絵は苦手である。うまく描けない。美術館で絵を眺めても感銘をあまり受けない。誘われて『ゲルハルト・リヒター展』に行ったが何が何だかさっぱり分からなかった。 不思議なことに子供の頃は絵が得意で好きだった。幼稚園のときか、小学校低学年のときか、50年以上前なので記憶が曖昧だが、自分が描いた風景画で当時住んでいた地方都市から市長賞を頂戴した。 その絵は額に入れ、実家に飾ってあるため、今でも時々目にする。確かになかなかだと思うし、自分で描いたという自覚もある。ところが地方都市から東京都へ引っ越しした途端、親から「一体どうしたのか」と聞かれたほど絵が下手になった。そもそも描いていて楽しくない。理由は不明である。 文章を書く仕事に就いたため絵が下手でも困らなかった。こう書きたいが少々困った。雑誌の記者になったので特集記事などに「仕掛け」が必要になる。仕掛けとは図や写真、あるいは表のことだ。特集を書く場合

スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第26回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。 第26回のお題は「デジタル時代を担う若きITエンジニアに贈る言葉」。答える識者のトリとして、外資系ITベンダーでCTO（最高技術責任者）などを務めた元・東京理科大学大学院教授の田中芳夫氏が登場する。以前にも「これからはデジタルの時代」と言われたことがあると振り返る田中氏は過去の経験を踏まえ、デジタル時代第3フェーズを勝ち残るエンジニアのありようを提起する。（編集部）

昔、「ソフトウエアなんかにカネを払えるか」と幹部社員が言い放った大手家電メーカーがあった。当時、駆け出しのIT記者だった私は腰を抜かしそうになった。その記憶は今でも鮮明に残っている。さすがに今は、そのメーカーも含めどんな企業でも、経営者や幹部は口をそろえて「ソフトウエアは重要」と言う。まあDX（デジタルトランスフォーメーション）を叫んでいるのだから、当たり前と言えば当たり前である。 ただなぁ、何だろ、この違和感は……。以前からそんなふうにもやもやしていたのだが、最近すっきりと整理できたので、今回の「極言暴論」で書くことにする。何の話かと言うと、ソフトウエアの重要性を自分は理解していると思っている人ですら、本当はその重要性の本質に気付いていない場合が多いということだ。実はソフトウエア技術者でも、ソフトウエアの重要性について勘違いしている人が随分いる。 その勘違いとは、依然として「ものづくり」

Welcome to Week in Review: TechCrunch’s newsletter recapping the week’s biggest news. This week Apple unveiled new iPad models at its Let Loose event, including a new 13-inch display for…

ビッグローブは2020年5月7日、「在宅勤務に関する意識調査」の結果を発表した。調査は同年3月13～15日に実施したもので、今回の結果は同年3月31日に続く第3弾。それによると、リモートワークが「定着すると思う」と回答した割合は8割強。4割が在宅勤務の普及で「オフィスの縮小」や「成果主義」になると回答した。 今回の調査対象は、新型コロナウイルス感染症の拡大防止を目的に、週に1日以上在宅勤務をしている全国の20代～60代の男女。「新型コロナウイルスの流行を機に日本企業に在宅勤務などのリモートワークが定着すると思うか」と質問したところ、8割強が定着する可能性があると回答した。内訳は、「定着すると思う」が19.1％、「一部では定着すると思う」が64.8％、「ほとんど定着しないと思う」が12.7％、「定着しないと思う」が3.4％だった。 今後も週2回程度の頻度で在宅勤務したい 「今後も在宅勤務など

公的統計データなどを基に語られる“事実”は、うのみにしてよいのか？　一般に“常識“と思われていることは、本当に正しいのか？　気鋭のデータサイエンティストがそうした視点で統計データを分析・検証する。結論として示される数字だけではなく、その数字がどのように算出されたかに目を向けて、真実を明らかにしていく。 ※文中にある各種資料へのリンクは外部のサイトへ移動します 2020年4月7日に出された緊急事態宣言は、5月4日に5月末までに延長されました。 対象は全都道府県ですが、13の特定警戒都道府県は引き続き極力8割の接触削減に向け「これまでと同様の取り組みが必要」とされました。安倍晋三首相は、それ以外の県は「感染拡大防止」「社会経済活動の維持」の両立に配慮した取り組みが必要だと、第33回新型コロナウイルス感染症対策本部で説明しました。一方、5月の連休明け以降、一部地域では休業要請などの緩和や、緩和に

