 トップバッターは等級制度。今回と次回の2回にわたって、IT企業における等級制度構築のポイントについて解説します。 等級制度の目的とは 皆さんの会社には「1等級、2等級、……」「主事、主査、……」など、何らかの等級制度が存在していると思います。これらの等級制度という仕組みは、何のために存在しているのでしょうか。 情報システムの構築と同様、人事制度においても、スタート時点で目的を明確にしておくことがプロジェクト
SoulHack #10 仕事の中にある「空気」を意識しよう | gihyo.jp
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エンジニアはデンジャラス☆ 危機管理術を装備せよ｜【Tech総研】
Ｔｅｃｈスナイパー・井元康一郎 鹿児島県出身、年齢不詳。経済誌や自動車誌などで、自動車、宇宙、航空……などを得意とする技術＆マニア系ジャーナリスト。技術をこよなく愛すがゆえに、Ｔｅｃｈスナイパーに。心優しき音楽家という別の顔ももつ。 「ロールアウト直前に設計ミスが見つかって対処できない!!」「自分が身につけてきたスキルがオールド化して役に立たなくなった!!」「開発に追われているうちに彼女にフラれた!!」――世の中のありとあらゆることには、さまざまなリスクが存在する。何も企業経営や政治・外交戦略といったマクロ的なものだけではない。エンジニアのごく普通の日常の中でも、身のまわりはリスクだらけと言っていい。リスクを想定し、それに対する備えをしておかないと、危機に見舞われて泣きながら右往左往するハメにも……。果たしてエンジニアはどのようなリスクマネジメントを実行しているのか。これまでの人生において
ITmedia News：「ネットは遊び場」――「字幕.in」を1人で作る25歳・無職 (1/3)
YouTubeの動画に字幕を付けられる「字幕.in」、mixiやGREEなど人気SNSの会員数をリアルタイムで算出する「SNS統計ページ」、2ちゃんねる風掲示板サービス「2ちゃんねる2」――リリースのたびにネットを騒がせたこれらのサービスは、矢野さとるさん（25）が、個人で作ったものだ。 矢野さんは、サービスポータル「satoru.net」の管理人で、個人で運営するサービスは50以上。合計ページビューは1日500万にも上る。 これだけのサービスを運営している矢野さんは、会社員でもなく、個人事業主でもない。「職業欄に『無職』と堂々と書いています」。一部サービスに広告をはっており、そこから上がる広告収益だけで何とか食べていっている。 19歳で地元・福岡に就職し、21歳で上京。ヤフー、ライブドアなどネット企業を渡り歩いた後、昨年末、無職になった。組織に縛られず、好きなサービスだけを作っていける今
「転職」と「中途採用」の違い
毎日、人材紹介会社のコンサルタントは転職希望者と会う。さまざまな出会い、業務の中でこそ、見えてくる転職の成功例や失敗例。時には転職を押しとどめることもあるだろう。そんな人材コンサルタントが語る、転職の失敗・成功の分かれ道。 新卒採用と中途採用では目的が異なる 転職のサポートを長年していて残念に思うのは、新卒採用と中途採用の違いを認識せずに転職活動を行っている方が多いことです。 そもそも新卒採用は、将来企業の根幹を成す、ポテンシャルの高い優秀な人材を確保するのが目的です。一方の中途採用は、企業の営業活動・生産活動で不足している人材を補完するために行うものです。いわゆる即戦力の募集です。 転職サイト・情報誌などで、「ポテンシャル採用」「未経験からのチャレンジ」などの言葉が独り歩きしているため、誤解している方が多いのではないかと思います。 この言葉をうのみにして、実際の中途採用の面接現場で「私の
ITmedia Biz.ID：“独立して生きる”ために必要なこと――栗原潔さん
フリーランスとしてITコンサルティング、弁理士、翻訳などの仕事をしている栗原潔さん。独立に備えて複数の収入源を確保したほか、仕事量をできるだけ平準化する方法などを編み出した。 今は会社勤めをしていても「いつかは独立して、自分の名前で仕事をしたい」と考えるビジネスパーソンは少なくない。しかし、どうやって仕事を手に入れるのか、果たして食べていけるのか、といった不安を持つ人も多いだろう。 栗原潔さんは日本アイ・ビー・エム、ガートナー ジャパンなどを経て、2005年に「テックバイザージェイピー」という企業を立ち上げ、独立を果たした。仕事内容はIT関連のコンサルティング、寄稿や講演、商標とソフトウェア特許分野の弁理士、翻訳などだ。2006年には「キャズム」の著者でもあるジェフリー・ムーア氏の新刊「ライフサイクル・イノベーション」を翻訳した。 これらの仕事のうち、現在最も多くの時間をかけているのがIT
転職すれば給料上がるよね？ － ＠IT自分戦略研究所
