令和4年9月15日 大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 大学共同利用機関法人情報・システム研究機構では、現機構長 藤井 良一 が令和5年3月31日をもって任期満了となることに伴い、機構長選考・監察会議において、次期機構長候補者の選考を行った結果、 喜連川 優 (きつれがわ まさる) 氏を次期機構長候補者に決定しましたのでお知らせいたします。 (任期:令和5年4月1日~令和9年3月31日(4年)) 大学共同利用機関法人情報・システム研究機構長候補者の決定について
「足跡」Live Video from the peggies 10th Anniversary ~十祭~ the peggies All Time Best Album「MMY(マイ)」 2022.09.07 Relerase 配信はこちら→ https://erj.lnk.to/nCblulTW CDの購入はこちら→https://erj.lnk.to/pMgY99 特設サイトはこちら → http://thepeggies.jp/2022/Information2/ the peggies All Time Best Album「MMY」 <初回生産限定盤> CD+BD ESCL-5702~5703 ¥5,500(税込) 封入特典/抽選で当たる!「MMY」発売記念 超スペシャルプレゼントキャンペーン応募券 Disc1 CD 01/ドリーミージャーニー (TVアニメ「BORU
はじめにこの記事では、放送大学で修得した単位を独立行政法人大学改革支援・学位授与機構に「積み上げ単位」として提出し、2022年8月に同機構から情報工学の学士(厳密は学士(工学)、専攻の区分:情報工学)を取得した際の記録についてまとめています。 執筆者のプロフィールとこれまでの経緯についてはこちらの記事をご覧ください。いわゆる文系SEだと思っていただければ大丈夫です。これまでに何本か記事を書いていますので、この記事では学位授与機構関連の部分に絞ります。 なぜ情報工学の学位が欲しかったのか放送大学は1学部6コース構成となっており、どのコースを卒業しても(=例えば情報工学っぽい科目だけを取っても哲学っぽい科目だけを取っても)得られる学位は一律「学士(教養)」というものになります。せっかく情報科学・情報工学に全振りした履修をしたのに(教養)では少々寂しいということで、学位授与機構の「積み上げ単位」
Our entire community – members, metadata users, service providers, community organizations and researchers – create and/or use DOIs in some way so making them more accessible is a worthy and overdue effort. For the first time in five years and only the second time ever, we are recommending some changes to our DOI display guidelines (the changes aren’t really for display but more on that below). We
F1000、「筑波大学ゲートウェイ」を "Japan Institutional Gateway"としてリニューアルオープンしたと発表 F1000は、8月23日、「筑波大学ゲートウェイ」を "Japan Institutional Gateway(JIG)"としてリニューアルオープンしたと発表した。 本リニューアルオープンに伴い、日本の研究機関向けに「JIG Affiliate(提携)プログラム」を開始。これにより、筑波大学だけでなく、同ゲートウェイの提携機関に所属する研究者も研究およびデータを出版できる。また、F1000は同プログラムを拡大する計画で、他の日本の教育・研究機関からの提携希望を受け付けているという。 F1000は、2020年に、筑波大学のオープンリサーチに関わる取り組みへの支援などを目的に筑波大学ゲートウェイを開設。さまざまな分野・種類の研究成果を英語・日本語で出版したと
一橋大学では、ソーシャル・データサイエンス学部・研究科(修士課程)の設置計画等を文部科学省に提出しておりましたが、このたび、大学設置・学校法人審議会の審査の結果、2022(令和4)年8月31日付で設置を可とする判定を受けた旨の伝達があり、日本初のソーシャル・データサイエンス学部・研究科の設置が認められました。 新設する同学部・研究科は、一橋大学で伝統的に強みがある社会科学と、数理・統計教育に基づくデータサイエンスを融合させることにより、社会科学の視点から情報技術の進展及びデジタル・トランスフォーメーションに貢献できる人材を輩出することを目的としています。 一橋大学ではさらにソーシャル・データサイエンス研究科(博士課程)の2025(令和7)年4月開設を構想しており、さらなる文理共創の教育研究を発展させることに尽力してまいります。 ※設置構想はこちら https://juken.hit-u.a