To give AI-focused women academics and others their well-deserved — and overdue — time in the spotlight, TechCrunch has been publishing a series of interviews focused on remarkable women who’ve contributed to…

米Googleは4月29日（現地時間）、ZoomやMicrosoft Teams、Facebook Roomsなどと競合するWeb会議サービス「Google Meet」を近日中（5月上旬以降）に無料提供すると発表した。 Google Meetはこれまで、同社のオンラインプロダクティビティサービス「G Suite」の1機能として提供されてきたが、Googleアカウントを持っていれば誰でも、最大100人までの無料Web会議を開催できるようになる。9月30日までは会議時間は300時間、ほぼ無制限だ（その後無料版は60分までになる）。 なお、G Suite版Google Meetは250人まで参加でき、会議時間は（9月30日以降も）無制限（300時間）だ。 個人向けのアカウントで作成された会議の場合、「Zoombombing」と呼ばれる会議への割り込みなどを排除するために、一意のURLをクリックす

先日、NTT東日本グループが従業員に対し、個人所有のPC等に会社指定の検閲ソフトを導入させてプライベートなデータの検査や、会社が指定したソフトウェアを利用できないようシステムに細工するセキュリティ向上施策を実施していたことが明らかになりSNSで話題になりました。 ntt-workers.net (16.11.18　N関労東　秋闘要求書を提出 の項) さらにその後、ITmedia が取材を行ない、同社は内容を否定しました。 nlab.itmedia.co.jp しかし上記の記事には「いや、やっぱり検閲してんじゃん」、「(SNSで言われていたことは)だいたいあってる」などと多くのコメントが多く寄せられている通り、なにが「事実と異なる」のかいまいち見えません。そこで本エントリでは同社の社員に配布された資料や労働組合の提言を参考に何が行われているのか、さらにいくつかの判例を参考にそれは問題ではない

こんにちは。倉内です。 「日本のIT業界って世界（特にアメリカ）と比べて駄目だよね」という話はたびたび話題になりますが、アメリカと言ってもGAFAだけが取り上げられるとか、日本のIT業界はSIer（受託開発中心）と自社サービス開発でだいぶ性質が違うとかもあり、比較するのは難しいですよね。 そこで今回は、統計データやアンケート結果などを見ながらIT業界の国際比較をして、現在の日本が置かれている状況を考察してみたいと思います。 おもな観点として、前半は日本と世界のIT業界構造の違い、ベンチャー企業への投資額、インフラ整備とIT化から「日本のIT産業の弱み」を探り、後半では国内企業の売上高や投資に対してITが占める割合から「日本におけるIT産業の重要性」を見ていきます。 出典や関連データも掲載していますので、みなさんもぜひデータからIT業界をひも解いてみてください。 IT産業における日本の弱み

2019年11月25日、千葉県警は以前勤めていた会社のデータを削除し業務を妨害した疑いとして男を逮捕しました。ここでは関連する情報をまとめます。 事案概要 逮捕されたのは東京都調布市 62歳 自称会社員の男。 千葉県警 サイバー犯罪対策課、八千代署が捜査を担当。 電子計算機損壊等業務妨害の容疑。 3月5日～6日にかけ、国内でPCを使用して以前の勤め先のサーバーに記録されたデータファイルを削除し取引業務を妨害した疑い。*1 被害を受けたのは千葉県八千代市内の建設会社（会社名等の報道無し） 動機は会社への不満 聴取に対し「社長、会社の対応に不満があった」と供述。 男は容疑を認めている。 関連タイムライン 日時 出来事 2019年1月 男が建設会社を依願退職 2019年3月5日、6日 男が建設会社のサーバーからデータを全て削除 2019年3月下旬 建設会社関係者から八千代署にデータを何者かに消さ