数年前と比較すれば、転職は身近なものになってきている。だからこそ気を付けたい「転職でキャリアアップ」の思い込みについて、「ウソ・ホント」の視点で考えてみたい。 ■転職で何を重視するか？ 「『転職でキャリアアップ』のウソ・ホント」と題し、転職の常識のようにいわれていることが事実なのかどうか、キャリアコンサルタントが現場で体験した事例を基に解説します。今回は、「転職で給与アップ」は本当かどうか考えてみましょう。 就職情報誌や人材紹介会社の広告には、「転職による給与アップ」の事例が多数掲載されています。転職をすれば必ず給与が上がるように書かれているものも少なくありません。 しかし、実態はどうなのでしょう。大幅に給与がアップすることもありますが、現状と同程度のこともあります。場合によっては給与はダウンすることもあります。転職すれば必ず給与が上がるとは限りません。 転職後の給与は、その転職で「できる
地方のITエンジニアよ、大都市を目指せ！ － ＠IT自分戦略研究所
地方のITエンジニアのキャリアに特有の問題点や、首都圏に転職する場合のアドバイスを、地方在住者のキャリアコンサルティング経験を持つキャリアコンサルタントが語る。 ■IT企業は大都市に集中している 私は、人材紹介会社のキャリアコンサルタントとして、これまで首都圏・関西圏以外の地方に在住するITエンジニアの方とも接点を持ってきました。その経験からすると、地方在住者は、地元での転職を希望する方が多いようです。 しかし企業の情報システムを構築・運用する仕事は、性質上どうしても一般事業会社の多い大都市圏に集まっています。国土交通省の資料によると、国内にあるIT関連産業（インターネット関連サービス、ソフトウェア業、情報処理サービス）の事業所数は、首都圏に約4割、関西圏に約1割が集中しているそうです。特にWeb、ポータル、コンテンツ、モバイル系の仕事は首都圏に集中する傾向があります。 確かに、地方にも地
圧迫面接にも理由がある？
多くのITエンジニアにとって「転職」とは非日常のもので、そこには思いがけない事例の数々がある。転職活動におけるさまざまな危険を紹介し、回避方法を考える。 転職するとき、避けては通れないのが面接試験です。面接は採用企業が候補者の資質や適応性を見る場であると同時に、転職希望者にとっては新天地を見定めるという大事な意味を持つ場でもあります。 今回は面接の中でも、特に「圧迫面接」と呼ばれるものにかかわる事例についてお話しします。 失敗だった前回の転職 田中さん（仮名）は中堅SI（システム開発）企業に勤める29歳のITエンジニアです。転職をしたいので相談に乗ってほしいということでお会いしました。ところが田中さんは、実はいまの会社に数カ月前に転職したばかりだというのです。 以前は金融機関のシステム子会社で銀行の大規模システムの企画開発などを担当していました。理系の大学を卒業後、7年間一貫して汎用機に携
2006年秋・いまお薦めのスキルはこれだ！ ― ＠IT自分戦略研究所
2006年秋、教育のプロのお薦めスキルは？ いま人気の要素技術だけでなく、どのように学ぶのかに関する普遍的なアドバイスも聞いた。ITエンジニアとしてやっていくためのヒントとしてほしい。 「次は何を学ぶべきか」「今後、どんなスキルを身に付ければいいのか」を考えることは、ITエンジニアにとって永遠の課題といっても過言ではない。 変化の激しいIT業界では、学ぶこともどんどん広く、深くなっていく。そんな状況で身に付けるべきスキルについて考えるため、教育ベンダ4社に話を聞いた。各社が分析するいま人気のコース、習得を勧めるスキルについて知ることは、今後ITエンジニアとして成長していくうえでの大きな手掛かりになるだろう。 ■注目は「Java、セキュリティ、ITIL、ヒューマンスキル」 まずは4社に、最近人気のスキル、注目されているスキルを聞いてみた。それによると、注目のスキルは「Java」「セキュリティ
いま、人気の社内SEを考える − ＠IT自分戦略研究所
トータルで85万人のITエンジニアのうち情報処理を専門とする企業、すなわちSIerなどに属しているのが24万人だ。残り61万人に社内SEは含まれている。とはいえ全部ではない。派遣などで実質的にはSIerに近い形で就労しているが就職先が「情報処理・提供サービス業」ではない人も相当いると考えられるため、正確な割合はいい当てられないが、61万人のうちある程度の割合で派遣社員（特定派遣を除く）がおり、それらを除いた数が社内SEと考えられる。 「社内SEの対象者数は多いと思います。しかし社内SEとは自社向けに開発を行うため、自社の利益を稼ぐ部署ではなく、人事など本社機能に近い存在です。加えてあまり出入りが発生する職種ではないため、求人はそう多くはありません」（佐々木氏） 一般企業のシステム部で開発を行う、そうした社内SEはどの企業でも何人かは抱えているはずだ。中小企業であればほかの業務を抱えながら片
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