テレビ局にイノベーションをもたらす使命感をもって入社いまなお、絶大なリーチ力をもつ「テレビ」。テレビ局は、その強力なメディアを自らのプロモーションにも活用し、大いに恩恵を享受してきた。そんなテレビに憧れながら、SIer、SEO会社、リクルートなどデジタル先進業界を経て、デジタルマーケターとしてテレビ東京に中途入社した明坂氏は、「流しておけば見られるというテレビに依存してきた結果、テレビ局のマーケティングはデジタル活用にやや遅れた印象があった」と語る。 そもそもテレビ局のビジネスモデルは、スポンサー企業からの広告収益が主な収入源である。一部、グッズの販売や有料イベントへの参加費などの売上はあるが、視聴者が番組そのものに対して料金を支払うことはない。サービスの対象はBtoC、収入モデルはBtoBという特殊ケースになる。そのためマーケティングを考える際、戦略が定まりにくいという可能性も否めない。
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