東京からUターン、大好きな青森でリモートワークする理由［PR］：日経xwoman
「世界中のデータをつなぎ、誰もがデータを活用できる社会を作る」をミッションに、「HULFT（ハルフト）」などのデータ連携製品やシステム開発・運用で国内外に大きな実績を持つセゾンテクノロジー。2024年4月にセゾン情報システムズから社名を変更し、さらなる飛躍を目指しています。2020年に同社を退職して故郷・青森に戻ったものの、「遠隔地勤務制度」の導入を機に再入社したのがプロダクト企画部で働く對馬陽子さん。フルリモートでの働き方や仕事のやりがい、遠隔地で働く楽しさやコミュニケーションで気を付けるポイントなどを伺いました。 主催した青森県人会で地元愛が高まりUターンを決意 ―― 青森は自然が豊かで魚介類やリンゴなど特産品も多く、とてもすてきなところですね。ここで暮らしながら仕事ができるなんて、羨ましいです。 對馬陽子さん（以下、對馬） そうなんです！ 私は実家の1室を仕事部屋にしていますが、お昼
東京０歳児クラスの入園しやすさ“入園率”を調査！：日経xwoman
今年も２月に入り、各自治体で保育園の入園に関する承諾・不承諾通知が各家庭に配布され始めた。育休を終えて子どもを入園させたいという家庭にとっては、その１枚の紙で親のキャリアが変わってしまうほどの重い存在。当コラムでは、待機児童数だけでは見えない、各自治体の入園に関する数字を分析してみたい。 ■関連記事■ 第１回「待機児童数より、0歳児クラス入園希望者数を見ると…」 第２回「東京０歳児クラスの入園しやすさ“入園率”を調査！」 ←今回はココ 2016年4月時点での待機児童数を都内の自治体で見てみると、例えば世田谷区は1198人でダントツの多さ。一方、大田区は229人で世田谷区の2割程度しかいない。これだけ見ると、「大田区は世田谷区より５倍も入園しやすそうだな」と思ってしまっても仕方がない。 しかし、待機児童数だけを見ていても本当に入園しやすいかどうかは分からない。なぜなら世田谷区は「育休延長者」
働き方先進国オランダ 子育てと仕事の理想バランス：日経xwoman
昨今、日本では「働き方」が世間の大きな関心事になっています。しかし、子育て世代にとっては、働く環境が改善されていると実感することは少ないのではないでしょうか。というのも、子育て世代の働き方の問題は、出産・育児とキャリアの両立の問題や子育て環境の問題などとも結びついているからです。 一方で、多様な働き方が認められている働き方先進国で「世界一子どもが幸せな国」と言われている国があります。日本とは歴史的にも長いお付き合いのあるオランダです。このオランダには働き方や子育て環境の視察のため、近年、多くの日本人が訪れています。 今回は、そのような視察を数多く企画している筆者の経験や、オランダの労働法の専門家へのインタビューと併せて、オランダの働き方や子育て環境をリポートします。 週3勤務、週4勤務が当たり前のオランダ 左／市内にある大きな公園。運動場、アスレチック、遊具のほか、牛、馬、うさぎなどがいる
一億総活躍社会が求める「輝く女性」にモヤっとする理由 ：日経xwoman
あるメディアが実施した女性向けアンケート（＊）では、安倍政権が掲げる「女性が輝く社会」というキーワードにイラッとする（不快感を感じる）人が、8割を超えているのだそうです。 「女性が輝く」という、字面だけ見れば未来へ向けた”キラキラした希望”に満ちているとしか思えないフレーズ、まるで化粧品広告かポエムのような（おや、言い過ぎました）美しいフレーズが、なぜ女性たちをイラっとモヤっとさせてしまうのでしょう？ それはきっと、そのフレーズが示している現実が言葉通りの綺麗なものではないこと、なんなら実は女性に対して結構な”無茶”をしろと告げていることを、当の女性たちが感じているからではないでしょうか。 「これ以上どう輝けと言うんだ…」このつぶやきが、全てを物語る 女性活躍推進法が4月に施行され、ニッポン一億総活躍プランが5月に策定され、「希望を生み出す強い経済」、「夢をつむぐ子育て支援」、「安心につな