2022/08/31 フリマアプリ「メルカリ」の出品データを大学等へ無償で提供開始 〜二次流通市場における消費者の行動・心理分析の研究などを通じて循環型社会実現への貢献を目指す〜 株式会社メルカリ(以下:メルカリ)の研究開発組織 「mercari R4D(アールフォーディー)」(以下、R4D)と大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所(以下、NII)は、2022年9月1日よりNIIの事業である「情報学研究データリポジトリ(IDR:Informatics Research Data Repository)」を通じて、大学等の公的な研究機関(学術研究機関)向けにフリマアプリ「メルカリ」の出品データ(以下、メルカリデータセット) の無償提供を開始します。 昨今、個人の生活の質の向上や社会課題を解決する上で、データの利活用を進めることの重要性が高まっています。アカデミアでは、
新型コロナの水際対策で、日本人を含むすべての入国者に求めている陰性証明書の提出について、岸田総理大臣は、来月7日からワクチン接種を済ませていることを条件に免除する方針を明らかにしました。
「なりきりマイク」で「Every Little Thing」持田香織さんの声を再現 リアルタイムで“あの人”の歌声になれるAI歌声変換技術『TransVox™』の実証研究を開始 店舗:ビッグエコー渋谷センター街本店、浜松有楽街店、梅田茶屋町本店 「なりきりマイク feat.ELT持田香織 スペシャルルーム」 日時:8月25日(木)から10月11日(火)まで期間限定オープン ヤマハ株式会社は、歌声の分析・合成とAIに関係する最新技術を駆使し、人の歌声を別人の歌声にリアルタイム変換する新技術『TransVox(トランスヴォックス)』を研究開発しています。このたび、『TransVox』の実証研究として、音楽グループ「Every Little Thing」とコラボレーションした「なりきりマイク feat.ELT 持田香織 スペシャルルーム」を株式会社第一興商が運営するビッグエコー3店舗にて8月25
提供:ヤマハ株式会社 こんにちは、いっくんことELT伊藤一朗です。いらっしゃいませ。 今回は、あのヤマハさんが 誰でも持田さんの声になれるマイク、その名も「なりきりマイク」を開発したとの噂を聞きつけ 体験してまいりました。 これ、すごい技術ですよね〜。 今までにもボイスチェンジャーや、VOCALOIDなどの音声の技術がありましたが ついにここまで来ているのかと、進化に感動しました。 そしてこの度、期間限定でビッグエコーさんにELTコラボルームが登場します。 そちらに、今回体験した「なりきりマイク」が導入されていますので、 是非みなさんにも、ELTごっこを楽しんでいただきたいなと思います。 ▼ELTルームの詳細はこちら ーーーーー 期間:2022年8月25日(木)〜2022年10月11日(火) 店舗:ビッグエコー 渋谷センター街本店、梅田茶屋町本店、静岡県浜松有楽街店 ーーーーー
政府が、新型コロナウイルスの水際対策について、入国前のPCR検査を条件付きで免除する他、1日の入国者数の上限を、現在の2万人から5万人に緩和する方向で調整していることがわかりました。 複数の政府関係者によりますと、政府は、1日あたりの入国者数の上限を早ければ来月中にも、2万人から5万人に引き上げる方向で調整しています。 日本への入国や帰国時に求めている72時間以内のPCR検査による陰性証明については、ワクチンの3回接種の条件付きで免除する方向です。 また、医療現場の負担などが指摘される感染者の「全数把握」については、医療機関に患者の詳しい情報の報告を求める対象を、高齢者や基礎疾患のある人など重症化リスクが高い人に限定する方向で調整を進めています。 岸田総理大臣が、国内の感染状況や医療現場の状況などを踏まえて最終判断し、あすにも対応を発表する見通しです。
「帰国前のPCR検査が陰性になってよかった」――。 8月16日、夫婦で旅行先のドバイから帰国した30代女性は安堵の表情を浮かべた。検査は看護師がホテルを訪問して行うサービスを利用した。仕事が控えているため、仮に夫婦どちらかが陽性でも、陰性のほうは1人で帰国すると決めていたという。 今年春、入国時の待機免除や感染症危険情報レベルの引き下げを受け、旅行会社は2年ぶりに海外旅行を再開した。しかし、本格回復は遠い。主要旅行事業者の6月の取扱額は237億円と、2019年6月の14.7%にすぎない(観光庁調べ)。 日本へ帰国するには、出国72時間前に検査を受け、陰性証明を検疫所へ提示しなければならない。G7で事前のPCR検査を課す国は日本以外になく、G7国間の観光目的のビザ取得も日本以外は不要だ。 岸田文雄首相は5月、水際対策を大幅に緩和する考えを示していたが、実際には進んでいない。厳しい制限を課され
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