日本のWebエンジニアの大半が、変化に対応しきれなくなっている件について。 - 日々、とんは語る。
先週書いた10年のツケを支払ったフロント界隈におけるJavaScript開発環境（2016年4月現在）。という記事がまずまずの反響を得たのですが、僕の予想とは異なり、「こんなに多くのツールやフレームワークを必要とする現状はおかしい」といった、状況批判の意見が多く集まりました。 Mediumなど海外メディアでは、もはやこの種のツールを組み合わせたフロントエンド開発が当たり前として受け入れらており、この半年間ほどは「実際にどの組み合わせがベストか」という議論が行われていました。そして、そういった議論もようやく落ち着きを見せ、おおよそ僕が書いたような組み合わせに帰結しつつあります。 そのため、まさか「フロントは変化が激し過ぎる」とか「保守が大変そう」などといったような、1年くらい前に言われていた意見が、いまだに多くを占めるとは、まったく予想していなかったというのが正直な意見です。ひと昔まえであれ
クックパッドのデータ処理、たった5万円 (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
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サバイバルのための人体実験を公開すること - My Life Between Silicon Valley and Japan
ネットイナゴ問題については、はてなブックマーク開発者id:naoyaのダイアリーを基点に皆さんと一緒に考えていくことになります。僕もときどき参加します。 さて、僕が何かを書くと「ポジティブだ」という意見を述べる人がいる。誰が何をどう読みどう思おうと自由だが、そんな低レベルなところで思考停止してもらいたくないなぁと正直には思っている。 「ウェブ進化論」の中で、 大きな環境変化が起きたときに、真っ先に自分が変化しなければ淘汰される というのが「シリコンバレーの掟」だと書いた。また「ウェブ人間論」の中で、自分の生き方について、 「社会変化とは否応もなく巨大であるゆえ、変化は不可避との前提で、個はいかにサバイバルするか」を最優先に考える と書いた。第三者的な立場で世の中を分析してある世界が全体としてこうなっていますよ、こうすべきですよ、ということを書く人は僕以外にもたくさんいるので、そこはもうやる
グーグルCEO、新メディアとその政治的影響を語る
ニューヨーク発--Googleの最高経営責任者（CEO）Eric Schmidt氏は米国時間5月18日、2007 Personal Democracy Forumの基調講演に集まった聴衆を前に「このフォーラムはまるでGoogleのミーティングのようだ」と話した。 ほとんどの聴衆が手にしている、ノートパソコン、BlackBerry、その他のガジェットが、その理由なのだという。Schmidt氏は「Googleのミーティングでは、ほとんどの場合、誰も話し手の方を向いていない。つまり皆オンラインなのだ。年配者の立場から言うと、これは困ったことだが、もう諦めてしまった」と述べた。 同氏のプレゼンテーションは、New York Timesのコラムニストで「The World Is Flat」の著者でもあるThomas L. Friedman氏との対談の形で行われ、インターネット世代における常時オンライ
世界のIT投資マインドで日本は最下位、1位インド--ガートナー調べ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナー ジャパンのリサーチ部門は5月17日、世界21カ国の企業のIT投資に関して調査・分析し、7つの共通指標による「国別IT投資マインド・ランキング」として発表した。 総合ランキング1位は、7つの指標中3つでトップを獲得したインド。2位のシンガポール以下、上位はオーストラリアや中国といったアジア・太平洋勢が占め、IT投資に対して積極的な姿勢を示している傾向が見られた。 一方、ITインフラ整備が比較的進んでいる先進国群 (G7諸国) は下位を占めた。中でも日本は7つの指標中4つで最下位で、総合でも最下位となった。IT投資マインドも低く、ガートナーでは、「5年先に果たして日本がIT先進国でいられるかどうか、大きな疑問」としている。 今回
米国サービス分野はなぜ強いのか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 1990年代に加速的な広がりを見せた経済のグローバル化、サービス化の波に乗り、米国企業はサービス分野を中心に世界市場においてその存在感を大いに高めてきた。他方、日本は自動車をはじめ一部の製造業においては高い技術を有し存在感を示してはいるものの、サービス分野においてはその存在感は依然小さく、グローバル市場における競争力は欧米企業に大きく劣っている。 米国のサービス分野の強さの背後には大きく2つの要因があると思われる。第1に、巷間指摘されることだが、IT（情報技術）活用によるビジネスプロセス効率化などを通じた生産性向上だ。そして第2に、サービス経済のグローバル化を主導しつつ、そのグローバル化の果実を自国のサービス分野が享受できる構図を確立したこと
ローカル情報を制するものが情報の覇者に：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 先週、サンフランシスコで「Web2.0」を提唱したティム・オライリー氏率いるオライリー・メディア主催のWeb2.0EXPOが開催された（11月には東京でも開催予定）。そのイベントで、ウェブ分析調査会社、米ヒットワイズ（Hitwise）のジェネラル・マネージャーであるビル・タンサー氏が披露した分析結果が話題を呼んでいる。 Web2.0サイトの参加率は極めて低い その内容とは、いわゆる参加型のWeb2.0サイトであるユーチューブ（YouTube.com）、フリッカー（Flickr.com）、ウィキペディア（Wikipedia.org）とも、コンテンツをアップロードしたり、編集したりする「参加率」は極めて低い（YouTube 0.16%、Flick
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ウィニーこそ史上最強の「ジャーナリスト」？：日経ビジネスオンライン
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