子の学力は親の経済力より、親の学歴が影響 | 舞田敏彦のデータで読み解くDUALな疑問 | 日経DUAL
最初から再生 続きから再生 ↓以下はオプション。反映させるには「最初から再生」ボタンを押してください speed: 1 ×閉じる 統計データを使って、子育てや教育にまつわる「DUALな疑問」に答える本連載。日経DUALの読者は、4年制大学を卒業している方が多いのではないでしょうか。では大卒率の高いエリアというものはあるのでしょうか？ また、保護者の学歴は子どもにどのような影響を与えているのでしょうか？ 教育現場の課題も含めて見ていきます。 4年制大学進学率は52％！ 1都3県の大卒人口率は？ こんにちは。教育社会学者の舞田敏彦です。今回は学歴のお話です。日本では高学歴化が進んでおり、大学進学率も昔に比して大きく上昇しています。 18歳人口ベースの浪人込みの4年制大学進学率は、1960年ではわずか8.2％でしたが、2016年現在では52.0％にもなっています（文科省『学校基本調査』）。同世代
「残業して成長したい」という若手社員の諭し方：日経xwoman
長時間労働を減らすにはどのような施策が必要でしょうか。先日、ワーク・ライフバランス社主催で経営者限定の長時間労働削減についての勉強会が行われました。ゲストスピーカーは総合建設コンサルタントのパシフィックコンサルタンツ株式会社の長谷川伸一会長とワークライフバランス推進担当の広報室の油谷百百子さん。残業を5％削減し、利益を2～3倍に増やしている同社の事例について、ワーク・ライフバランスの小室淑恵社長と語り合います。上下2回でお送りします。 前回記事に引き続き、今回は質疑応答のダイジェストです。 パシフィックコンサルタンツのワークライフバランス推進担当の油谷百百子さん 油谷さん（以下、油谷） 講習会の少し前に、あるトラック運転手が連続で超過勤務を行った後に交通事故を起こし、その結果、運転手の上司である営業所長が労働基準法違反で逮捕されるというニュースがありました。当社でも、繁忙期には残業が続いた
「ひきこもり」になる子どもの親には共通点がある | 「子どもがひきこもりになりかけたら」座談会 | 日経DUAL
現在、日本全国に70万人近くいるといわれている「ひきこもり」。ひきこもりとは、厚生労働省によれば「様々な要因の結果として社会的参加を回避し、原則的には6カ月以上にわたって概ね家庭にとどまり続けている状態を指す現象概念」。その原因は実に様々で、小さいころにとりたてて手のかからなかった子が、進学や就職などを機に……という話を耳にすると、「まだまだ先のこと」とは思いながらも、漠然とした不安に襲われるDUAL世代のママやパパは少なくないかもしれません。 イラストレーターの上大岡トメさんの場合、そんな不安が現実のものとして迫ってきたからこそ、「『子どもがひきこもりになりかけたら マンガでわかる 今からでも遅くない 親としてできること』を書くことにしたのだ」と言います。 本著を執筆するに当たりトメさんは、認定特定非営利活動法人育て上げネットが運営する、ニート・ひきこもりの子を持つ母親の会「結（ゆい）」
資生堂が問う働く親の「仕事と報酬の関係」明瞭化 ：日経xwoman
こんにちは、治部れんげです。11月上旬、資生堂の美容部員に対する人材戦略が話題になりました。子育て中の時短社員も会社の判断で、夜間・休日勤務をしてもらう――。これまで「女性に優しい会社」として、手厚い育児支援制度を他社に先駆けて提供してきた企業の変化は、驚きをもって迎えられました。今回はこの出来事をテーマに考えていきます。 資生堂の人材戦略。女性活用のためには朗報 画像はイメージです 本稿の目的は、資生堂の人材戦略を批判することではないことを、最初に記しておきたいと思います。この問題は、経済的な視点と社会的な視点の両方から考えるべきであり、日本の大企業の「女性活用」の根本を問うものだと認識しています。従って「～～ショック」と呼んで一企業の問題として捉えるのはそもそもおかしいのです。 ニュースの直後に出た反応は感情的なものが多く、それらは「お母さんがかわいそう」「ひどい」といったものでした。
