新型コロナウイルスの感染の拡大が続き、医療体制の維持が課題となる中、東京都の小池知事はインターネットで配信した動画で「医療現場の負担を軽減するために、あさって7日の火曜日から順次、軽症者の方々には今いる病院からホテルなどの宿泊施設にご移動いただく。より重症の方が病床を利用できるようになる」と述べました。
【ベルリン=石川潤】新型コロナウイルスの感染が広がる欧州で、ドイツの低い死亡率の要因とされる大規模検査に注目が集まっている。その背景には驚くほどの初動の早さと、平時からインフルエンザなどの感染症に備えていた数百の民間の研究機関との連携がある。ドライブスルー式や自宅への訪問による検査など様々な方法を導入し、大量に検査をしても医療現場に混乱が生じないよう工夫を凝らしている。3月上旬のある深夜。ベル
免疫とは 私たちが生きていくためには、外部から酸素や栄養を取り込む必要があります。その時、招かざる客であるウイルスや細菌も体内に侵入してしまいます。ウイルスや細菌が増殖すると感染症が発症し、最悪の場合死に至ります。ウイルスや細菌と戦うのが免疫です。免疫には自然免疫と獲得免疫があります。自然免疫は生まれつき備わっており、ウイルスや細菌にはあるが人間にはない成分を認識して攻撃します。自然免疫のみで退治できる場合もありますが、多くの場合は不十分で、ウイルスや細菌は増殖してしまいます。次に出動するのが獲得免疫です。侵入してきたウイルスや細菌だけを認識する免疫細胞が作られ、強力に攻撃します。ウイルスや細菌が初めて侵入したときは、獲得免疫が働くまで1,2週間程度かかります。しかしいったん獲得免疫が出来ると、次に同じウイルスや細菌が侵入したときは、速やかに攻撃を開始します。昔から同じ病気に2回かからない
在日アメリカ大使館は4月3日、日本に滞在するアメリカ国民に対し、帰国を強く促す文書をホームページ上に掲載した。その中で、「幅広く検査をしないという日本政府の決定によって、新型コロナウイルスの有病率を正確に把握することが困難になっている」と指摘した。同盟国のアメリカから、日本の検査不足が指摘される形となった。 ヘルスアラート(健康に関する注意喚起情報)と題した掲載文書は、まず日本全体で過去72時間で650人以上の陽性が確認されたことを説明している。 そのうえで、「アメリカ国民が自国に帰国したいと望むのであれば、今にでもその準備をすべきである。アメリカに住むアメリカ国民ではあるものの、現在一時的に日本に滞在しているアメリカ人は、無期限に日本に滞在する用意がない限り、直ちに帰国準備をすべきである」と述べ、アメリカへの帰国を強く呼びかけている。 在日アメリカ大使館の文書は「幅広く検査をしないという
(c)ALAIN BOMMENEL, GILLIAN HANDYSIDE, SABRINA BLANCHARD / AFP 【4月4日 AFP】新型コロナウイルスが通常の呼吸や会話を通じて伝染する可能性があるとの見解が、米国の科学者らから出されている。米政府は間もなく、すべての人にマスク着用を促す勧告を出す見通しだ。 【関連記事】米、国民にマスク着用を推奨 トランプ氏発表 新知見で方針転換 米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ(Anthony Fauci)所長は3日、FOXニュース(Fox News)に対し、マスク着用のガイドラインを変更する理由として、「新型ウイルスは咳(せき)やくしゃみだけでなく、会話をしただけでも伝染するという最新の情報がある」と語った。 現在の公式ガイドラインでは、顔を覆う必要があるのは罹患(りかん)した人々と、自宅でその看病をする人々の
新型コロナウイルスの感染者が都市部を中心に急増するなか、「早急に欧米に近い外出制限をしなければ、爆発的な感染者の急増(オーバーシュート)を防げない」との試算を北海道大学の西浦博教授がまとめた。東京都では感染経路不明の患者が急増しており、現状のままでは1日数千人の感染者が出るとした。人の接触を8割減にできれば減少に転じるとしている。西浦教授は感染者数の予測を数理モデルで解析する専門家で、政府の専
提言1 対策はこれからが本番。賢い行動を粘り強く続けよう。 緊急事態宣言の効果で、大都市では感染者が減少し、新たな感染者の発生していない地域も多くなってきました。しかし、油断大敵です。新型コロナウイルスへの対策はこれからが本番とも言えます。ウイルスは私達を試しています。緩んだところから、一気に勢いを取り戻します。ウイルスの勢いが少し弱まっている今こそ、次の波に備えた準備を整える必要があります。 提言2 国民全員が日常を見直し、人と人の接触を減らそう 新型コロナウイルスは対策を止めると、1人の感染者から少なくとも2.5人くらいに感染すると考えられています。10人から25人です。これをR=2.5と表現します。油断すると感染者は対数的に急増します。感染者を横ばいにするには、Rを1程度にする必要があります。1人の感染者が他の1人にしか感染させないと、感染者数は横ばいになります。そのためには、人と人
