Digital Repository Federation 平成27年度機関リポジトリ担当者オンラインワークショップ「研究データから研究プロセスを知る」 † ↑ 申込フォーム † 2015年10月30日午前9時より申し込み受け付け開始します。 申込期間:2015年10月30日(金)~11月13日(金) 申込多数の場合はDRF参加機関を優先させていただきます。 定員を超えた場合は、期限前でも申込みを締め切らせて頂く場合があります。 一機関から複数名の申し込みも可能ですが、定員を超えた場合は、一機関一名を念頭に先着順で調整させて頂きます。 参加可否につきましては、申込者にDRFから通知いたします。 ↑ 目的 † 研究者が日ごろの研究で扱うデータにどのようなものがあるのか調査することで、機関リポジトリでデータを扱おうとする担当者の一助とする。 さらに、データをきっかけとして研究プロセスを詳細にヒ
3月28日付けDataCiteブログ記事"The Location of the Citation: are Data Citation Recommendations Having an Effect?"(試訳:引用の位置:データ引用に関する提言は効果があるか)を紹介する。本記事は、2016年2月22-25日アムステルダムで開催された11th International Digital Curation Conference (IDCC16)で発表された研究論文"The location of the citation: Changing practices in how publications cite original data in the Dryad Digital Repository"に関するもの。 CrossRefやDigital Curation Center(DCC)
会見・報道・お知らせ 政策・審議会 白書・統計・出版物 申請・手続き 文部科学省の紹介 教育 科学技術・学術 スポーツ 文化 現在位置 トップ > 会見・報道・お知らせ > 報道発表 > 平成27年度の報道発表 > 平成27年度「学術情報基盤実態調査」の結果報告について -大学における研究教育活動を支える大学図書館及びコンピュータ・ネットワーク環境の現状について- 文部科学省では、国公私立大学の大学図書館やコンピュータ・ネットワーク環境の現状を明らかにし、その改善・充実への基礎資料とするため、平成17年度から学術情報基盤実態調査を毎年調査しています。 このほど、平成27年度の調査結果を取りまとめたので、お知らせいたします。 調査結果の主なポイント 大学図書館編 図書館資料費の総額は、約730億円であり、前年度より約24億円増。そのうち、電子ジャーナル経費は、約276億円であり、円安の影響等
京都大学における公正な研究活動の推進等に関する規程(平成26年達示第59号) に基づき,本学の教職員,学生等で本学において研究活動を行うすべての者には 研究データの根拠となる研究資料等の保存が求められております. 京都大学ホームページ>ホーム 研究・産官学連携 研究倫理・生命倫理 研究活動指針等http://www.kyoto-u.ac.jp/ja/research/ethic/research_guide 情報環境機構では,この保存の仕組みについて検討を進めてまいりましたが,このたび,研究データ保存サービスの試行を開始しました. 研究データ保存サービスの概要及び制限事項は下記のとおりとなっていますので,ご利用いただき,何か不明点・要望等ありましたら下記連絡先までお寄せください.本格運用の際の参考にさせていただきます. ※サービスの概要及び制限事項については,今後変更される場合がありますの
名古屋大学が、2016年4月より、Elsevier社の下記5分野の電子ジャーナルが最新号まで利用できるようになったとアナウンスしています。これは、エルゼビア社と名古屋大学が、分野別のパッケージ契約を交わしたことによるものとのことです。 •Biochemistry, Genetics and Molecular Biology (生命科学) •Chemistry (化学) •Engineering (工学) •Health Science (ヘルスサイエンス) •Material Science (材料科学) 〔電子ジャーナル〕電子ジャーナル利用可能タイトル追加のお知らせ(名古屋大学附属図書館、2016/04/01) http://lws.nul.nagoya-u.ac.jp/news/denshi/2015/20160401 参考: 名古屋大学、Elsevier社の電子ジャーナルの契約を個
2016年4月4日、米国のITHAKA S+Rが、米国の高等教育機関の研究者の情報行動の変化についての定期調査の2015年版を公開しました。 2000年に開始した同調査は、3年ごとに実施しており、今回の調査では、 ・2012年の調査から反転し、研究者が調査を行なうに当たっての図書館のカタログやウェブサイトの重要性が高まっている ・学部学生が、調査、批評的分析、情報リテラシー能力を習得するのを助ける図書館の役割の重要性への認知度の大幅な増加 ・教員は、彼らが所属する大学内外の他の組織からの支援よりも彼ら自身で自分が作成したデータを保存・管理できるツールを好む ・教員が単行書を利用する場合の多くは、電子フォーマットより紙媒体のものを好む ということが明らかになったとのことです。 また、今回の調査では、初めて、医学部の教員を対象に含めたとのことで、時には、社会科学や物理学の研究者と同様の情報行動
2016年3月31日、オランダの科学技術・イノベーション諮問会議(Advisory Council for Science, Technology and Innovation:AWTI)が、オープンサイエンスに関する勧告書“Dare to share Open access and data sharing in science”の英語版を公開しました。 同書では、 ・公開性の重要性を認め、知識のより良い活用のための広範な戦略を策定すること ・オランダでのオープンサイエンスの指針の効果的な実現のために努力すること ・EUレベルでのオープンサイエンスと協力すること が勧告されています。 勧告書のオランダ語版は2016年1月に公開されています。 Dare to share(AWTI) http://english.awti.nl/documents/publications/2016/01/
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