全社員を19時に帰すのは、無理な話ではない：日経xwoman
「女性の役員や管理職が多く、活躍している会社にはどんな秘訣があるか」――先日、小室淑恵さん率いるワーク・ライフバランス社主催で、経営者限定の勉強会が行われました。ゲストスピーカーは、大和証券グループ本社取締役会長・鈴木茂晴さん。前回の記事「大和証券 第3子以降出産社員に200万円の祝い金」に続いて、今回の記事では「ワーク・ライフバランスは本気度が重要だ」というお話です。上・中・下の2つめの記事をお届けします。 19時に帰らない支店には「支店長に『転勤候補になっているよ』と言いなさい」 大和証券グループ本社取締役会長・鈴木茂晴さん 大和証券・鈴木会長 仕事と育児の両立を支援する制度を整えていくなかで、今度は男女ともに働きやすい会社を目指そうと、2008年ごろからワーク・ライフバランスの推進に力を入れました。 私達が男女ともに働きやすい会社を目指す理由の一つ目は、持続可能な企業になりたいからで
高学歴でも、家族一緒を選び「主夫」という選択：日経xwoman
「フィンランドと日本、新しい家庭の姿」と題し、技術進歩と未来の家庭像について考えるワークショップが都内で開かれました。スピーカーは、ミカ・パンツァー氏（ヘルシンキ大学特任教授、フィンランド消費者研究所所長）と、“ワーキング・ファザー”で秘密結社 主夫の友CEOの堀込泰三氏。堀込さんは東大を卒業後に自動車メーカーに勤務。育休を2年取った後に“兼業主夫”になるという珍しい経歴の持ち主です。 「技術の進歩で、家事はもっと楽になるのか？」「これからの時代の、夫婦の家事分担の在り方とは？」そんな疑問を、フィンランドと日本、2カ国の視点から探ります。 まずは、堀込泰三さんのプレゼンテーションから。2007年に2年間の育休を取った堀込さんは「東大卒」という経歴や、「男だから」という固定概念にとらわれることなく、「自分たち家族にとって幸せな形は何か」を追求してきました。“兼業主夫”という形に行き着いた経緯
70年代生まれの親は「悪い子ども」だった：日経xwoman
統計データを使って、子育てや教育にまつわる「DUALな疑問」に答える本連載。今回は、「1970年代生まれの親はどのように育ってきたのか」について取り上げます。 70年代に生まれた人達は、生まれながらの「消費者」であり、幼少期はマンガやテレビ、ゲームを貪るように体験しながら育ちました。またいじめも多発していました。こうした自分の生まれ育った環境を振り返ってみれば、わが子の成長についても、よりおおらかに見守れるのではないでしょうか。 こんにちは。武蔵野大学講師の舞田敏彦です。今回は子どもではなく、親であるわれわれ自身に関するお話です。 1976年生まれの私は今年で39歳、来年には40になります。人生80年とすると、折り返し地点に差し掛かっているわけですが、ここらで、自分の生きてきた軌跡を振り返るというのはどうでしょう。自分の歩みを知ることは、今の自分を客観視することにつながります。現在、子育て
「大変なこと」が一切なかった米国PTA体験記：日経xwoman
