富士そば天ぷらの味が変わった理由：Morning Pitch EXPO 2015 - 週刊アスキー
ふにゃふにゃした独特の食感と味でファンを集めていた、立ち食いそばチェーン『名代 富士そば』の天ぷら（かき揚げ）。今年に入ってから「味が変わった？」「普通においしい？」とファンのあいだで話題になった。 天ぷらの味が変わった理由はテクノロジーだ。 「フライヤーに入れるだけで素材の味を残したまま揚がってくるんです」 業務用フライヤー後付けユニット『Dr.Fry』を開発するベンチャー企業、エバートロンの担当者さんが1日、ベンチャー企業が集まる『Morning Pitch EXPO 2015』で教えてくれた。富士そばもこのユニットを入れているそうだ。 ユニットから50kHzの電波振動を与えることで、食品内の水分を逃さなくする仕組み。ユニットをドボンと入れるだけで、揚げものの風味がよくなり、油切れもよくなる。揚げ時間は15～30％短縮、トランス脂肪酸の減少にも効果があるという。 「富士そばさんのような
マック元社長に潰されかけたリンガーハット、批判＆反対殺到の戦略断行で鮮やかな復活
長崎ちゃんぽん専門店ととんかつ専門店を運営するリンガーハットの再成長が鮮明になってきた。 リンガーハットが4月8日に発表した15年2月期連結決算は、売上高が前期比3.9％増の382億円、営業利益が同26.2％増の22億円、純利益が同35.8％増の10億円だった。16年2月期も売上高395億円、営業利益26億円、純利益11億円を予想しており、売上高は6期連続増収、純利益は4期連続増益の見通しとなった。 リンガーハットは今でこそ両業態合わせ678店（長崎ちゃんぽん専門店570店、とんかつ専門店108店／15年2月末現在）を安定的に運営する中堅外食チェーンだが、過去10年の間に4回も赤字に沈むなど経営が迷走した。特に09年2月期は上場以来最大の赤字に沈み、経営危機に陥っていた。同社は、いかにして窮地を脱したのか――。 「プロ経営者」招聘で窮地に リンガーハットが主力メニュー「長崎ちゃんぽん」を再
日清オイリオがオリーブオイルを最大５０％値上げ - 産経ニュース
日清オイリオグループは２２日、家庭と業務のオリーブオイル全商品の出荷価格について、３０～５０％の値上げを行うと発表した。２０１５年３月２日の納入分から実施する。 全国販売しているナショナルブランド（ＮＢ）の場合、家庭用は１９品目、業務用は７品目。家庭用の主力「ＢＯＳＣＯ エキストラバージンオリーブオイル」（５００ミリリットル）は、店頭の実勢価格が、税抜きで６００円弱から９００円弱に上がるという。 オリーブの主要原産地である欧州では、干ばつや日照不足などで記録的な減産を行い、相場が急騰。さらに、急速な円安が、コスト増の要因となっている。 同社は、「生産性の向上と合理化につとめているが、（企業努力では）コストの吸収がきわめて難しくなった」としている。
マクドナルド、アメリカでも売り上げが激減。その理由は？
アメリカのマクドナルドでは近年、売上および利益が激減している。業績不振に陥った問題は、「安くて速い食べものを求める中間所得者層」の心を再びつかめているかどうかにある。 A 100-yen hamburger, left, is displayed for a photograph at a McDonald's restaurant, operated by McDonald's Holdings Co. Japan Ltd., in Tokyo, Japan, on Tuesday, April 1, 2014. While McDonalds Japan business will raise prices of most menu items to reflect Japan's sales-tax increase, the restaurant chain will cut th
ミドリムシ市場急拡大 大手相次ぎ活用 食品、燃料…新たな量産技術確立 （SankeiBiz） - Yahoo!ニュース
