LEDで照らした“物”にID情報を付与できる新技術、富士通研が開発
富士通研究所は11月17日、物に照射する光にID情報を埋め込み、照らされた物からID情報を復元できる照明技術を開発したと発表した。対象の美観を損ねず情報を埋め込むことができ、美術品にカメラをかざすだけで解説動画を再生したり、舞台上のタレントにカメラをかざして歌っている楽曲をダウンロードする――などの応用が可能としている。 開発したのは、「色変調」による情報埋め込み技術。カラーLED照明のRGBの各色成分から発する光の強弱を時間方向で制御し、わずかに変化させることで、その光を照射した物にID情報を付与する。1つのLED照明につき、1つのID情報を付与。LED照明に限らず、プロジェクターの照明などにも応用できるという。 物に光が反射する際、物体の色や反射率によって各波長に埋め込んだ信号の一部が吸収され、弱くなってしまうことがあるが、カメラで撮影した映像に反射を考慮した補正を行うことにより、情報
三井不動産が構想する「IoT時代のふつうの住まい」
ICTの活用が進み、あらゆる機械がネットワークにつながる未来、住宅はどのように進化し、どのような暮らしが当たり前になるのか。三井不動産が開催した「2020ふつうの家展」から考える。 ライフログを貯めてくれる「キオクスル食卓」 「楽しさ」から未来を構想 三井不動産レジデンシャルは8月、「2020ふつうの家展」を開催した。文字通り、2020年の住宅で当たり前になるであろう技術やシステムを紹介する展示会だ。 未来の家に関する検証は、すでに多くの機関やメーカーで行われているが、高齢化、医療・介護、環境、電力問題など、課題解決のためにどのようにICTや先端テクノロジーを使うかを考える研究が多かった。困難を乗り越えた先に豊かな生活がある、という発想である。 それとは異なり、三井不動産レジデンシャルがこだわったのは「楽しさ」からの想像だ。同社取締役常務執行役員の高松茂氏は言う。「2020年は家と人、住宅
三井不動産レジデンシャルがIoTで目指す“スマートマンション”とは？｜BUSINESS NETWORK
IoT（Internet of Things）を活用してビジネスを強化する動きが活発になっているが、三井不動産レジデンシャルはIoTを駆使して、マンションの付加価値向上と省エネの二兎を追うサービスを開始した。 居住者のライフスタイルに合わせた楽しみを提供しつつ、省エネも実現する――。 多種多様なモノがインターネットにつながる「IoT」を活用して“一石二鳥”を狙った分譲マンションが2013年12月に出現した。三井不動産レジデンシャルが開発した分譲マンション「パークタワー西新宿エムズポート」（東京・新宿）がそれだ。 このマンションでは、電力需給の逼迫が予想されると、居住者にレストランやアウトレットショップなどが優待料金で利用できるサービスを提供して、外出を呼びかける。居住者は自住居の電力を使用しない分、部屋で過ごす場合に比べて電力使用量を抑えられる。電気料金も抑えられ、かつマンション全体の電力
NewsPicks モバイル不振に喘ぐサムスン。次なる標準は「IoT」
新たなビッグチャンス サムスン電子の幹部であるイ・ユンチョルは、カリフォルニア州オークランドにある同氏の自宅を案内してくれた。玄関ホールやリビングルームを紹介してから、外を覗いて庭をチェックする。同氏はスプリンクラーのスイッチを入れようとしたが、植物にたっぷり水が与えられていることが確認できたので、それはやめることにした。 実は、イはカリフォルニアにいるわけではない。1万キロほど離れた韓国・ソウルの会議室で、筆者と共にいるのだ。背の高い49歳のイは、大きなテーブルの前で同社のスマートフォン「GALAXY S5」をいじっている。その画面には、アメリカからの映像がライブ・ストリーミングで流れてくる。 これこそ、サムスンが、次に狙う大きな賭けだ。同社は、利益が落ち込んでいるモバイル事業を引き継ぐ、新たな未来を築こうとしているのだ。イと同僚たちは、スマートフォンやカメラ、スプリンクラー、道路などを
脱・自前主義、外部とのオープンイノベーションを推進していく
国内屈指の研究組織を保有するNTT。NTT持ち株会社だけで約2500人の研究者を抱え、研究開発費は年間1200億円規模に達する。NTTグループ全体では研究者が約6000人、研究開発費は年間2500億円規模になるという。もちろん、NTTの技術力は世界でも認められており、11月6日には米トムソン・ロイターの「Top 100 グローバル・イノベーター」に4年連続で選ばれた。ただ、最近では「脱・自前主義」を掲げ、研究開発の体制を大きく変えようとしている。NTT持ち株会社で研究企画部門長を長らく務める篠原弘道副社長（写真1）に、現状の評価や課題、今後の展開を聞いた。 現在のR&Dに対する評価は。 研究開発費は以前に比べて減ってきている。公社時代は全て自分達で開発して完成品まで仕上げる考え方が中心で多額の費用がかかっていたが、最近では市販製品を活用してブラッシュアップするなどにより、効率化が進んできた
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【後藤弘茂のWeekly海外ニュース】 センサーハブによって変わるモバイルとそれを統合するウェアラブル
ITで強まる家族の絆 三井不動産の近未来住宅 - 日本経済新聞