アメリカで暮らし始めて20年以上経つクローニン真木さん。10年前、子どもが初めて小学校に入学するとき、日本のPTAにあたる組織「PTO」から会合のお知らせがありました。アメリカのPTOはいったいどんな活動をしていて、どんな人が役員になるのか。興味本位で会合に出席してみると…… それは、かれこれ10年前。長女が小学校に入学したときのお話です。 州や地域によってまちまちですが、一般的にアメリカの小学校、すなわちエレメンタリー・スクールは、キンダーガーテンと呼ばれる、日本でいうところの幼稚園の年長組が付属されています。そして、アメリカで「小学校に入学する」ことは1年生になることではなく、キンダーガーテンに入るという意味になります。 とにかく、そのキンダーガーテンに長女が入学したときのことです。ある日、学校からお知らせが来ました。なんでも「ペアレント・ティーチャー・オーガニゼーション（PTO）の会
「育休退園」は産み控えが進み、少子化対策に逆行：日経xwoman
埼玉県所沢市で、保育園に子どもを通わせている保護者たちが「育休退園」の方針を取っている所沢市を相手に退園を差し止めするよう訴訟した。 育休退園とは、下の子を出産し育休を取得した場合、上の子を退園させる（園児の年齢条件は自治体ごとに違う）という自治体独自の運営ルールだ。 「不安で第2子を産めない」「育休期間が3年など、いつまでも家にいる母親より、すぐに働きに出なければならない母親を優先させるべき？」「待機児童数削減のための身勝手なルールではないか」など、さまざまな意見が出ている。そこで日経DUALでは人気連載『絶対保育園に入りたい！』の筆者、普光院亜紀さん（保育園を考える親の会代表）に育休退園について3つの質問をした。 Q1.そもそも、「育休中は退園」というルールを実施している自治体はどこですか？ 各自治体ごとに条件や運用ルールが違い、厚労省が定める一括ルールはないのでしょうか。 保育施策全
「保護者会での役員決め」をやめたPTA会長に聞く：日経xwoman
法律上は任意参加でありながら、全員参加が暗黙の了解になっていることも多いPTA。「子どもが小学校に入学した日からPTA会員になった僕は、なんか変だぞと感じたり、いやいやなかなかPTAっていいとこあるじゃんなどと思ったりしつつ、2007年からはいわゆる本部役員まで経験してしまった。その中で、感じ、調べ、議論してきたことを一冊の本にまとめた」。こう話す『PTA再活用論―悩ましき現実を超えて』（中公新書ラクレ）著者の作家・川端裕人さんが、各地のPTA活動や組織活動をリポートします。 今回の舞台は沖縄県。2014（平成26）年度から“自動入会PTA”をやめて“任意入会”とした、「那覇市立識名（しきな）小学校PTA」。「普通のPTA活動」からどんなふうに改革を実現したのか、識名小学校PTA会長の福里浩明さんを直撃インタビューします。 PTAに関わったきっかけは、担任からの「学級レクをやってほしい」と
大和証券 子育ても仕事も自然体で女性役員に：日経xwoman
女性が活躍する会社として知られる大和証券に、また1人女性役員が誕生した。広報部長の白川香名さん（48）だ。同社として6人目の女性役員だが、白川さんの場合、これまでとちょっと違う。子育てをしながら役員になった初のケースだ。同社の鈴木茂晴会長は「これで女性活躍のステージがまた1つ上がった」と語る。 大和証券、執行役員の白川香名さん 白川さんが大和に入ったのは、日本がバブル経済に踊っていた1989年。同期入社の総合職470人中、唯一の女性だった。証券業界を選んだ理由は「日本経済そのものに関わる、ダイナミックな仕事だと思ったから」。そんな白川さんの職業意識は母親から受け継いだものだ。白川さんの母は70歳まで外資系企業の第一線で働いていた。物心ついた頃から、母は家にいない人、外で颯爽と働く人だった。姉1人弟2人の4人きょうだいにとって、それはごく自然なことで、姉も弁護士をしながら3人の子どもを育てて
サイボウズのイクメン社長は本当に育児してるのか？：日経xwoman