ミドリムシ（学名＝ユーグレナ）市場が急拡大している。長さ約０．０５ミリの藻の仲間で、東大発ベンチャーのユーグレナが大量培養を実現。５９種類もの栄養素を持つことから飲料や食料への活用が相次ぐほか、油脂分も多く含むため燃料としての実用化も期待される。流通や食品など業界大手各社によるミドリムシ争奪戦の様相を呈してきた。神戸製鋼所の子会社が新たな量産技術を確立するなど供給側の競争も始まり、市場はさらに“増殖”しそうだ。 ◆「先駆者」ユーグレナ 「ミドリムシのことを知って感銘を受けた。将来的には弁当などにも生かしたい」 １０日、ファミリーマートが開いたユーグレナ配合新商品の発表記者会見。同社商品本部ＦＦ・パン・デザート部長の赤荻達也氏は、ユーグレナの商品力に強い期待を示した。 ファミリーマートが発表した新商品は、同社オリジナル商品３種類を含む８種類で、ユーグレナを配合したパンのほか、スムージ
やよい軒、シドニーに出店 サバの塩焼き定食２５００円：朝日新聞デジタル
定食店「やよい軒」を展開するプレナス（福岡市）は５日、豪州の１号店をシドニーにオープンした。店名は「ＹＡＹＯＩ」とし、店内は木目調の落ち着いた雰囲気。定食メニューの価格を２千～３千円台に設定し、高級路線で和食を売り込む。 国内の店では６００～８００円前後の定食メニューが多いが、豪州ではサバの塩焼き定食が２６豪ドル（約２５００円）、専用メニューの「やよい御膳」は３９豪ドル（約３７００円）と高め。日本のコメを使い、夕食時は各テーブルに置く小型の釜でご飯を炊く。茶わん蒸しなど副菜も充実させた。 「和食の魅力とともに日本の文化も伝えたい」（広報）と店内にギャラリースペースを設け、熊本県の窯元でつくられた器を展示している。 やよい軒はタイに１１９店、シンガポールに４店を展開し、豪州は３カ国目の海外進出となる。今後３年間に豪州で１０店ほどの出店をめざす。（平林大輔）
急拡大の高齢者向け弁当宅配市場、先駆者ワタミ失速で、なぜ異変？競争激化で課題露呈
「今後の成長市場」といわれる高齢者向け弁当宅配市場（以下、弁当宅配市場）に大手企業としていち早く参入し、急速な営業拠点拡大により成長してきたワタミの弁当宅配事業「ワタミの宅食」の息切れが、昨年後半から明らかになってきた。 同社の13年3月期連結決算では、弁当宅配事業の売上高は前期比48.1％増の388億5000万円。売上構成比は24.6％であり、主力の国内外食事業（居酒屋事業）48.1％に次ぐ事業規模となっている。営業拠点数は全国431カ所に達する（13年9月末時点では522カ所）。 また、同社が昨年5月の13年3月期決算発表会で示した中期経営計画では、弁当宅配事業の売上高を17年度に1100億円（13年3月期実績の約3倍）に引き上げ、不振が目立ってきた居酒屋事業に代わる主力事業（弁当宅配の売上構成40.7％、国内外食の売上構成31.5％）に育てる意欲的な青写真を描いていた。 この中計は創
コイン精米機の残米集めてブレンド米、販売４千キロ 福岡九州クボタ - MSN産経ニュース
農業用機械やコメの販売を手掛ける「福岡九州クボタ」（福岡市南区）が営業所に設置した一般向けのコイン精米機に残っていた玄米を集めて精米、他のコメと混ぜて「ブレンド米」と称して約４千キロ販売していたことが１７日、クボタ（大阪市浪速区）などへの取材で分かった。「回収したコメに虫がわいていた」との従業員の証言もあるが、健康被害の情報は寄せられていないという。 福岡九州クボタは１１の営業所にコイン精米機を設置している。農家などが自分で食べるため玄米を入れて白米にする際、機械の構造上、わずかな玄米が中に残るという。平成２４年１２月から、これを回収して精米、他のコメと混ぜるなどして「ブレンド米」として１キロ約３５０円で売り出し、昨年１０月までに計３９０８キロを福岡市内の１４の飲食店や個人３７人に販売した。 全重量の４割が集めたコメだったが、商品に表示せず説明もしていなかった。九州農政局は昨年１２月、表示
食糧確保へ 日本商社のブラジル進出相次ぐ NHKニュース
