同人誌が売れまくってマンションを買った作家がいる-。かつて、同人業界でまことしやかに流れた噂(うわさ)だ。大手サークルでは、即売会での売り上げのお札をビニール袋に詰め込んでいたため、ゴミと間違えて捨てそうになった、なんて逸話もあるとか。
広告であることを明示せず、口コミを装って商品やサービスを宣伝する「ステルスマーケティング(ステマ)」に当たるとして、消費者庁が東京都内の医療法人に、不当表示をやめるように求める措置命令を出した。昨年10月にステマ規制が導入されてから、初の行政処分となる。まぎらわしい「やらせ」の広告防止への一歩になるだろうか。(山田雄之、岸本拓也)
見えない人はWebをどう閲覧? 本紙サイトの課題にがくぜん、求められる「不十分と認める勇気」【動画も】
ごく普通の女の子が変身し、激しいアクションで悪の組織と戦う。東映アニメーション制作の女の子向けアニメ「プリキュア」シリーズが今年、放送開始20周年を迎えました。その最新作「ひろがるスカイ!プリキュア」(日曜午前8時半、ABCテレビ・テレビ朝日系列)が話題になっています。 総勢77人いるプリキュアで、初の男子プリキュア「キュアウィング」が登場したからです。記者(37)の小学2年生の次女(7つ)はプリキュアが大好き。ウィングが登場した4月2日の放送中から「かっこいい!」と夢中になっています。 放送中の最新作「ひろがるスカイ!プリキュア」。(左から)メインキャラクターで初めての男子プリキュア「キュアウィング」、主人公の「キュアスカイ」、「キュアプリズム」、初の成人プリキュア「キュアバタフライ」©ABC-A・東映アニメーション
「国が国費で営む葬儀のことで、最初の例は太政官制で右大臣を務め、1883年に死去した岩倉具視にさかのぼる。85年に内閣制が始まってからは閣議決定で対象者が決められ、1926年に公布された国葬令という勅令で法律上、位置付けられた。軍人の山本五十六らが国葬されている。47年に国葬令が失効した後は、67年の吉田茂元首相が最後だ」
二〇二〇年東京五輪・パラリンピックの暑さ対策として政府が検討している「サマータイム」を導入し、時計を二時間進めた場合、夕方に屋外で行うはずの最大六競技の開始が、暑さのピークの正午~午後三時(現在時刻)となる可能性が浮かんでいる。競技の開始時刻が実質二時間繰り上がるためだ。世界中でテレビの生中継時間も早まることになり、メディアや視聴者への影響も大きい。関係者らから「サマータイムは考えられない」と批判が上がっている。 (原田遼) サッカーとラグビーは午後二時半。馬術は同三時-。時間が二時間繰り上がった場合の開始時刻だ。「夕方開始」が「昼すぎ開始」と早まることで、気温が二度程度上昇することが見込まれ、熱中症の危険にさらされる。屋外開催の可能性があるアーチェリーとスポーツクライミング、バスケットボール三人制も同二時台のスタートとなる。
過労死ゼロや長時間労働の削減を目指す政府の看板政策「働き方改革」。全国の企業への監督・指導徹底のため、労働基準監督署の監督官を増やす半面、労災担当者を3年間で666人も削減する計画が明らかになった。企業への監督・指導は重要だが、労働者が負ったけがや病気が仕事によるものかどうか判断する労災認定が滞れば、労働者やその家族に大きな影響が出る。労基署の担当者の中からは「これでは成り立たない」と悲鳴が上がっている。 (片山夏子) 【こちらは記事の前文です】 記事全文をご覧になりたい方は、東京新聞朝刊をご利用ください。 東京新聞は、関東エリアの駅売店、コンビニエンスストアなどでお求めいただけます。 「東京新聞電子版」なら全国どこでも、また海外でも、記事全文が紙面ビューアーでご覧いただけます。 購読・バックナンバーをご希望の方は「新聞購読のご案内」をご覧ください。 掲載日やキーワードから記事を探す「記事
静岡市で八日にあった大相撲春巡業「富士山静岡場所」で、力士が土俵上で子どもに稽古を付ける「ちびっこ相撲」に、毎年参加していた小学生の女児が参加できなかったことが分かった。主催者側に日本相撲協会から直前に「女の子は遠慮してほしい」と連絡があった。 富士山静岡場所は前身を含め二〇一三年から毎年開催。少なくとも昨年までの三年間は、ちびっこ相撲で女子児童が土俵に上がっていた。今年は静岡市と静岡県焼津市の相撲クラブの女児五人程度が参加する予定だった。 主催した実行委員会の幹部によると、静岡場所を担当する日本相撲協会の荒磯親方(元幕内玉飛鳥)から四日に電話があり、ちびっこ相撲に女児を参加させないよう要請された。ちびっこ相撲には結局、焼津市と静岡市の相撲クラブの男子のみ約二十人が参加した。 電話があった四日は、京都府舞鶴市での巡業で、土俵上であいさつをしていた多々見良三市長が突然倒れ、看護師の女性らが駆
東京都の小池百合子知事が、都立横網町(よこあみちょう)公園(墨田区)で九月一日に営まれる関東大震災朝鮮人犠牲者追悼式への追悼文送付を断ったことが分かった。例年、市民団体で構成する主催者の実行委員会が要請し、歴代知事は応じてきた。小池氏も昨年は送付していたが方針転換した。団体側は「震災時に朝鮮人が虐殺された史実の否定にもつながりかねない判断」と、近く抗議する。 (辻渕智之、榊原智康) 追悼文を断った理由について、都建設局公園緑地部は本紙の取材に、都慰霊協会主催の大法要が関東大震災の九月一日と東京大空襲の三月十日に開催されることを挙げ、「知事はそこに出席し、亡くなった人すべてに哀悼の意を表しているため」と説明。「今後、他の団体から要請があっても出さない」としている。
健康保険証の番号など個人情報を含む、全国約十万三千人分のリストが流出、名簿業者が一部を転売していたことが分かった。情報セキュリティーに詳しい専門家は「複数の医療機関から漏れた可能性が高い。これほど大量の医療関連の情報漏れは過去に例がない」と指摘。成り済ましや詐欺などに悪用される恐れがあり、厚生労働省が調査を始めた。 リストの記載は沖縄を除く四十六都道府県に及び、近畿や四国に集中。取材に応じた全二十七世帯で実在の氏名や住所などと一致した。一部は現在の保険証番号がそのまま記載されていた。厚労省の担当者は「医療機関や薬局が業務で作った患者のリストが流出した可能性がある」として、調査を開始した。
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