サイボウズ株式会社は、IT業界で国内グループウエア市場シェア1位を誇り、海外進出へ着々と駒を進める。その社長である、青野慶久。当然、激務。でも、彼はイクメンも公然と名乗っている。イクメンは、社長に劣らず激務なはず。なにしろ生まれたばかりの子どもは昼夜を問わずに吐くし、熱を出すし。青野社長は本当に、イクメンを兼務できるのか？ 日経DUAL編集長の羽生祥子はこれまで、何人ものイクメン社長が「自称」（＝つまり大したイクメンではない）と看破してきました。日曜日に子どもを抱っこしたから「イクメン」って……。たま～に早く帰宅したついでに子どもと一緒に風呂に入っただけで「イクメン」って……。東証一部上場企業社長でありながら育休を取得したことでも名高い青野慶久社長は、果たしてどうなのか？ まずはそのイクメンのリアル度に迫った。 ■このインタビューの続編はこちら… 第2回 「青野慶久 『太陽にほえろ！』の残
父子家庭のパパは最後の最後までSOSを出さない：日経xwoman
本連載では、これまで、シングルマザーについて2回の記事を通じて実情をお伝えするとともに、政策提言などをしてきました（「ひとり親家庭の悩みは、収入の低さと時間のなさ」「働くシングルマザーのリアル 地方都市で暮らす」）。今回は、シングルファザーの課題を取り上げます。宮城県仙台市在住で、東北の父子家庭支援を行っている、NPO法人・全国父子家庭支援連絡会・村上吉宣（むらかみ よしのぶ）さん。読者と同世代。35歳のシングルファザーで、2人のお子さんを育てています。 ひとり親家庭の「気負いの大きさ」を知ってほしい 治部 共働き家庭とひとり親家庭は、保育園や学童保育などで接点があります。両者が自然に関わっていくために必要な「心構え」があるとすれば、どのようなものでしょうか？ 全国父子家庭支援連絡会・村上吉宜さん（写真右） 村上さん（以下、敬称略） 共働き夫婦もひとり親も、どちらも子育てしながら働く親であ
小・中学生の自殺、原因の1位は「学業不振」：日経xwoman
統計データを使って、子育てや教育にまつわる「DUALな疑問」に答える本連載。今回は、親にとってはつらいですが、目を背けるわけにはいかない「子どもの自殺」について取り上げます。 ここ100年の統計データを読み解くと、日本の子どもの自殺率は急減しましたが、90年代以降はまた上昇傾向にあります。また小・中学生の自殺原因は「学業不振」や「親子関係の不和」「入試の悩み」によるところが大きいのです。 こんにちは。武蔵野大学講師の舞田敏彦です。今年の9月初旬、東京の大田区にて、小学校6年生の女子児童2人が飛び降り自殺するという事件がありました。動機は受験勉強に疲れたとのこと。 自殺とは、自らの意志によって自己の生命を断つ行為をいいます。子どもといえど、10歳くらいになればどういう行いをしたら死に至るかを予測できますので、十分成立する概念です。今回は、子どもの自殺統計をご覧いただきます。それを通して、現代
日本の女子高生はなぜ理系になりたがらないのか：日経xwoman
こんにちは。武蔵野大学講師の舞田敏彦です。 前回の記事「大卒で正社員就職率が高いのはどの専攻？」では、大卒の正社員就職率が高いのはどの専攻かをみたのですが、「理系＞文系」「女子＞男子」という傾向が分かりました。両者を合わせると理系の女子、いわゆるリケジョが重宝されていることになります。 しかし、もったいないといいますか、わが国では理系の道を志す女子は少ないのが現状です。大学生の女子比をとっても、全体では44％ですが、理学専攻では26％、工学専攻ではわずか13％です（文科省『学校基本調査』2014年度）。「まあ、そんなもんっしょ」という印象もあるかと思いますが、他の社会ではどうなのでしょう。今回は国際比較により、日本のリケジョ事情を相対視してみようと思います。 私は、理系職を志望する女子高生の割合が国によってどう違うかを調べました。参照したのは、OECDの国際学力調査PISA2006の結果で
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「育児よりも残業しなさい、と上司に言われた」：日経xwoman