人口増加によって世界的に食糧が不足していくことが懸念されるなか、日本の大手商社の間では大豆などを安定的に確保しようと現地の農場への出資など、今後、開発が見込まれるブラジルへの進出が相次いでいます。 このうち三井物産は、ブラジル最大手の農業会社と去年８月に合弁会社を設立し、ことし以降、日本向けの大豆の生産を拡大します。三井物産は、すでに東京都の半分の広さに当たるおよそ１２万ヘクタールの農地を所有しており、合弁会社を通じて得た生産技術を活用し、豆腐や納豆に使う非遺伝子組み換え大豆の生産量を国内需要の５％に相当する現在の５万トンからさらに増やす計画です。 三井物産食糧本部の角道高明室長は、「生産の余力があるブラジルはこれから大事な生産国になる。農場の海外展開をさらに充実させたい」と話しています。 また、双日は去年１０月、ブラジルの大手農業会社におよそ１６０億円を出資することを決めました。この農業
47NEWS（よんななニュース）
走って復興支援！新潟ハーフマラソンの参加者を追加募集、参加料の一部を能登半島地震被災地に・ゲストランナーは服部勇馬、横田俊吾、山本唯翔
モンサント保護法成立に拒否権を促すアメリカ食品安全団体
賛否の分かれている、いわゆる「モンサント保護法」が2013年3月24日にアメリカ議会によって承認された。消費者への健康への影響にもかかわらず、遺伝子組み換え種子を訴訟から守るためのものと言われている。 Farmer Assurance Provision（訳注：農業従事者保証条項）と名付けられた付帯条項がひそかに包括予算割当法（H.R. 933）に盛り込まれていた。この法律の有効期限は9月30日までの半年間だけとはいえ、活動家たちは警戒を高めている。 この法案は、ほとんどの上院議員の知るところなく承認されたとして非難の的となっている。この法案の通過に責任を負っているのは、メリーランド州選出のバーバラ・ミクルスキー上院議員。上院歳出委員会の現委員長である。フード・デモクラシー・ナウおよび食品安全センター所属の活動家は、農業委員会や司法委員会からの事前調査もないままこの法案をさせるという役割を
ＩＴで 農業発展 あら仰天 - 放送内容 - NHK総合
知恵と技術の結晶が 豊かな実りをきっと生む 世界２位の農業大国★オランダ 超巨大ハウスの中は完全IT化！ 世界の農産物輸出額２位の国、オランダ。ここ３０年で農業のＩＴ化を進めて一気に農業大国に躍り出ました。農業のIT化って？例えばこちら、東京ドーム５つ分にもなる広大な農業用ハウス。４つの農家が作った農業法人が経営しています。ハウスの中にはびっしりとパプリカが。ここでは、温度、湿度、二酸化炭素などはコンピュータで自動制御。農家の人はそれらをパソコン1つで管理しています。また、それぞれの農家には農業コンサルタントがついていて、栽培方法などをアドバイスしているんです。３０年前には日本とあまり変わらない農業をしていたオランダ。徹底した農業のＩＴ化で、野菜や果物の輸出額をここ１０年で３倍近くに増やしています。 全自動？夢のイチゴハウス IT導入で農作業が変わる！
ウナギのかば焼き値下げする西友・ダイエーの魔術 - 日本経済新聞
ウナギ商戦のピーク「土用の丑（うし）」が近づいてきた。高値で売り上げが落ち込んだ昨年の轍（てつ）を踏むまいと、大手スーパーの一部ではかば焼きを値下げする動きが出ている。しかし今シーズン、養殖に使う稚魚は過去最悪の不漁。6月から出回り始めた新物の活ウナギは史上最高値に跳ね上がっている。こんな時節にスーパーはなぜ、値下げができるのか。関係者の証言を基にマジックのタネを探ってみた。活ウナギ最高値なのに2割も値下げ
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「このままでは世界一になれない」すき家・小川会長が語った「苦悩と展望」（全文） - 弁護士ドットコムニュース
amebulo.com
東京新聞:キッコーマン 売上高海外＞国内 欧米アジア 和食人気:経済(TOKYO Web)
日本経済新聞
吉野家がピザ店、1枚500円 低価格の専門店展開 - 日本経済新聞
イオン、全国で大型農場 PB野菜販売1000億円に 耕作放棄地を活用、15年度までに500ヘクタールに - 日本経済新聞
植物工場から有機農業まで：食糧問題に立ち向かう日本の若きアグリプレナーたち