インド・ニューデリーの旧市街で、祖父の代から焼き菓子を売るカシフさんはQRコード決済を導入した=2024年5月(共同) 人口14億人のインドで、政府が開発したデジタル公共インフラが生活を大きく変えつつある。個人認証や決済などの共通基盤を構築、ソフト同士やプログラムが連携して行政や民間が多様なサービスを提供する。国境問題で対立する中国をにらみ、他の新興国とのデジタルインフラ協力を進め影響力の拡大を狙う。(共同通信=角田隆一) 「客の7割以上が(スマートフォンを使った)キャッシュレス決済だよ」。首都ニューデリーのイスラム教徒が多数住む街角の薬局の軒先で、祖父の代から焼き菓子を売るモハマド・カシフさん(45)は言った。「客がQRコードでお金を払って、商品ではなく現金と交換することもある。まるで現金自動預払機(ATM)さ」。通りの屋台の多くがQRコードを掲げている。 民間規格が乱立する日本と違い、
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