岡崎明子(おかざき・あきこ)朝日新聞医療サイト「アピタル」編集長科学医療部記者。広島支局をふり出しに、科学医療部で長く勤務。おもに医療、医学分野を担当し、生殖医療、がんなどを取材。特別報道部時代は、加計学園獣医学部新設問題の取材で日本ジャーナリスト会議(JCJ)賞を受賞。オピニオン編集部デスクを経て、2020年4月からアピタル編集長。 ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠)ADCREATIVE-7
米政権と米疾病対策センターが国民にマスクの着用を勧告することを検討している/Mario Tama/Getty Images (CNN) 新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、米政権と米疾病対策センター(CDC)がこれまでの立場を覆し、国民にマスクの着用を勧告することを検討している。米国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ所長が明らかにした。 マスクの着用をめぐっては、世界保健機関(WHO)が30日、症状のある人や病人を看護している人のみが着用すべきだと改めて表明した。しかし、感染拡大を防ぐためには一般の人もマスクを着けるべきだとする専門家や当局者は増えている。 トランプ大統領も30日にホワイトハウスで行った記者会見で、マスクの着用に言及した。 NIAIDのファウチ所長は、国民にマスクの広範な使用を促すことをホワイトハウスが積極的に検討していると述べ、31日の対策本
新型コロナウイルスの感染が急増していることを受け、日本医師会は3月30日に記者会見を開き、「緊急事態宣言を出していただき、それに基づいて対応する時期ではないか」と提案した。
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これから書くことはほとんど、これまでも繰り返し申し上げてきたことと変わりない。が、同じ質問は繰り返し受けているので、再度申し上げる次第である。なお、海外からも同様の問い合わせが多いので本来であれば英語でも同じ内容の文章を用意すべきだが、時間の関係で割愛させてください。Chromeかなにかでそれぞれ母国語に訳してお読みいただけると幸いです。なお、本稿は特に感染症学の基礎知識やジャーゴンを知らなくても読めるように工夫はしているが、それなりに難解な内容だ。その点はご容赦いただきたい。 日本のCOVID-19報告数が諸外国に比べて非常に少ないことに内外から注目が集まっている。あれは本当なのか。検査数が少なすぎて、実際の感染者数を見誤っているのではないか、という指摘がある。 しかし、この指摘はいろいろなレイヤーにおいて間違っている。そもそも、日本はCOVID-19の全数把握を目指していない。行政検査
(CNN) 米首都ワシントンのジョージワシントン大学病院が、新型コロナウイルスに感染した患者の肺の立体動画を公開した。わずか数日前まで無症状だった男性は、発症から数日で、肺が正常に機能しなくなっていた。 動画は米ジョージワシントン大学病院で胸部外科手術を担当するキース・モートマン医師が公開した。患者は59歳の男性で、血圧が高いことを除けば重い基礎疾患はなかったという。 男性は重症化して人工呼吸器を装着されたが、それでも十分な呼吸ができず、血液を循環させて酸素を送り込む装置が必要な状態。重体となって集中治療室に入院している。 動画の中の黄色い部分は、両方の肺の中で急速に広がった感染と炎症の状態を表している。ダメージは1カ所にとどまらず、両方の肺を覆うようになった。 「進行性の呼吸器不全に見舞われた患者は、肺のダメージが急速に広がる」「残念ながら、これほどのダメージを受けると、肺が回復するには
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新型コロナウイルスの猛威は収束するどころか拡大の一途を辿り、世界を覆い始めている。イタリアでは累計の死者が中国を上回り、収束の気配は一向に見出せない。世界中の医師が患者を救うため様々な取り組みを行う中、日本の医師が自らの研究成果を無償で提供し、人工呼吸器不足にあえぐ地域への迅速な供給体制を整えようと動き始めている。 国立病院機構・石北直之医師開発の「3Dプリントできる人工呼吸器」 取り組みを始めたのは、国立病院機構新潟病院 臨床研究部医療機器イノベーション研究室 室長の石北直之氏。小児科医として小児のてんかん患者への早期治療を行いやすくするため、手動でガス麻酔を可能にする「嗅ぎ注射器」の開発を思いつき、株式会社ニュートンと共にプロトタイプを開発した。てんかん発作への最終手段とされるガス麻酔を、簡単で誰もが使える機構の「嗅ぎ注射器」を開発することで、治療の質を改善しようとしたのである。 この
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